| 指標 | 当期 | 前年同期 | YoY |
|---|---|---|---|
| 売上高 | ¥115.7億 | ¥114.4億 | +1.1% |
| 営業利益 | ¥2.9億 | ¥2.2億 | +29.0% |
| 経常利益 | ¥2.0億 | ¥1.1億 | +79.3% |
| 純利益 | ¥0.8億 | ¥0.5億 | +50.9% |
| ROE | 0.3% | 0.2% | - |
売上高が横ばいの中、粗利率改善を主因に増益基調を強めた四半期であり、利益の質は改善方向にある。売上高は115.7億円（前年比+1.1%）、営業利益は2.9億円（同+29.0%）、経常利益は2.0億円（同+79.3%）、純利益は0.8億円（同+50.9%）となった。粗利率改善と支払利息の減少が経常段階まで利益を押し上げた一方、店舗閉鎖に伴う特別損失0.3億円が純利益の伸びを一部相殺した。
【売上高】売上高は115.7億円と前年比+1.1%の小幅増収に留まった。スポーツクラブ経営事業の単一セグメントであり、セグメント別の増減要因は開示されていない。契約負債（前受金・繰延収益）は36.2億円と前年比+32.7%増加しており、会員契約に基づく将来の収益認識余地を示している。
【損益】売上原価の伸びを売上の伸びが上回り、粗利率は10.5%（前年9.8%相当）へ改善、販管費率も8.0%とほぼ横ばいで、営業利益率は2.5%（前年2.0%）へ拡大した。経常段階では支払利息が1.1億円へ減少し受取利息が増加したことで経常利益は2.0億円（+79.3%）に拡大したが、店舗閉鎖損0.3億円の特別損失計上と実効税率約51%の高い税負担が純利益の伸びを抑制し、純利益は0.8億円（+50.9%）となった。増収増益である。
当社はスポーツクラブ経営事業の単一セグメントであり、セグメント別の業績開示は行われていない。
【収益性】営業利益率は2.5%（前年2.0%）、純利益率は0.7%（前年0.5%）へ改善したが、いずれも絶対水準としては低位にある。【キャッシュ品質】現金及び預金は65.0億円と厚く、契約負債の積み上がりが前受収益としてキャッシュ創出を先行させている一方、支払利息1.1億円が経常的な現金流出要因となっている。【投資効率】ROEは0.3%と低水準で、総資産回転率も低いことから資本効率の改善余地が大きい。【財務健全性】自己資本比率は62.5%と高く、有利子借入は3.7億円と小規模で、財務基盤は保守的である。
契約負債が前年比+8.9億円増加し、前受金・繰延収益の積み上がりがキャッシュ先行の収益構造を支えている一方、未払法人税等は前年から大きく減少しており、当期の納税に伴うキャッシュアウトが四半期の資金動向に影響したと見られる。売掛金の減少は運転資本面でキャッシュ回収にプラスに働いたが、支払利息1.1億円の流出は利益に対する現金創出効率を押し下げる要因となっている。現金及び預金は65.0億円と前年から積み増しており、短期の資金余力は維持されている。
経常的収益はスポーツクラブ運営に伴う営業利益が中心であり、営業外収益は受取利息0.2億円程度で規模は限定的である。営業外費用は支払利息1.1億円が主体で、経常利益に対する影響は無視できない水準にある。特別損失0.3億円は店舗閉鎖に伴う一時的要因であり、純利益を押し下げている。経常利益と純利益の乖離は主に実効税率約51%の高い税負担によるもので、税負担が純利益率の拡大を構造的に抑制している。
通期計画に対する進捗率は、売上高22.9%（売上505.0億円計画に対し115.7億円）、営業利益9.1%（計画31.5億円）、経常利益7.4%（計画27.0億円）と、利益進捗が売上進捗に比べて遅れている。特別損失の計上や高税負担、金利負担が要因として考えられ、下期偏重の事業特性と契約負債の履行進捗が通期計画達成の鍵となる。業績予想・配当予想はいずれも当四半期において修正されていない。
会社計画による年間配当は40円/株（前年20円/株）で、増配が見込まれている。計画EPS131.24円に対する配当性向は約30.5%であり、無理のない水準にある。現金及び預金65.0億円、有利子負債3.7億円という保守的な財務構成から、配当原資の確保には支障が少ないと見られる。
金利負担の耐性: インタレストカバレッジは経常段階の改善で緩和したものの、支払利息1.1億円が経常利益に対して重く、金利上昇時の耐性はモニタリングが必要な水準にある。
高税負担による純利益抑制: 実効税率は約51%と高く、経常利益から純利益への圧縮幅が大きい。この構造が続く場合、増益効果が純利益段階で目に見えにくくなる。
特別損失の恒常化リスク: 当期は店舗閉鎖損0.3億円を計上した。店舗ポートフォリオの最適化が継続する場合、同様の一時的損失が今後も発生し得る。
収益性・リターン
| 指標 | 自社 | 中央値 (IQR) | Delta |
|---|---|---|---|
| 営業利益率 | 2.5% | 8.1% (2.3%–15.9%) | -5.6pt |
| 純利益率 | 0.7% | 5.9% (1.6%–10.7%) | -5.2pt |
営業利益率・純利益率とも業種中央値を下回り、収益性は業種内で低位に位置する。
成長性・資本効率
| 指標 | 自社 | 中央値 (IQR) | Delta |
|---|---|---|---|
| 売上高成長率（前年比） | 1.1% | 9.3% (0.4%–16.9%) | -8.2pt |
売上高成長率は業種中央値・IQR下限をも下回り、トップライン成長は業種内で緩慢な部類に入る。
※出所: 当社集計
粗利率の改善（+69bp相当）と販管費のほぼ横ばいが、営業利益率+54bp改善の主因であり、費用構造の安定が利益改善を支えている。
契約負債が前年比+32.7%増加しており、前受収益の積み上がりは今後の売上認識を下支えする要素として観察される。
通期計画に対する利益進捗は売上進捗より遅く、特別損失・高税負担・金利負担が進捗遅延の主な要因として読み取れる。
残余利益モデル（Ohlson型・明示5年フェード）により公表データのみから機械算出した参考レンジです。市場株価の予測や特定の投資行動の推奨ではありません。
| シナリオ | 理論株価 |
|---|---|
| bear（弱気） | 2,082円 |
| base（基準） | 2,108円 |
| bull（強気） | 2,139円 |
| 算出前提 | 値 |
|---|---|
| 1株純資産（BPS） | 2,366円 |
| 調整後予想EPS | 137.6円 |
| 株主資本コスト r | 9.77%（10年国債 2.77% + 株式リスクプレミアム 6.00% + 規模プレミアム 1.00%） |
| 残余利益の持続係数 ω / 明示予測 | 0.62 / 5年 |
| 想定配当性向 | 30.5% |
| 予想EPSの信頼度調整 | ×1.049（同業種のガイダンス達成率実績に基づく） |
| implied PBR / PER | 0.89倍 / 15.3倍 |
感応度: 株主資本コスト±1%で 2,050円〜2,169円、ω±0.1で 2,099円〜2,114円。
注記:
（算出モデル: 残余利益モデル / 金利基準月: 2026-07 / 本値は将来の株価を予測・保証するものではありません）
本レポートはXBRL決算短信データをAIが分析して自動生成した決算解析資料です。特定銘柄への投資を推奨するものではありません。業種ベンチマークは公開決算データを基に当社が集計した参考情報です。投資判断はご自身の責任において、必要に応じて専門家にご相談の上、行ってください。
残余利益モデルによる機械的な算出値です。市場株価の予測や特定の投資行動の推奨ではなく、将来の株価を予測・保証するものではありません。 過去分は現行のガイダンス達成率統計を用いて遡及算出しています。