- 売上高: 164.20億円
- 営業利益: 2.79億円
- 当期純利益: 1.53億円
- 1株当たり当期純利益: 27.73円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 164.20億円 | 170.90億円 | -3.9% |
| 売上原価 | 123.15億円 | 132.62億円 | -7.1% |
| 売上総利益 | 41.05億円 | 38.28億円 | +7.3% |
| 販管費 | 38.26億円 | 37.37億円 | +2.4% |
| 営業利益 | 2.79億円 | 90百万円 | +210.0% |
| 営業外収益 | 13百万円 | 11百万円 | +16.0% |
| 営業外費用 | 82百万円 | 57百万円 | +42.4% |
| 経常利益 | 2.10億円 | 44百万円 | +377.3% |
| 税引前利益 | 2.38億円 | -1.53億円 | +256.2% |
| 法人税等 | 85百万円 | 2.17億円 | -60.8% |
| 当期純利益 | 1.53億円 | -3.70億円 | +141.5% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1.53億円 | -3.69億円 | +141.5% |
| 包括利益 | 1.55億円 | -3.72億円 | +141.7% |
| 減価償却費 | 1.32億円 | 76百万円 | +75.1% |
| 支払利息 | 67百万円 | 20百万円 | +235.3% |
| 1株当たり当期純利益 | 27.73円 | -67.11円 | +141.3% |
| 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | 27.64円 | - | - |
| 1株当たり配当金 | 9.00円 | 0.00円 | - |
| 年間配当総額 | 500.13億円 | - | - |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 55.19億円 | 100.79億円 | -45.60億円 |
| 現金預金 | 35.12億円 | 24.62億円 | +10.50億円 |
| 売掛金 | 16.20億円 | 16.02億円 | +18百万円 |
| 固定資産 | 35.43億円 | 31.74億円 | +3.69億円 |
| 有形固定資産 | 16.32億円 | 15.22億円 | +1.11億円 |
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減 |
|---|
| 営業活動によるキャッシュフロー | -13百万円 | -17.63億円 | +17.50億円 |
| 投資活動によるキャッシュフロー | 19.24億円 | -14.92億円 | +34.16億円 |
| 財務活動によるキャッシュフロー | -8.61億円 | 30.93億円 | -39.54億円 |
| フリーキャッシュフロー | 19.11億円 | - | - |
| 項目 | 値 |
|---|
| 営業利益率 | 1.7% |
| 総資産経常利益率 | 1.9% |
| 配当性向 | 32.5% |
| 純資産配当率(DOE) | 1.8% |
| 1株当たり純資産 | 525.57円 |
| 純利益率 | 0.9% |
| 粗利益率 | 25.0% |
| 流動比率 | 98.0% |
| 当座比率 | 98.0% |
| 負債資本倍率 | 2.10倍 |
| 項目 | 前年同期比 |
|---|
| 売上高前年同期比 | -3.9% |
| 営業利益前年同期比 | +210.0% |
| 経常利益前年同期比 | +377.8% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益前年同期比 | -34.8% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済株式数(自己株式含む) | 5.56百万株 |
| 自己株式数 | 126株 |
| 期中平均株式数 | 5.53百万株 |
| 1株当たり純資産 | 525.46円 |
| EBITDA | 4.11億円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期配当 | 0.00円 |
| 期末配当 | 0.00円 |
| 項目 | 予想値 |
|---|
| 売上高予想 | 180.00億円 |
| 営業利益予想 | 3.00億円 |
| 経常利益予想 | 2.50億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益予想 | 1.00億円 |
| 1株当たり当期純利益予想 | 18.03円 |
| 1株当たり配当金予想 | 0.00円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
2025年度Q4のCRGホールディングスは、売上が減少する中でもコスト改善で営業利益が大幅に伸長し、黒字を確保した一方、流動性とレバレッジ指標に注意シグナルが点灯するアンバランスな決算でした。売上高は164.2億円で前年比-3.9%、粗利は41.05億円、営業利益は2.79億円で前年比+210.0%と大幅増益です。経常利益は2.10億円(+377.8%)で、営業外費用0.82億円(支払利息0.67億円が主因)を吸収しました。当期純利益は1.53億円で、開示ベースの前年比は-34.8%とされています。営業利益率は1.70%(前年0.53%)へ拡大し、約+117bpの改善となりました。純利益率は0.9%で、前年の純損失率(-2.16%)から約+306bpの大幅改善です。販売管理費率は23.3%(38.26/164.20)で、売上減の中でも固定費の抑制が奏功し、営業レバレッジが改善しました。一方で営業キャッシュフローは-0.13億円とマイナスで、純利益(1.53億円)に対するOCF/NIは-0.08倍と低く、利益の現金化に課題を残します。フリーキャッシュフローは19.11億円と大幅プラスですが、投資CFの大幅プラス(19.24億円、資産売却等の可能性)に依存しており、反復性は限定的とみられます。総資産は90.61億円、純資産は29.20億円、ROEは5.2%で目安の8%を下回ります。流動比率は98%と1.0倍を下回り、短期借入金が37.44億円と大きく、現金35.12億円に対して0.94倍のカバレッジでリファイナンス感応度が高い構造です。Debt/EBITDAは10.3倍と高水準で、レバレッジは利益の伸びに比べて過大です。インタレストカバレッジは4.14倍(EBITベース)/6.11倍(EBITDAベース)で直近の利払い余力は確保していますが、マージンが薄い環境では脆弱性が残ります。ROICは4.9%と資本コストを下回る可能性があり、投下資本効率の改善が中期課題です。総じて、費用コントロールで収益性は底打ちの兆しが見えるものの、現金創出力と短期負債依存の資本構成が最大のボトルネックです。今後は営業CFの改善、短期負債の圧縮・長期化、利払い負担の軽減が業績の持続性とROE改善の鍵となるでしょう。
デュポン分析(3因子):ROE 5.2% = 純利益率0.9% × 総資産回転率1.812 × 財務レバレッジ3.10倍。最も感応度が高いのは純利益率で、営業利益率の改善(約+117bp)と営業外費用のコントロールが寄与しました。売上は縮小(-3.9%)も、販管費の伸び抑制により営業レバレッジが改善、営業利益が0.90億円→2.79億円へ増加しました。総資産回転率は1.812と高水準で効率は良好ですが、レバレッジ3.10倍に依存してROEを押し上げており、根源的なマージン改善の余地が残ります。ビジネス上の背景として、低マージン領域(人材サービス/アウトソーシング)では売上規模の微減でも固定費弾力で利益が振れやすく、今回の増益は費用最適化の効果が大きいと推察されます。持続性の観点では、営業CFがマイナス(OCF/EBITDA=-0.03)で、利益の現金化が追随していないため、マージン改善の持続性には慎重姿勢が必要です。懸念トレンドとして、EBITマージン1.7%と依然5%未満、利払い負担(支払利息0.67億円)が薄利構造の中で重しとなっており、金利上昇や借換条件悪化時の下押し圧力が大きい点を挙げます。
売上は164.2億円(-3.9%)で、受注/求人環境の弱さや案件ミックスの変化が示唆されます。利益の伸びは主に費用最適化で、トップラインの牽引というより“質的改善”が主因です。粗利率25.0%は許容だが高収益モデルではなく、営業利益率は1.7%と低位で価格交渉力や稼働率向上が課題です。EBITDAは4.11億円、EBITDAマージン2.5%と薄く、Rule of 40のような高成長・高収益基準からは遠い水準です。投資CFが大幅プラス(19.24億円)は売却益/資産圧縮の可能性が高く、成長投資の積極度は低い(設備投資/減価償却=1.84倍と量はあるが、OCFが伴わず)状況です。短期的な見通しは、需要回復よりもコスト構造改善と財務再構築が利益の主ドライバー。中期的にはレバレッジの低減と粗利の底上げ(高付加価値領域シフト、単価改定、内製化/自動化)によるROIC引き上げが必要です。
要警戒。流動比率98%・当座比率98%で1.0割れ、短期借入金37.44億円に対し現金35.12億円(0.94倍)とカバレッジ不足。D/E 2.10倍、Debt/Capital 59.2%でレバレッジは高い。Debt/EBITDA 10.3倍、インタレストカバレッジ4.14倍とコベナンツ上の余裕は限定的。短期負債比率88.5%と満期ミスマッチが大きく、長期化・削減が急務。オフバランスは不明。
品質は弱い。営業CF/純利益-0.08倍、OCF/EBITDA-0.03倍と現金化が進まず、FCFのプラスは投資CFの一時的プラス(19.24億円)に依存。設備投資/減価償却1.84倍と投資は実行しているが、原資が安定OCFでなく資産売却・負債に依存している可能性がある。売掛金・買掛金バランスから運転資本負担が示唆され、回収強化が必要。
期中配当は無配(中間・期末とも0円)で、報告DOEは0.0%です。配当性向の算出に必要な情報は不足していますが、営業CFがマイナス、レバレッジ高止まり、短期借入金の厚みを踏まえると、当面は内部留保の積み上げと財務健全化を優先する方針が合理的です。FCFは大幅プラスだが資産売却等の一時要因によるため、FCFでの配当カバレッジをもって持続性を論じるのは適切ではありません。金利環境やリファイナンス条件が安定し、OCFの安定的黒字化が確認できるまでは、配当再開/増配の余地は限定的とみます。
ビジネスリスク:
- 低マージン体質:EBITマージン1.7%で価格下落・空床/稼働率低下・案件 mix 変化に脆弱
- 需要循環:景気減速や採用抑制で売上がさらに下押しされるリスク(売上-3.9%)
- 顧客集中/契約更新:回収条件悪化や単価ディスカウントがCFを圧迫するリスク
財務リスク:
- 流動性タイト:流動比率0.98、現金/短期借入金0.94で満期ミスマッチ
- 高レバレッジ:D/E 2.10、Debt/EBITDA 10.3倍、利払い負担0.67億円
- 金利上昇/借換条件悪化:インタレストカバレッジ4.14倍の圧迫
主な懸念事項:
- 営業CF/純利益-0.08倍で利益の現金化が不十分
- 投資CFプラス依存のFCF(資産売却の一時性)
- ROIC 4.9%で資本コスト割れの可能性
重要ポイント:
- 売上減でも費用最適化で営業利益は大幅改善、営業利益率は+117bp拡大
- キャッシュ創出が追随せず、OCFはマイナスで品質面の課題が残存
- レバレッジと短期負債依存が高く、リファイナンス耐性が脆弱
- ROE 5.2%・ROIC 4.9%と資本効率は未だ低位、さらなるマージンと回転率改善が必要
注視すべき指標:
- 営業CF/純利益とOCF/EBITDAの改善
- 短期借入金の圧縮・長期化進捗(平均残存年限)
- 売上総利益率と単価/稼働率の推移
- インタレストカバレッジ(>5倍)と支払利息の推移
- 売掛金回転日数・回収条件の変化
セクター内ポジション:
同業の中でもレバレッジの高さとOCFの弱さが目立ち、防御力は相対的に弱い。一方、総資産回転率は高く、費用最適化の効果が出れば利益弾力性は確保できるポジション。
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