ピックルスホールディングス(2935) 2027年度第2四半期決算

クイックビュー

指標	当期	前年同期	YoY
売上高	¥215.2億	¥223.2億	−3.6%
営業利益	¥12.2億	¥15.7億	−21.9%
経常利益	¥12.7億	¥16.2億	−21.6%
純利益	¥8.5億	¥11.0億	−23.2%
ROE（年換算）	8.2%	11.0%	-

Executive Summary

2027年度第2四半期累計は減収減益で、売上高の減少率(3.6%)を営業利益の減少率(21.9%)が大きく上回り、本業の採算悪化が最重要ポイントとなった。売上高は215.2億円(前年比△3.6%)、営業利益は12.2億円(同△21.9%)となった。親会社株主に帰属する当期純利益は8.5億円(同△23.2%)である。粗利益の減少(約2.9億円)と販管費の増加(約0.6億円)が主因で、特別損益の影響は小さい。減益が一時要因ではなく本業由来である点が、業績の質を見るうえでの焦点となる。

業績変動要因

【売上高】売上高は215.2億円で、前年同期の223.2億円から約8.1億円(△3.6%)減少した。セグメント別の開示データはなく、要因の特定は難しい。ただし売上原価の減少幅(△3.0%)が売上高の減少幅を下回っており、減収に対して原価が十分に下がっていない。

【損益】粗利率は22.6%から22.1%へ約0.5pt低下し、粗利益は50.4億円から47.5億円へ減少した。販管費は34.7億円から35.2億円へ約1.7%増加し、販管費率は16.4%となった。この結果、営業利益率は7.0%から5.7%へ約1.3pt縮小した。営業外収支は約0.5億円のプラスで、経常利益は12.7億円(同△21.6%)となった。特別損益は純額でほぼゼロであり、親会社株主に帰属する当期純利益は8.5億円(同△23.2%)となった。減収下で固定費的な販管費が増加したため、営業レバレッジが悪化した。結論として減収減益である。

主要財務指標

【収益性】営業利益率は5.7%(前年同期7.0%)、親会社株主に帰属する当期純利益率は3.9%(同4.9%)で、いずれも低下した。年換算ROEは8.2%である。基本EPSは67.44円で、前年同期の88.33円から23.6%減少した。【キャッシュ品質】CF計算書のデータはないが、売掛金は47.1億円(前年同期45.5億円)へ増加し、買掛金は25.1億円(同29.1億円)へ減少した。運転資本が現金化に不利な方向へ動いており、利益の現金転換を見る際の留意点である。【投資効率】総資産は303.2億円で、有形固定資産(171.7億円)が56.6%を占める設備型の資産構成である。総資産回転率は年換算で約1.42回である。【財務健全性】自己資本比率は68.4%(前年同期66.4%)、流動比率は170.2%である。現金及び預金は59.6億円で、短期借入金と1年内返済予定の長期借入金の合計17.4億円の約3.4倍ある。

キャッシュフロー分析

現金及び預金は前年同期の62.1億円から59.6億円へ約2.5億円減少した。売掛金は1.6億円増え、買掛金は4.0億円減った。売上が減少するなかでの動きであり、運転資本への資金拘束が強まったことを示す。棚卸資産も3.9億円から4.2億円へ約9.1%増加した。借入面では、短期借入金が4.0億円から6.0億円へ増え、1年内返済予定の長期借入金も4.4億円から11.4億円へ増加した。一方、長期借入金は23.1億円から15.4億円へ減少した。借入金の構成が短期側へ移ったが、手元資金が十分にあるため、返済資金の面での影響は限定的とみられる。なお、これらは貸借対照表に基づく資金動向であり、営業CFやFCFの実績値ではない。

収益の質

営業利益12.2億円に対し経常利益は12.7億円で、営業外損益の純額は約0.5億円にとどまり、利益は主に本業から生じている。営業外収益0.6億円の内訳は受取配当金や持分法投資利益などで、規模は小さい。特別利益と特別損失はいずれも0.0億円台で、一時的要因による利益変動は限定的である。経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益の差は、主に法人税等4.2億円(実効税率約33.4%)による。包括利益は8.4億円で、親会社株主に帰属する当期純利益8.5億円との乖離は小さく、評価差額などの影響は軽微である。売掛金増加と買掛金減少は、アクルーアルの観点から利益の現金化を見る際の監視点となる。

業績予想・ガイダンス

通期予想に対する上期の進捗率は、売上高52.5%、営業利益67.3%、経常利益68.3%、純利益68.8%である。売上高の進捗は標準的な水準だが、利益項目はいずれも50%を10pt以上上回る。通期予想(売上高410.0億円、営業利益18.2億円)から上期実績を差し引くと、下期は売上高194.8億円、営業利益5.9億円となる。下期の必要営業利益率は約3.1%で、上期実績の5.7%を下回るため、会社計画は利益の上期偏重を織り込んでいる。通期売上高予想は前期比+0.2%で、営業利益は同△12.7%である。当四半期の業績予想修正はない。

株主還元

第2四半期配当は1株15円で、通期予想配当は1株32円である。通期予想EPS98.33円に対する予想配当性向は約32.5%となる。当期の配当予想は修正されており、下期の利益進捗とあわせて確認する余地がある。現金及び預金59.6億円と自己資本比率68.4%を踏まえると、配当負担は利益・資金の両面で過大ではない。

リスク要因

原価率上昇リスク: 売上原価率は77.9%で、粗利率は前年同期から約0.5pt低下した。減収下で原価負担が続く場合、売上高1%の変動が利益に与える影響は大きくなる。
固定費負担リスク: 販管費は減収下でも約1.7%増加し、営業利益率は約1.3pt縮小した。売上が回復しない場合、販管費率16.4%の負担が利益を圧迫し続ける可能性がある。
運転資本・借入期限リスク: 売掛金増加(+1.6億円)と買掛金減少(△4.0億円)で資金拘束が強まった。短期借入金と1年内返済予定の長期借入金の合計は8.4億円から17.4億円へ増加した。現金59.6億円で賄える水準だが、期限構成の変化は継続的な確認点である。

業種ベンチマーク（参考・当社調べ）

収益性・リターン

指標	自社	中央値 (IQR)	Delta
営業利益率	5.7%	4.8% (2.0%–9.0%)	+0.9pt
純利益率	3.9%	3.9% (1.7%–7.7%)	+0.1pt

収益性は業種中央値と同水準からやや上で、IQRの範囲内に位置する。

成長性・資本効率

指標	自社	中央値 (IQR)	Delta
売上高成長率（前年比）	−3.6%	3.3% (-0.6%–8.0%)	−6.9pt

売上高成長率は業種のIQR下限(-0.6%)を下回り、成長性は相対的に低位にある。

※出所: 当社集計

決算上の注目ポイント

減益の中心は本業の採算悪化である。粗利率の低下と販管費の増加が重なり、営業利益率は7.0%から5.7%へ縮小した。特別損益の影響は小さく、利益の変動は構造的な要因に由来する。
通期営業利益予想への進捗率は67.3%と高いが、会社計画上の下期営業利益は5.9億円と上期(12.2億円)を下回る。下期の原価率と販管費率の推移が、計画達成度を見るうえでの注目点となる。
厚い現金残高と68.4%の自己資本比率が支払余力を支える。一方、借入金の返済期限は短期側へ移り、運転資本の動きとあわせて継続的な確認が必要である。

理論株価（参考値）

シナリオ	理論株価
bear（弱気）	1,462円
base（基準）	1,496円
bull（強気）	1,499円

算出前提	値
1株純資産（BPS）	1,647円
調整後予想EPS	108.2円
株主資本コスト r	9.87%（10年国債 2.87% + 株式リスクプレミアム 6.00% + 規模プレミアム 1.00%）
残余利益の持続係数 ω / 明示予測	0.62 / 5年
想定配当性向	32.5%
予想EPSの信頼度調整	×1.100（通期予想に対する進捗の先行に基づく）
implied PBR / PER	0.91倍 / 13.8倍

感応度: 株主資本コスト±1%で 1,455円〜1,539円、ω±0.1で 1,491円〜1,500円。

注記:

通期予想に対する純利益の進捗（69%）が標準（50%）を上回るため、予想EPSを上限+10%の範囲で上方調整しています（進捗が先行する企業は予想を上回る傾向があるため。季節性の強い事業では調整が過大になる場合があります）。
予想ROEが株主資本コストを下回るため、理論値は1株純資産を下回る水準になります。
四半期末時点の純資産を使用しています（通期予想との間に期間のずれがあります）。
純資産に非支配株主持分を含むため、理論値はやや高めに算出される可能性があります。

（算出モデル: 残余利益モデル（Ohlson型・明示5年フェード） / 金利基準月: 2026-08 / 公表データのみからの機械算出値であり、市場株価の予測や特定の投資行動の推奨ではなく、将来の株価を予測・保証するものではありません）

本レポートはXBRL決算短信データをAIが分析して自動生成した決算解析資料です。特定銘柄への投資を推奨するものではありません。業種ベンチマークは公開決算データを基に当社が集計した参考情報です。投資判断はご自身の責任において、必要に応じて専門家にご相談の上、行ってください。