- 売上高: 28.12億円
- 営業利益: 1.97億円
- 当期純利益: 1.93億円
- 1株当たり当期純利益: 19.41円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 28.12億円 | 26.97億円 | +4.3% |
| 売上原価 | 17.56億円 | 15.41億円 | +14.0% |
| 売上総利益 | 10.56億円 | 11.56億円 | -8.6% |
| 販管費 | 8.59億円 | 8.65億円 | -0.7% |
| 営業利益 | 1.97億円 | 2.90億円 | -32.1% |
| 営業外収益 | 54百万円 | 21百万円 | +156.3% |
| 営業外費用 | 7百万円 | 29百万円 | -77.0% |
| 経常利益 | 2.44億円 | 2.82億円 | -13.5% |
| 税引前利益 | 2.44億円 | 2.84億円 | -14.1% |
| 法人税等 | 51百万円 | 1.38億円 | -63.1% |
| 当期純利益 | 1.93億円 | 1.46億円 | +32.4% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1.93億円 | 1.46億円 | +32.2% |
| 包括利益 | 2.58億円 | 76百万円 | +239.5% |
| 減価償却費 | 1.99億円 | 2.15億円 | -7.1% |
| 支払利息 | 4百万円 | 7百万円 | -41.3% |
| 1株当たり当期純利益 | 19.41円 | 14.47円 | +34.1% |
| 1株当たり配当金 | 0.00円 | 0.00円 | - |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 39.14億円 | 39.20億円 | -5百万円 |
| 現金預金 | 13.54億円 | 12.72億円 | +82百万円 |
| 売掛金 | 3.01億円 | 4.57億円 | -1.55億円 |
| 棚卸資産 | 16.14億円 | 15.69億円 | +45百万円 |
| 固定資産 | 41.28億円 | 41.30億円 | -2百万円 |
|
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減 |
|---|
| 営業活動によるキャッシュフロー | 4.62億円 | 4.18億円 | +44百万円 |
| 財務活動によるキャッシュフロー | -2.77億円 | -4.79億円 | +2.02億円 |
| 項目 | 値 |
|---|
| 純利益率 | 6.9% |
| 粗利益率 | 37.6% |
| 流動比率 | 404.5% |
| 当座比率 | 237.7% |
| 負債資本倍率 | 0.28倍 |
| インタレストカバレッジ | 49.09倍 |
| EBITDAマージン | 14.1% |
| 実効税率 | 20.9% |
| 項目 | 前年同期比 |
|---|
| 売上高前年同期比 | +4.3% |
| 営業利益前年同期比 | -32.1% |
| 経常利益前年同期比 | -13.6% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益前年同期比 | +32.4% |
| 包括利益前年同期比 | +239.4% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済株式数(自己株式含む) | 10.00百万株 |
| 自己株式数 | 86千株 |
| 期中平均株式数 | 9.96百万株 |
| 1株当たり純資産 | 631.52円 |
| EBITDA | 3.96億円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期配当 | 0.00円 |
| 期末配当 | 34.00円 |
| 項目 | 予想値 |
|---|
| 売上高予想 | 58.74億円 |
| 営業利益予想 | 3.65億円 |
| 経常利益予想 | 4.05億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益予想 | 3.18億円 |
| 1株当たり当期純利益予想 | 31.93円 |
| 1株当たり配当金予想 | 16.00円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
2026年度Q2のテインは売上増にもかかわらず営業利益が大幅減益となり、収益性の鈍化が目立つ一方で、キャッシュフローと財務体質は極めて健全だった。売上高は28.12億円で前年比+4.3%と増収、売上総利益は10.56億円（粗利率37.6%）を確保したが、販管費8.59億円が重く営業利益は1.97億円（前年比-32.1%）に減少した。営業外収益0.54億円、営業外費用0.07億円の純増加もあり、経常利益は2.44億円（前年比-13.6%）にとどまったが、税負担の低下（実効税率20.9%）等により当期純利益は1.93億円（前年比+32.4%）と増益を確保した。営業利益率は7.0%（=1.97/28.12）と推計され、前年の約10.8%から約-375bp悪化した一方、純利益率は6.9%と前年約5.4%から約+145bp改善した。EBITDAは3.96億円、EBITDAマージンは14.1%と一定の収益力は維持している。ROEは3.1%と低位で、ROICは3.0%（警告域<5%）と資本効率面に課題が残る。営業CFは4.62億円と純利益1.93億円を大幅に上回り、営業CF/純利益は2.39倍で利益の現金化は良好だった。流動比率404.5%、当座比率237.7%、インタレストカバレッジ49.1倍、Debt/EBITDA 0.53倍と、流動性・レバレッジは極めて保守的で支払能力は強固である。B/Sでは現金13.54億円、棚卸資産16.14億円、売掛金3.01億円を有し、運転資本は29.47億円と余裕がある。経常段階の減益に対し、純利益増は非繰延の営業外収益増・税率低下の寄与が大きく、コア収益力の弱含みは否めない。配当性向（計算値）は176.2%と示され、当期利益水準からみた配当の持続可能性には慎重な見極めが必要となる（ただし配当金総額は未記載）。将来に向けては、販管費率の是正、価格改定・ミックス改善による営業利益率回復、運転資本の効率化を通じたROIC改善が主要テーマとなる。為替や原材料コストの変動管理も利益安定化の鍵となる。投資・財務CFの詳細開示が不足しており、FCFの精緻な評価には制約がある点に留意したい。総じて、財務健全性とキャッシュ創出は強いが、資本効率とコア収益のモメンタム回復が今後の課題である。
DuPont分解: ROE 3.1% = 純利益率6.9% × 総資産回転率0.350 × 財務レバレッジ1.28倍。最ものしかかっている要素は低い総資産回転率（0.35）と低レバレッジ（1.28倍）で、純利益率の回復（前年比+約145bp）にもかかわらずROEが伸びない構図となっている。営業段階では売上+4.3%に対し営業利益-32.1%で、販管費の伸びや固定費負担の増加による営業レバレッジの逆回転が示唆される（営業利益率は約-375bp悪化）。純利益は営業外収支の改善と税率低下が寄与して増益だが、これはコアの稼ぐ力ではないため質的には慎重評価が妥当。低回転の背景には潤沢な現金・在庫を抱える保守的B/S（流動比率>400%）があり、運転資本の過多が資産効率を圧迫している可能性が高い。これらの変化は、コストの粘着性・固定費比率の高さや在庫水準に起因する構造要因の色合いが強く、短期での自然回復は限定的。一方で、価格改定や販管費抑制、在庫適正化による回転率改善は経営努力で実現可能。懸念点として、売上成長率（+4.3%）に対し販管費の対売上比率が30.5%と高止まりしており、販管費成長が売上成長を上回った可能性がある（前年データ未記載のため推定）。
売上は+4.3%と堅調だが、営業利益は-32.1%と大幅減益で、数量・ミックス・価格のいずれかで粗利から販管費まわりに圧迫があったとみられる。営業外収支（0.54-0.07=+0.47億円）と税率低下が純利益の押し上げ要因となり、経常から純利益段階での伸び（+32.4%）を実現。持続可能性の観点では、非営業要因への依存度上昇は安定性を損なうリスク。売上の持続性は、アフターマーケット需要、海外販売と為替、OEM/海外販路の拡充に左右されるが、当面は中位一桁成長が妥当レンジ。利益の質は、営業CF/純利益2.39倍と良好だが、販管費比率の高さとROIC 3.0%が足かせ。見通し改善の鍵は、- コストコントロール（販管費の伸び抑制）- 価格政策（原材料高や物流費を価格に転嫁）- 在庫圧縮による回転率改善- 高付加価値商品のミックス強化。短期は営業利益率7%前後のレンジ推移、施策定着で中期的に8-10%への回復余地。
流動性は極めて健全（流動比率404.5%、当座比率237.7%）で、短期の満期ミスマッチリスクは低い。負債資本倍率0.28倍、Debt/EBITDA 0.53倍、インタレストカバレッジ49.1倍と支払能力は非常に強固。固定負債8.14億円に対し長期借入金2.10億円と長期債務負担は軽微、現金13.54億円が手元にありネット有利子負債は実質的に低水準。運転資本29.47億円と潤沢だが、在庫16.14億円の厚みは回転率の足かせとなりうる。オフバランス債務に関する開示はなく評価不能。自己資本比率は未記載だが、純資産62.61億円/総資産80.42億円から推計すると約77.9%と高水準で財務クッションは大きい。
営業CFは4.62億円で純利益1.93億円を大きく上回り（2.39倍）、利益の現金化は高品質。投資CFは未記載だが、設備投資は-1.13億円で、代理指標としてのFCF（営業CF-設備投資）は約+3.49億円と推計される（正式FCFはその他投資CF未記載のため不確実）。財務CFは-2.77億円で、自社株買い-0.29億円等の株主還元や債務返済が示唆される。運転資本変動の内訳は未開示だが、営業CFが純利益を大幅に上回ることから、棚卸資産または売掛金の改善が寄与した可能性。営業CF/売上は約16.4%と良好で、期間利益の質は高い。運転資本操作の兆候は確認できないが、在庫水準の絶対額は引き続き注視が必要。
配当金総額・DPSは未記載だが、配当性向（計算値）176.2%は当期利益比でみると明確に高過ぎ、利益ベースの持続性に課題。参考として、EPS19.41円×配当性向176.2%から推計DPSは約34.2円、期中平均株式数9,962,250株を用いると推計総配当額は約3.40億円となる（いずれも概算・前提に依存）。代理FCF推計3.49億円はこの推計配当総額をほぼカバーしうるが、正式な投資CFが未記載のためFCFカバレッジの確度は低い。方針面では、営業CFの強さと潤沢な現金により短期的な支払い能力はあるものの、ROIC 3.0%という資本効率の低さを踏まえると、過度な高配当は中期的な成長投資・効率改善の余地を狭める可能性。持続可能性の観点からは、利益成長または配当水準の再調整（もしくは自己株買いとの最適配分）が論点となる。
ビジネスリスク:
- 販管費の高止まりと固定費負担増による営業レバレッジ悪化
- 原材料価格（鋼材・アルミ等）および物流費の上昇による粗利圧迫
- 為替変動（円安・円高）による輸出採算のブレ
- 在庫水準の高さによる評価損・陳腐化リスクと資産回転率の低下
- 需要循環（自動車アフターマーケット、モータースポーツ関連）の変動
- 製品ミックス・価格政策の遅れによるマージン希薄化
財務リスク:
- ROIC 3.0%と資本効率の低さ（WACC下回りの価値毀損リスク）
- 高配当（配当性向176%）示唆によるキャッシュ流出増と投資余力の制約（配当総額未記載のため確度低）
- 在庫偏重の運転資本構成によるキャッシュフローの変動性
- 外部資金調達依存は低いが、金利上昇局面での借入更新コスト増（長期借入2.10億円）
主な懸念事項:
- 営業利益率が約-375bp悪化し、コア収益力が細っている点
- 純利益増が営業外・税率寄与に依存している点
- 資産回転率0.35と低回転がROE/ROICを抑制している点
- 投資CF未記載でFCFの確度が低い点
重要ポイント:
- 増収ながら営業減益、営業利益率は約7.0%まで低下（前年比-約375bp）
- 純利益は税率低下・営業外改善で増益（純利益率+約145bp）
- ROIC 3.0%・ROE 3.1%と資本効率は低位、改善余地大
- 営業CFは4.62億円で高品質、ネットキャッシュ体質で財務耐性は強固
- 配当性向176%は持続性に懸念、FCFカバレッジ評価は投資CF開示待ち
注視すべき指標:
- 販管費率（対売上）と営業利益率の回復度合い
- 在庫回転（日数）と総資産回転率の改善
- 価格改定・ミックス改善による粗利率のトレンド
- 営業CFとFCF（正式投資CFの開示）
- DPS/総配の正式開示と株主還元方針の持続可能性
- 為替（対USD/EUR/アジア通貨）感応度と原材料価格動向
セクター内ポジション:
財務健全性・キャッシュ創出は同業内でも強い一方、営業利益率とROICは下位レンジ。中期的な改善余地は大きいが、短期のコア収益モメンタムは慎重に評価。
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