- 売上高: 171.44億円
- 営業利益: 11.32億円
- 当期純利益: 8.35億円
- 1株当たり当期純利益: 27.46円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 171.44億円 | 168.28億円 | +1.9% |
| 売上原価 | 94.27億円 | 95.26億円 | -1.0% |
| 売上総利益 | 77.17億円 | 73.03億円 | +5.7% |
| 販管費 | 65.85億円 | 64.28億円 | +2.4% |
| 営業利益 | 11.32億円 | 8.74億円 | +29.5% |
| 営業外収益 | 2.17億円 | 95百万円 | +127.3% |
| 営業外費用 | 2.25億円 | 2.06億円 | +9.3% |
| 経常利益 | 11.24億円 | 7.64億円 | +47.1% |
| 税引前利益 | 12.05億円 | 7.63億円 | +57.9% |
| 法人税等 | 3.70億円 | 2.05億円 | +80.6% |
| 当期純利益 | 8.35億円 | 5.58億円 | +49.6% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 8.31億円 | 5.48億円 | +51.6% |
| 包括利益 | 9.01億円 | 6.63億円 | +35.9% |
| 減価償却費 | 15.27億円 | 16.06億円 | -5.0% |
| 支払利息 | 1.92億円 | 1.50億円 | +27.6% |
| 1株当たり当期純利益 | 27.46円 | 18.12円 | +51.5% |
| 1株当たり配当金 | 0.00円 | 0.00円 | - |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 208.15億円 | 206.77億円 | +1.38億円 |
| 現金預金 | 59.09億円 | 71.17億円 | -12.07億円 |
| 売掛金 | 47.52億円 | 46.28億円 | +1.24億円 |
| 棚卸資産 | 65.53億円 | 55.88億円 | +9.65億円 |
| 固定資産 | 315.07億円 | 310.84億円 | +4.23億円 |
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減 |
|---|
| 営業活動によるキャッシュフロー | 17.61億円 | 17.51億円 | +10百万円 |
| 財務活動によるキャッシュフロー | -21.09億円 | -1.75億円 | -19.34億円 |
| 項目 | 値 |
|---|
| 1株当たり純資産 | 610.28円 |
| 純利益率 | 4.8% |
| 粗利益率 | 45.0% |
| 流動比率 | 108.8% |
| 当座比率 | 74.6% |
| 負債資本倍率 | 1.79倍 |
| インタレストカバレッジ | 5.90倍 |
| EBITDAマージン | 15.5% |
| 実効税率 | 30.7% |
| 項目 | 前年同期比 |
|---|
| 売上高前年同期比 | +1.9% |
| 営業利益前年同期比 | +29.4% |
| 経常利益前年同期比 | +47.1% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益前年同期比 | +51.6% |
| 包括利益前年同期比 | +35.8% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済株式数(自己株式含む) | 30.27百万株 |
| 自己株式数 | 136株 |
| 期中平均株式数 | 30.27百万株 |
| 1株当たり純資産 | 620.44円 |
| EBITDA | 26.59億円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期配当 | 0.00円 |
| 期末配当 | 15.00円 |
| 項目 | 予想値 |
|---|
| 売上高予想 | 370.00億円 |
| 営業利益予想 | 20.00億円 |
| 経常利益予想 | 16.00億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益予想 | 11.00億円 |
| 1株当たり当期純利益予想 | 36.34円 |
| 1株当たり配当金予想 | 15.00円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
2026年度Q2の株式会社シードは、増収・大幅増益で着地し、オペレーショナルな改善が利益率の押し上げに寄与した四半期でした。売上高は171.44億円で前年同期比+1.9%と小幅増、営業利益は11.32億円で+29.4%、経常利益は11.24億円で+47.1%、当期純利益は8.31億円で+51.6%と、利益の伸びが売上を大きく上回りました。営業利益率は6.60%(=11.32/171.44)と推計され、前年同期の約5.20%(逆算)から約+140bp改善しました。純利益率は4.85%(=8.31/171.44)で、前年同期の約3.26%(逆算)から約+159bp改善しています。粗利率は45.0%と高水準を維持しており、ミックス改善あるいは調達・生産性の改善が示唆されます。一方で販管費率は約38.4%(=65.85/171.44)と高く、構造的なコストの重さは引き続き課題です。財務費用は支払利息1.92億円と重いものの、インタレストカバレッジは5.90倍と基準値(>5倍)をかろうじて上回り、金利負担に耐える収益力を示しました。営業外は収益2.17億円と費用2.25億円がほぼ相殺で、業績の主牽引はあくまで営業段階の改善です。ROEは4.4%と低位で、資本効率はなお限定的です。ROICは2.5%とベンチマーク(7–8%)を大きく下回り、資本効率に対する警戒シグナルが点灯しています。流動比率108.8%、当座比率74.6%と短期流動性はややタイトで、短期借入金123.51億円に対し現金59.09億円と短期負債構成に偏りが見られます。営業キャッシュフローは17.61億円で純利益の2.12倍と高品質で、利益の現金化は良好でした。投資CFが未記載のため厳密なフリーキャッシュフローは不明ですが、設備投資4.96億円を控除した暫定FCFは約12.7億円相当と推計できます(その他の投資CFは不明)。総じて、数量・ミックスとコストコントロールによるマージン改善が業績を牽引する一方、ROICの低さと短期債務依存の資本構成が持続性の制約要因です。今後は在庫効率の改善、短期債務の圧縮・長期化、ROIC改善(価格・ミックス、稼働率、固定費吸収)といった構造対応がカギになります。
デュポン分解: ROE 4.4% = 純利益率4.8% × 総資産回転率0.328 × 財務レバレッジ2.79倍。最も寄与・変化が大きい要素は純利益率で、営業利益の+29.4%増により営業利益率が約+140bp改善、純利益率も約+159bp改善した点がROE押上の主因と評価します。ビジネス上の背景としては、粗利率45.0%の維持・改善と販管費の伸び抑制(対売上比38.4%でコントロール)により営業レバレッジが有効に働いたこと、ならびに営業外が概ね中立で本業の改善が純利益にストレートに波及したことが考えられます。一方、総資産回転率0.328は低位で、固定資産・在庫の資本滞留がROEの伸びを抑制しています。財務レバレッジ2.79倍は高めで、ROEの一部をレバレッジで稼いでいる構図であり、持続性という観点では好ましくありません。純利益率の改善は、価格・ミックスやコスト効率に依存するため、需要環境次第で変動し得るが、粗利率45%の維持ができれば一定の持続性は期待できます。懸念されるトレンドは、依然として販管費率が高水準であること、資産回転率の低さが解消されていないこと、そしてレバレッジ依存が残ることです。
売上は+1.9%と緩やかな伸びにとどまる一方、利益は営業+29.4%、純利+51.6%と大幅増で、成長の質はマージン改善ドリブンです。粗利率45.0%からみて価格・製品ミックスまたはコスト効率の改善が示唆され、短期的な利益の持続性に寄与します。営業外は収益2.17億円と費用2.25億円が拮抗し、投資売却など一過性に依存していない点は評価できます。もっとも、総資産回転率0.328とROIC2.5%は、成長投資の回収力に課題を示します。今後の見通しは、在庫・固定資産の効率化による資産回転の改善、短期借入の削減・長期化による財務安定化が進めば、収益成長の質がさらに高まる余地があります。需給変動(特に国内外のコンタクトレンズ市況、価格競争)には注意が必要です。
流動比率108.8%は100%を上回るものの、ベンチマーク(>150%)には届かず、短期流動性はタイトです。当座比率74.6%も100%を下回り、在庫への依存度が高いことが示唆されます。短期借入金123.51億円は現金59.09億円・売掛金47.52億円を上回り、満期ミスマッチ(短期負債>流動性アセット)のリスクが存在します。総負債335.43億円に対し純資産187.78億円、負債資本倍率1.79倍で、やや高めのレバレッジです(D/E>2.0ではないため即時警告水準ではありません)。長期借入金59.96億円と固定負債144.13億円はあるものの、短期偏重の資金調達構成に留意が必要です。オフバランス債務の開示はなく評価不能です。
営業CFは17.61億円で純利益8.31億円の2.12倍と高品質(>1.0倍)です。減価償却費15.27億円の大きさから、非現金費用の寄与が営業CFを押し上げており、利益の現金化は良好です。投資CFは未記載のため正確なFCFは算出不能ですが、設備投資4.96億円のみを差し引いた暫定FCFは約12.65億円と推計され、財務CF(-21.09億円)による借入返済や配当支払い(未記載)に一定の余力を与えています。運転資本の詳細(在庫・売掛・買掛の増減)は不明で、運転資本の操作有無は判断できません。営業CF/純利益が高いため、短期的な利益の質に問題は見られませんが、在庫比率の高さを踏まえ、在庫回転の鈍化が今後のCFを圧迫するリスクに注意が必要です。
配当金総額・投資CFが未記載のため、厳密なFCFカバレッジは算出不能です。配当性向は54.6%とベンチマーク(<60%)内に収まり、現時点では持続可能な範囲と評価します。営業CFが純利益を大きく上回っていることは配当原資の安定性にプラスです。一方で短期借入金が大きく、金利増加や借換条件悪化が生じた場合には配当余力を圧迫する可能性があります。したがって、配当方針の持続性は、短期債務の削減進捗、在庫効率改善、ROICの引き上げに依存します。
ビジネスリスク:
- マージン改善への依存度上昇(売上成長が鈍い中での利益成長)
- 在庫水準の相対的高さによる需給変動・廃棄リスク
- 価格競争激化時の粗利率低下リスク
- 製品品質・リコールリスク(コンタクトレンズ業界固有)
財務リスク:
- 短期借入金123.51億円に依存するリファイナンスリスクと金利上昇リスク
- 当座比率74.6%の低さに起因する流動性リスク
- ROIC 2.5%の低さによる投下資本回収遅延・投資採算悪化リスク
- インタレストカバレッジ5.90倍の低下余地(利益変動または金利上昇時)
主な懸念事項:
- 資本効率の弱さ(ROIC 2.5%、ROE 4.4%)
- 総資産回転率0.328の低さ(固定資産・在庫の回転懸念)
- 短期負債偏重による満期ミスマッチ
- 投資CF・配当金情報の未開示に伴うFCF持続性評価の不確実性
重要ポイント:
- 増収率は+1.9%と控えめだが、営業利益+29.4%でマージン改善が明確
- 営業利益率は約+140bp、純利益率は約+159bp改善し、収益性が上向き
- 営業CF/純利益=2.12倍と利益の現金化は良好
- 一方でROIC 2.5%、ROE 4.4%と資本効率は低位で改善余地が大きい
- 流動性は流動比率108.8%、当座比率74.6%でややタイト、短期借入依存が課題
注視すべき指標:
- 在庫回転日数・当座比率の推移
- 短期借入金残高と平均調達金利、借換期限プロファイル
- 営業利益率・粗利率の継続性(価格・ミックス・コスト)
- 総資産回転率・ROICの改善進捗
- インタレストカバレッジと金利感応度
セクター内ポジション:
利益率とキャッシュ創出は改善している一方、資産回転・ROIC・短期流動性での弱さが相対的なボトルネック。構造改善(在庫・設備効率、資本構成)が進めば、同業内での資本効率の見劣りは是正余地がある。
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