ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ株式会社 2026年度 第2四半期 決算

クイックビュー

Executive Summary

2026年度第2四半期は増収減益となり、コスト増と販管費の伸びがマージンを圧迫した。売上高は2,841.9億円（前年比+0.3%）とほぼ横ばいだったが、営業利益は375.0億円（同-22.2%）、経常利益は394.1億円（同-9.9%）、純利益は294.4億円（同-11.7%）といずれも減益となった。主因は主力タイヤ事業の利益率低下で、粗利率悪化と販管費率上昇が同時に進行したことが背景にある。

業績変動要因

【売上高】売上高は2,841.9億円で前年比+0.3%とほぼ横ばい。セグメント別ではタイヤ事業が2,600.6億円（同-0.1%）と微減、自動車部品事業が241.3億円（同+4.9%）と伸長した。タイヤ事業が売上全体の91.5%を占め、単一事業への依存度が高い構造にある。数量の伸び悩みを一部ミックス・価格で補った格好で、トップラインは踊り場にある。

【損益】営業利益は375.0億円で同-22.2%と大幅減益。粗利率は39.0%（前年40.6%相当）へ低下し、販管費率は25.8%（前年23.6%相当）へ上昇したことが営業利益率13.2%（前年比-3.8pt程度）の縮小要因。セグメント別ではタイヤ事業の営業利益が364.2億円（同-22.6%）、利益率14.0%へ低下し、自動車部品も10.8億円（同-0.6%）で利益率4.5%と低水準にとどまる。経常利益は394.1億円（同-9.9%）で、為替差益13.9億円や受取利息7.3億円が下支えし、営業利益の減益幅を圧縮した。特別損益は利益3.1億円・損失4.8億円と純額でわずかにマイナスだが影響は限定的。純利益は294.4億円（同-11.7%）。総じて増収減益であり、コスト増を価格・ミックスで十分に吸収できなかった局面といえる。

セグメント別分析

タイヤ事業は売上2,600.6億円（前年比-0.1%）、営業利益364.2億円（同-22.6%）、利益率14.0%で、前年から大きく低下した。主力事業の減益がグループ全体の業績を規定している。自動車部品事業は売上241.3億円（同+4.9%）と増収だが、営業利益10.8億円（同-0.6%）、利益率4.5%と低収益構造が続く。タイヤ事業への収益依存度が高く、同事業のマージン動向がグループ業績の変曲点となりやすい。

主要財務指標

【収益性】営業利益率は13.2%、純利益率は10.4%で、いずれも前年から低下した。ROEは5.4%で、前年の6.4%程度から縮小している。【キャッシュ品質】営業CFは349.8億円で純利益294.4億円を上回り、収益の現金裏付けは確保されている。一方、減価償却前利益（EBITDA相当）に対する営業CFの水準は前年より弱含んでおり、在庫増加が背景にある。【投資効率】設備投資は169.2億円で、減価償却費188.5億円を下回り、フリーCFは166.7億円の黒字を確保した。【財務健全性】自己資本比率は71.6%（前年69.4%）と上昇し、財務基盤は強固。短期借入金は232.2億円（前年比+73.0%）へ増加、長期借入金は181.8億円（同-42.0%）へ減少し、資金調達の短期化が進んでいる点はモニタリングが必要。

キャッシュフロー分析

営業CFは349.8億円で前年比-15.4%となったが、純利益294.4億円を上回っており、利益の現金裏付けは確保されている。減価償却費188.5億円を加えた運転資本変動前の小計は426.6億円だが、棚卸資産の増加76.1億円と仕入債務の減少51.8億円が資金創出を圧迫し、実際の営業CFを押し下げた。投資CFは-183.2億円で、うち設備投資が169.2億円を占め、減価償却費とほぼ同水準の投資規模を維持している。財務CFは-229.4億円で、短期借入金の増加を伴いつつも長期借入金の返済や配当支払いにより資金が流出した。フリーCFは166.7億円の黒字で、配当支払いを十分にカバーする水準にある。在庫の積み増しが継続する場合、下期のキャッシュ創出力に影響が及ぶ可能性がある。

収益の質

経常利益394.1億円と純利益294.4億円の差は主に法人税等98.1億円によるもので、実効税率は約25.0%と標準的な水準にある。営業外収益は30.1億円で、為替差益13.9億円がその過半を占めており、恒常的な収益源とは言えず持続性には留意が必要である。特別損益は利益3.1億円（固定資産売却益2.7億円等）と損失4.8億円（減損損失2.1億円、固定資産除却損2.7億円）がほぼ相殺し、純額での影響は軽微。包括利益は378.8億円と純利益294.4億円を上回り、為替換算調整額91.4億円の増加が主因であり、海外子会社の資産価値の増加が反映された結果であって、本業の収益力の改善を示すものではない点に留意が必要である。

業績予想・ガイダンス

通期業績予想に対する進捗は、売上高が2,841.9億円／6,380.0億円で44.6%、営業利益が375.0億円／900.0億円で41.7%、経常利益が394.1億円／870.0億円で45.3%となっている。上半期の一般的な進捗目安である50%を下回り、特に営業利益段階での遅れが目立つ。通期予想では売上高が前年比+7.2%、営業利益が同-7.6%、経常利益が同-14.1%と、下期にかけて増収は継続する一方で減益基調が続く前提が組まれている。当四半期において業績予想の修正が行われており、上期の実績を踏まえた計画の見直しが反映されている。

株主還元

第2四半期の配当は1株65円で、前年同期の60円から増加した。通期の配当予想は135円である。当期純利益294.4億円を基準とした上期の配当性向は、配当総額(1株65円×期中平均株式数)を用いると約34.0%となり、フリーCF166.7億円は配当支払いを十分にカバーしている。当四半期において配当予想の修正はなく、既存の配当計画が維持されている。

リスク要因

1. セグメント集中リスク: タイヤ事業が売上高の91.5%を占め、同事業の利益率低下（14.0%、前年から大幅悪化）がグループ業績を直接左右する構造にある。

2. マージン圧縮リスク: 粗利率39.0%への低下と販管費率25.8%への上昇が同時に進行し、営業利益率が13.2%まで縮小した。コスト増を価格・ミックスで吸収できていない状況が続けば、下期以降も収益性への影響が残る可能性がある。

3. 資金調達構造の変化: 短期借入金が232.2億円（前年比+73.0%）へ増加する一方、長期借入金は181.8億円（同-42.0%）へ減少しており、調達の短期化が進んでいる。自己資本比率71.6%と財務基盤自体は強固だが、資金構成の変化は継続的な確認が望まれる。

業種ベンチマーク（参考・当社調べ）

業種ベンチマーク（manufacturing）

収益性・リターン

自社の収益性は業種中央値を上回る水準にある。

成長性・資本効率

売上成長は業種中央値を大きく下回り、トップラインの伸び悩みが業種内で相対的に目立つ。

※出所: 当社調べ

決算上の注目ポイント

1. 主力のタイヤ事業の利益率が前年から大きく低下し、グループ全体の減益の主因となっている。同事業のコスト構造と価格戦略の動向が、今後の業績を左右する重要な観察点となる。

2. 通期計画に対する進捗は売上・利益ともに上半期の目安である50%を下回っており、特に営業利益の進捗が41.7%と遅れている。下期における収益性の回復度合いが、通期計画達成の分岐点となる。

3. 在庫が増加し営業CFを圧迫する一方、フリーCFは166.7億円の黒字を確保しており、配当を含む株主還元の原資は現時点で維持されている。運転資本の動向は今後のキャッシュ創出力を測る上での注目点となる。

理論株価（参考値）

残余利益モデル（Ohlson型・明示5年フェード）により公表データのみから機械算出した参考レンジです。市場株価の予測や特定の投資行動の推奨ではありません。

感応度: 株主資本コスト±1%で 3,791円〜4,015円、ω±0.1で 3,893円〜3,913円。

注記:

• 四半期末時点の純資産を使用しています（通期予想との間に期間のずれがあります）。
• 純資産に非支配株主持分を含むため、理論値はやや高めに算出される可能性があります。

（算出モデル: 残余利益モデル / 金利基準月: 2026-07 / 本値は将来の株価を予測・保証するものではありません）

---

本レポートはXBRL決算短信データをAIが分析して自動生成した決算解析資料です。特定銘柄への投資を推奨するものではありません。業種ベンチマークは公開決算データを基に当社が集計した参考情報です。投資判断はご自身の責任において、必要に応じて専門家にご相談の上、行ってください。