財務計算中級
フリーキャッシュフロー(FCF)とは
フリーキャッシュフローの定義、二つの計算アプローチ、FCFFとFCFEの違い、実例計算、投資判断やバリュエーションでの実践活用法までを詳しく解説します。
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FCFCF収益性
目次
会計上の利益は、減価償却などの非現金項目や売掛金の増減などのタイミングの影響を受けます。一方、フリーキャッシュフローは現金の出入りに着目するため、事業の実力や資金余力をより直接的に示します。利益は黒字でも現金が不足することはあり得ますし、逆もあります。このギャップをつかむのがフリーキャッシュフローです。
また、フリーキャッシュフローには二つの観点があります。企業全体の資金余力を示すFCFFと、株主に帰属する余剰現金を示すFCFEです。前者は企業価値評価に、後者は株主還元の持続可能性の判断に向きます。
加えて、フリーキャッシュフローは経営の質も映します。売上が伸びていても運転資本や設備投資に現金を吸い取られていれば、株主還元や負債削減に資金を回せません。逆に、少ない投資で安定した現金を生み続ける企業は、資本効率が高いと言えます。
さらに、景気循環の耐性や資金繰りの余裕を見る上でも有用です。不況期に営業キャッシュが落ちても、投資の調整でフリーキャッシュフローが確保できるかは、倒産リスクや希薄化リスクに直結します。
ここでの設備投資額は、投資活動によるキャッシュフローの中の有形固定資産や無形資産の取得など、事業維持と成長に必要な資本的支出を指します。売却収入は継続力を歪めるので、基本は取得額を中心に捉えるのが保守的です。
NOPATは税引後営業利益です。運転資本は売掛金や在庫から買掛金を引いたものの増減を使います。増加は現金のマイナス、減少はプラスの扱いです。
FCFFとFCFEの違い
保守的な見方では売却収入は足さず、
FCF = 1,000 ー 400 = 600売却収入を含めた一時的水準は 650 ですが、翌期以降も売却が続くとは限らないため注意します。
ケースB 成長企業で運転資本が膨らむ
運転資本の増加は 200 ー 50 = 150 で現金のマイナス。
FCFF = 300 + 120 ー 150 ー 350 = -80成長のために現金が出ていく局面です。赤字ではないが、外部資金や前期の蓄えが必要になります。
ケースC レバレッジの影響を見る FCFE
借入を増やして投資を進めつつ、株主に回る現金は十分という見立てになります。ただし、金利上昇時の持続可能性は別途検討が必要です。
DCF評価の基礎として 将来のFCFFを事業計画から推計し、加重平均資本コストで割り引いて企業価値を求めます。シナリオを複数用意し、成長率と投資効率の感度分析を行いましょう。終価成長率の設定一つで価値が大きく動くため、マクロや産業成熟度との整合性が重要です。
株主還元の持続可能性チェック 配当と自社株買いの合計が継続的なFCFEを超えていないかを確認します。一時的な資産売却や借入で賄っていないか、複数年平均で見るのがコツです。
資本配分の質の評価 営業キャッシュをどれだけ高いリターンの投資に再投入し、どれだけ余剰分を還元しているかを追います。投資額に対する将来FCFの増加が見込めるなら、短期的なFCFの圧迫は合理的です。
景気耐性と債務安全性 不況局面でもFCFがゼロ近辺を維持できるか、あるいはマイナス期間の長さと幅はどの程度かを履歴で確認します。利払いと元本返済の壁を超えられるかは、過去の下方局面データで推定します。
スクリーニングの実務 過去3から5年の平均FCFがプラスで、かつ標準偏差が過大でない企業を優先する。売却による一時的な現金流入は調整して、設備投資の取得額ベースで評価する。株式報酬による希薄化も、FCFEの観点では実質的なキャッシュアウトに近い点に留意します。
フリーキャッシュフロー: 本業で稼いだ現金から事業維持や成長に必要な資本的支出を差し引いた後に自由に使える現金。
営業キャッシュフロー: 営業活動によるキャッシュフロー。顧客からの入金や仕入れ支払いなど本業の現金収支。
設備投資: 有形固定資産や無形資産の取得など、事業維持と成長のための資本的支出。
運転資本: 売掛金と在庫から買掛金などを差し引いた運転上の資金。増えると現金流出、減ると現金流入。
FCFF: 企業全体に帰属するフリーキャッシュフロー。金利や借入返済前の現金余力を示す。
FCFE: 株主に帰属するフリーキャッシュフロー。負債のネット返済を反映した株主視点の余剰現金。
DCF: 将来のフリーキャッシュフローを割引いて企業価値を求める評価手法。
減価償却: 資産の価値を耐用年数にわたって費用配分する会計処理。非現金項目でありFCFでは加算されることが多い。