- 売上高: 844.17億円
- 営業利益: 17.64億円
- 当期純利益: 13.47億円
- 1株当たり当期純利益: 109.77円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 844.17億円 | 796.52億円 | +6.0% |
| 売上原価 | 754.34億円 | 710.85億円 | +6.1% |
| 売上総利益 | 89.82億円 | 85.66億円 | +4.9% |
| 販管費 | 72.18億円 | 67.60億円 | +6.8% |
| 営業利益 | 17.64億円 | 18.05億円 | -2.3% |
| 営業外収益 | 4.00億円 | 2.47億円 | +61.9% |
| 営業外費用 | 1.47億円 | 3.74億円 | -60.7% |
| 経常利益 | 20.17億円 | 16.78億円 | +20.2% |
| 税引前利益 | 22.59億円 | 17.90億円 | +26.2% |
| 法人税等 | 9.11億円 | 5.52億円 | +65.0% |
| 当期純利益 | 13.47億円 | 12.37億円 | +8.9% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 13.47億円 | 12.37億円 | +8.9% |
| 包括利益 | 15.73億円 | 25.55億円 | -38.4% |
| 減価償却費 | 2.24億円 | 1.67億円 | +34.1% |
| 支払利息 | 1.07億円 | 1.53億円 | -30.1% |
| 1株当たり当期純利益 | 109.77円 | 100.88円 | +8.8% |
| 1株当たり配当金 | 0.00円 | 0.00円 | - |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 705.08億円 | 685.87億円 | +19.21億円 |
| 現金預金 | 81.46億円 | 79.94億円 | +1.52億円 |
| 売掛金 | 390.32億円 | 355.78億円 | +34.54億円 |
| 棚卸資産 | 142.95億円 | 154.49億円 | -11.54億円 |
| 固定資産 | 133.07億円 | 113.78億円 | +19.29億円 |
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減 |
|---|
| 営業活動によるキャッシュフロー | 42.73億円 | 42.40億円 | +33百万円 |
| 財務活動によるキャッシュフロー | -24.64億円 | -39.07億円 | +14.43億円 |
| 項目 | 値 |
|---|
| 純利益率 | 1.6% |
| 粗利益率 | 10.6% |
| 流動比率 | 143.9% |
| 当座比率 | 114.7% |
| 負債資本倍率 | 1.75倍 |
| インタレストカバレッジ | 16.49倍 |
| EBITDAマージン | 2.4% |
| 実効税率 | 40.3% |
| 項目 | 前年同期比 |
|---|
| 売上高前年同期比 | +6.0% |
| 営業利益前年同期比 | -2.3% |
| 経常利益前年同期比 | +20.2% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益前年同期比 | +8.9% |
| 包括利益前年同期比 | -38.4% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済株式数(自己株式含む) | 12.63百万株 |
| 自己株式数 | 348千株 |
| 期中平均株式数 | 12.28百万株 |
| 1株当たり純資産 | 2,484.34円 |
| EBITDA | 19.88億円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期配当 | 0.00円 |
| 期末配当 | 97.00円 |
| 項目 | 予想値 |
|---|
| 売上高予想 | 1,660.00億円 |
| 営業利益予想 | 32.00億円 |
| 経常利益予想 | 32.00億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益予想 | 24.00億円 |
| 1株当たり当期純利益予想 | 195.58円 |
| 1株当たり配当金予想 | 100.00円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
2026年度Q2のGSIクレオスは、売上成長が続く一方で営業利益率がわずかに悪化し、非営業収益の寄与で経常段階が底上げされた決算でした。売上高は844.17億円で前年比+6.0%、営業利益は17.64億円で同-2.3%と、トップラインは拡大しつつもコア利益は伸び悩みました。粗利益は89.82億円、粗利率は10.6%で、販管費72.18億円(売上対比8.55%)を吸収して営業利益率は2.09%にとどまりました。非営業収益は4.00億円(受取配当金1.31億円、受取利息0.57億円を含む)と堅調で、営業外費用1.47億円を差し引いて経常利益は20.17億円(+20.2%)と2桁増益を確保しました。税引前利益は22.59億円、実効税率は40.3%とやや高めで、当期純利益は13.47億円(+8.9%)となりました。EPSは109.77円、自己資本は305.12億円、レバレッジは2.75倍、総資産回転率は1.007回で、デュポン分解によるROEは4.4%にとどまります。営業利益率は前年約2.27%から2.09%へ約18bp低下したと試算され、販管費の相対的負担増や粗利率の伸び悩みが示唆されます。営業外収入比率は29.7%と高めで、非コアの寄与に依存する度合いがやや強い構図です。ROICは3.1%とベンチマーク(7–8%)を大きく下回り、資本効率の改善が重要課題です。営業キャッシュフローは42.73億円で純利益の3.17倍と高品質で、利益の現金転換は良好です。流動比率は143.9%、当座比率は114.7%と短期流動性は概ね堅調で、インタレストカバレッジは16.49倍と十分です。短期借入金106.77億円を中心とする負債構成で、運転資本型の資金需要(売掛金390.32億円、棚卸142.95億円)が大きい一方、現金81.46億円と当座資産でカバー可能です。配当性向(計算値)は91.0%と高水準で、現状の利益水準では持続性に懸念が残りますが、営業CFが強いため短期の資金面の耐性はあります。持分法投資利益は未記載で、商社としての利益ドライバーの内訳(資源/非資源)把握に制約がある点は注意が必要です。総じて、売上伸長とキャッシュ創出力は評価できる一方、営業利益率とROICの低さ、非営業依存、配当性向の高さが中期課題です。今後は、粗利改善(高付加価値商材比率の引上げ)、販管費効率化、在庫回転の改善によるROIC向上が鍵となります。
ROEは純利益率×総資産回転率×財務レバレッジで、1.60%×1.007×2.75=約4.4%です。3要素のうち改善余地が最も大きいのは純利益率で、営業利益率の低下(約18bp、前年2.27%→今期2.09%)が収益性を抑制しています。営業外収益(受取配当・利息等)による経常段階の押し上げはあるものの、コアの粗利率(10.6%)と販管費率(8.55%)のバランスがタイトで、価格転嫁や商品ミックス改善が進まないと純利益率の伸びが限定されます。総資産回転率は1.007回と卸売系としては標準的で、売上成長(+6.0%)にもかかわらず運転資本の積み増し(売掛金・在庫の高水準)が資産効率の上振れを抑えています。財務レバレッジ2.75倍は適度で、ROE押し上げに一定寄与していますが、レバレッジをさらに引き上げてROEを稼ぐ余地は限定的です。営業利益率低下の背景は、販管費の伸びが売上成長を上回った可能性、または粗利率の伸び悩み(仕入れ価格・物流コストの上昇、ミックス悪化)が想定されます。これらはコスト環境と商品ポートフォリオの再設計により改善可能で、中期的には是正余地がありますが、短期的には一時的でなく持続的に響くリスクもあります。営業外収入比率が29.7%と高めで、非営業の変動(配当収入、為替評価など)に業績が左右されやすい点は商社としての特性を強めています。懸念されるトレンドとして、売上成長(+6.0%)に対し営業利益が-2.3%とデレバレッジが発生しており、販管費成長率が売上成長率を上回っている可能性が高いです。ROICは3.1%と資本コストを下回る水準で、運転資本効率と利益率の改善が不可欠です。
売上高は+6.0%と堅調で、既存顧客の需要回復や価格要因の押し上げが想定されますが、営業利益が-2.3%と伸び悩み、増収減益の構図です。粗利率は10.6%と薄利で、価格転嫁のタイムラグや仕入コスト上昇が影響した可能性があります。営業外収益(4.00億円)が経常利益を支え、純利益は+8.9%と2桁に近い増益を確保しています。売上拡大の持続性は、在庫水準(142.95億円)と売掛金(390.32億円)の健全な回転が前提となり、運転資本の滞留は成長の足かせとなり得ます。利益の質は、営業CFが純利益の3.17倍と高く、現金創出は健全です。先行きは、コア利益率の底上げ(ミックス改善・価格改定)と運転資本回転の改善ができるかが焦点で、非営業寄与への依存度低下が評価ポイントになります。持分法投資利益の開示がないため、関連会社の寄与による成長ドライバーの特定は困難で、データ制約があります。
流動比率143.9%・当座比率114.7%と短期流動性は概ね健全。負債資本倍率1.75倍で過度なレバレッジではない。短期借入金106.77億円中心の負債構成だが、現金・売掛・在庫で満期ミスマッチは管理可能。インタレストカバレッジ16.49倍で支払利息耐性は高い。オフバランス債務は未記載のため評価不能。
営業CFは42.73億円で純利益の3.17倍、利益の現金化は高品質。投資CF未記載につき厳密なFCFは不明だが、設備投資1.19億円のみを控除した暫定FCFは約41.5億円。運転資本の大きさからCFの変動性は残るが、現時点のキャッシュ創出は良好。運転資本操作の有無はデータ不足で判断不能。
配当性向(計算値)91.0%は高く、ベンチマーク(<60%)を上回っており、利益水準が伸び悩む局面では持続性にリスクがあります。配当金総額・配当CFは未記載のため、厳密なFCFカバレッジは算出不能です。暫定的なFCF(営業CF−設備投資)ベースではカバレッジ余力はありますが、非営業収益の変動や運転資本の増加が続くと余裕は低下し得ます。会社方針の開示が不十分なため、今後の配当政策の安定性評価には追加情報が必要です。
ビジネスリスク:
- 粗利率の低下リスク(仕入コスト上昇、価格転嫁遅延)
- 販管費の伸長による営業レバレッジの逆回転
- 非営業収益(配当・利息等)依存の高まりによる利益変動
- 運転資本の滞留(売掛・在庫)による回転低下と機会損失
- サプライチェーン・物流コストの変動
財務リスク:
- 短期借入金依存によるリファイナンス・金利上昇リスク
- ROIC 3.1%と資本コスト乖離による資本効率低下
- 高配当性向(91%)の継続による内部留保の毀損
- 為替変動による評価損益・在庫評価への影響
主な懸念事項:
- 営業利益率の約18bp低下と増収減益の継続可能性
- 非営業収入比率29.7%とコア収益の相対的弱さ
- 持分法投資利益の未開示による収益源泉の不透明性
重要ポイント:
- 増収ながら営業利益率がわずかに悪化し、非営業収益が経常を下支え
- ROE 4.4%、ROIC 3.1%と資本効率は低位で改善余地大
- 営業CFは純利益の3.17倍と高品質、短期の資金耐性は十分
- 配当性向91%は高水準で、中期的な持続性に注意
- 運転資本の大きさが収益性・資本効率のボトルネック
注視すべき指標:
- 営業利益率(四半期bpの推移)
- 粗利率と販管費率(ミックス・価格転嫁の検証)
- ROIC(在庫・売掛回転日数を含む)
- 営業CF/純利益、在庫・売掛の増減
- 非営業収益比率と内訳(配当・為替・評価益)
- D/Eと短期借入金依存度、金利感応度
- (開示されれば)持分法投資利益の水準と資源/非資源内訳
セクター内ポジション:
卸売・商社群の中では、流動性とキャッシュ創出は良好だが、コア利益率とROICが相対的に低く、非営業への依存度がやや高いポジショニング。
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