| 指標 | 当期 | 前年同期 | YoY |
|---|---|---|---|
| 売上高 | ¥745.7億 | ¥649.9億 | +14.7% |
| 営業利益 | ¥54.2億 | ¥40.2億 | +34.9% |
| 経常利益 | ¥55.8億 | ¥45.1億 | +23.5% |
| 純利益 | ¥10.8億 | ¥-6.4億 | +269.6% |
| ROE | 1.0% | -0.9% | - |
2025年12月期連結決算は、売上高745.7億円（前年比+95.8億円 +14.7%）、営業利益54.2億円（同+14.0億円 +34.9%）、経常利益55.8億円（同+10.7億円 +23.5%）、親会社株主に帰属する当期純利益10.8億円（同+17.2億円、前年は-6.4億円の損失）と、前年の赤字から一転して黒字転換を果たした。売上高は工作機械・特機事業ともに増収が寄与し、営業利益率は7.3%（前年6.2%から+1.1pt）に改善した。経常利益から純利益への減少幅が大きく（経常55.8億円→純利益10.8億円）、税負担が43.9億円発生している点が特徴的である。前年は税負担が△38.7億円（税効果のプラス）であったことから、収益構造の正常化に伴う課税所得の発生が純利益圧縮要因となった。
売上高745.7億円は前年比+14.7%の増収で、セグメント別では工作機械事業579.7億円（前年514.2億円から+12.7%）、特機事業165.9億円（同135.7億円から+22.2%）とともに二桁成長を記録した。売上総利益は278.0億円で粗利率37.3%を確保し、前年比で+42.1億円の粗利増を実現した。販管費は223.8億円（売上高比30.0%）で前年から+28.1億円増加したが、増収による吸収力により営業利益は54.2億円（+34.9%）と大幅増益となった。経常利益55.8億円に対し営業外収益は2.7億円、営業外費用は1.1億円で、営業外純増は約1.6億円。内訳は営業外収益のうち為替差益3.7億円がプラス寄与した一方、持分法投資損失0.1億円がマイナスとなった。税引前利益は54.7億円だが、法人税等が43.9億円と重く、実効税率は80.3%に達した。これは前年の繰延税金資産の効果（税負担△38.7億円）からの反動であり、一時的要因が純利益を圧迫した。結果として経常利益と純利益の乖離は45.0億円（乖離率80.6%）と極めて大きく、高税負担が主因である。総じて、売上拡大と粗利率維持による増収増益型の業績進展を遂げた。
工作機械事業は売上高579.7億円（全体の77.7%）、営業利益60.5億円で、全社の主力事業である。前年比では売上+12.7%、営業利益+19.8%と増収増益を達成した。特機事業は売上高165.9億円（同22.3%）、営業利益19.4億円で、売上+22.2%、営業利益+118.6%と特に利益面で大幅改善が見られた。セグメント別営業利益率は工作機械10.4%、特機11.7%と特機のほうが利益率は高い。ただし、両セグメント合計の営業利益79.8億円から全社費用25.6億円が控除され、連結営業利益は54.2億円となる。全社費用は前年19.1億円から+6.5億円増加しており、管理部門コストの増加が利益圧迫要因として働いている。セグメント別では特機事業の利益率上昇が顕著で、収益性向上が確認できる。
【収益性】ROE 1.0%（前年ROEはマイナスから大幅改善）、営業利益率7.3%（前年6.2%から+1.1pt）、売上高純利益率1.5%（前年-1.0%から改善）。粗利率37.3%は前年36.4%から+0.9pt上昇し、売上増と収益性改善が両立した。【キャッシュ品質】現金及び預金345.6億円で前年236.2億円から+109.4億円増加、短期負債197.5億円に対する現金カバレッジは1.7倍で流動性は確保されている。営業CFは35.4億円で純利益10.8億円の3.3倍となり表面的には現金創出力は良好だが、OCF/EBITDA比率は0.41倍と低く、運転資本の積み上がりが現金化効率を低下させている。【投資効率】総資産回転率0.59回（前年0.70回から低下）、ROA 0.9%。有形固定資産が193.2億円から296.0億円へ+53.2%増加し、設備投資先行により資産回転率は悪化した。設備投資額116.7億円は減価償却費32.4億円の3.6倍で、積極投資フェーズにある。【財務健全性】自己資本比率82.0%（前年80.2%から+1.8pt）、流動比率454.4%、当座比率373.0%で財務安全性は極めて高い。有利子負債は20.0億円のみで、負債資本倍率0.02倍と実質無借金経営である。ただし短期負債比率100%で負債が短期に集中している点は留意事項である。
営業CFは35.4億円で前年61.5億円から-42.4%の減少となったが、純利益10.8億円に対しては3.3倍の水準を維持した。減価償却費32.4億円を加えたEBITDA相当額は86.6億円だが、OCF/EBITDA比率0.41倍は運転資本の増加が現金化を阻害していることを示す。投資CFは-130.4億円で、うち有形固定資産の取得による支出116.7億円が主因である。前年の設備投資50.2億円から2.3倍に拡大し、生産能力増強・設備近代化への大型投資を実施した。財務CFは196.7億円の大幅プラスで、株式発行等による資金調達が行われた模様である。配当支払は31.1億円、自社株買いは1.8億円で総還元額は32.9億円となった。FCFは-95.0億円と大幅マイナスで、営業CFで設備投資を賄えず投資先行の資金構造となっている。現金預金は期首236.2億円から期末345.6億円へ+109.4億円増加し、財務CFによる資金調達が流動性を支えた。運転資本効率では売掛金が263.9億円（DSO 129日）、棚卸資産が160.8億円（DIO 205日）と長期化しており、買掛金82.7億円の増加では相殺しきれていない。短期負債に対する現金カバレッジは1.7倍で当面の支払余力は十分だが、運転資本管理の改善が現金創出力向上の鍵となる。
経常利益55.8億円に対し営業利益54.2億円で、営業外純増は1.6億円にとどまる。営業外収益2.7億円の内訳は為替差益3.7億円が主体で、為替による一時的利益押し上げ効果があった。営業外費用1.1億円のうち支払利息は0.4億円で、有利子負債20.0億円に対する金利負担は軽微である。持分法投資損失0.1億円は利益へのマイナス影響はわずかである。営業外収益が売上高の0.4%を占めるに過ぎず、収益源は営業活動に集中している。税引前利益54.7億円に対し純利益10.8億円と乖離が大きいのは法人税等43.9億円の重さによる。前年は繰延税金資産の回収で税負担が△38.7億円（税効果のプラス）だったが、当期は正常な課税所得に対する税金が発生し実効税率80.3%となった。この税負担は一時的要因（前年の税効果反動）であり、経常的な収益力を評価する上では税引前利益54.7億円の水準を重視すべきである。営業CFが純利益を上回り、減価償却費も加味すれば本業の現金創出は行われているが、運転資本の増加が現金化効率を低下させており、収益の質には改善余地がある。
【業種内ポジション】（参考情報・当社調べ） スター精密は機械セクターに属し、工作機械・特機（小型プリンター）を主力とする。自社の営業利益率7.3%は過去実績（2025年7.3%）と同水準で、前年6.2%から改善傾向にある。ROE 1.0%は過去の赤字からの回復局面にあり、前年マイナスから大幅改善した。売上高成長率+14.7%は2025年実績で、過去推移データからは安定した成長軌道にあることが確認できる。配当性向1.1%は極めて低く、これは純利益が低水準（税負担重い）であるためだが、実質的な配当額（60円/株）は維持されている。業種比較では、機械セクター企業の一般的な営業利益率は5～10%帯、ROEは5～15%帯が多く、当社の営業利益率は業種標準内だがROEは低位にとどまる。これは純資産が1,035.8億円と厚く（自己資本比率82.0%）、株主資本の効率的活用に改善余地があることを示す。収益性改善の持続とROIC向上が業種内での競争力強化の鍵となる。（業種: 機械、比較対象: 自社過去推移、出所: 当社集計）
本レポートはXBRL決算短信データをAIが分析して自動生成した決算解析資料です。特定銘柄への投資を推奨するものではありません。業種ベンチマークは公開決算データを基に当社が集計した参考情報です。投資判断はご自身の責任において、必要に応じて専門家にご相談の上、行ってください。