- 売上高: 2,454.26億円
- 営業利益: 80.98億円
- 当期純利益: 61.08億円
- 1株当たり当期純利益: 120.03円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 2,454.26億円 | 1,161.73億円 | +111.3% |
| 売上原価 | 2,325.52億円 | 1,036.08億円 | +124.5% |
| 売上総利益 | 128.74億円 | 125.65億円 | +2.5% |
| 販管費 | 47.75億円 | 45.95億円 | +3.9% |
| 営業利益 | 80.98億円 | 79.69億円 | +1.6% |
| 営業外収益 | 15.17億円 | 6.46億円 | +134.8% |
| 営業外費用 | 28百万円 | 22.76億円 | -98.8% |
| 経常利益 | 95.88億円 | 63.40億円 | +51.2% |
| 税引前利益 | 88.14億円 | 63.42億円 | +39.0% |
| 法人税等 | 27.06億円 | 19.15億円 | +41.3% |
| 当期純利益 | 61.08億円 | 44.26億円 | +38.0% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 61.08億円 | 44.26億円 | +38.0% |
| 包括利益 | 45.45億円 | 60.37億円 | -24.7% |
| 減価償却費 | 21.99億円 | 14.30億円 | +53.8% |
| 支払利息 | 20百万円 | 17百万円 | +17.6% |
| 1株当たり当期純利益 | 120.03円 | 85.50円 | +40.4% |
| 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | 111.83円 | - | - |
| 1株当たり配当金 | 19.00円 | 19.00円 | +0.0% |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 1,839.61億円 | 1,715.16億円 | +124.45億円 |
| 現金預金 | 580.35億円 | 595.64億円 | -15.29億円 |
| 売掛金 | 608.46億円 | 331.42億円 | +277.04億円 |
| 棚卸資産 | 71.23億円 | 82.20億円 | -10.97億円 |
| 固定資産 | 290.29億円 | 287.63億円 | +2.66億円 |
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減 |
|---|
| 営業活動によるキャッシュフロー | 55.94億円 | -17.00億円 | +72.94億円 |
| 財務活動によるキャッシュフロー | -31.24億円 | -114.17億円 | +82.93億円 |
| 項目 | 値 |
|---|
| 純利益率 | 2.5% |
| 粗利益率 | 5.2% |
| 流動比率 | 334.4% |
| 当座比率 | 321.5% |
| 負債資本倍率 | 0.49倍 |
| インタレストカバレッジ | 404.90倍 |
| EBITDAマージン | 4.2% |
| 実効税率 | 30.7% |
| 項目 | 前年同期比 |
|---|
| 売上高前年同期比 | +111.3% |
| 営業利益前年同期比 | +1.6% |
| 経常利益前年同期比 | +51.2% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益前年同期比 | +38.0% |
| 包括利益前年同期比 | -24.7% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済株式数(自己株式含む) | 60.16百万株 |
| 自己株式数 | 9.27百万株 |
| 期中平均株式数 | 50.89百万株 |
| 1株当たり純資産 | 2,806.60円 |
| EBITDA | 102.97億円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期配当 | 19.00円 |
| 期末配当 | 40.00円 |
| セグメント | 売上高 | 営業利益 |
|---|
| AcousticComponents | 102.61億円 | 10.84億円 |
| AppliedEquipmentAndOthers | 77.62億円 | 5.91億円 |
| ElectroMechanicalComponents | 2,274.02億円 | 64.23億円 |
| 項目 | 予想値 |
|---|
| 売上高予想 | 4,400.00億円 |
| 営業利益予想 | 160.00億円 |
| 経常利益予想 | 180.00億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益予想 | 120.00億円 |
| 1株当たり当期純利益予想 | 235.79円 |
| 1株当たり配当金予想 | 25.00円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
2026年度Q2のホシデンは、売上が前年同期比+111.3%と急拡大する一方で、営業利益は+1.6%にとどまり、急成長の中で利益率が大幅に圧縮された四半期でした。売上高は2,454.26億円、売上総利益は128.74億円、営業利益は80.98億円、経常利益は95.88億円、当期純利益は61.08億円です。営業外収益は15.17億円で、受取利息4.12億円・受取配当0.98億円が寄与し、営業外収益比率は24.8%と高めで、経常段階の底上げに貢献しました。営業利益率は3.3%(80.98/2,454.26)で、前年は推定約6.9%(営業利益79.7億円・売上約1,161.6億円と逆算)だったため、約356bpの大幅なマージン縮小が発生しています。粗利益率は5.2%と薄く、販管費率は1.95%(47.75/2,454.26)に抑制されているものの、原価率上昇の影響が際立ちます。営業外収支は純増(+14.9億円)で、経常利益は+51.2%と大幅増益、財務費用は0.28億円にとどまり、金利負担は軽微でした。純利益は+38.0%の61.08億円、実効税率は30.7%で平常レンジです。ROEは4.3%(純利益率2.5%×総資産回転率1.152×レバレッジ1.49)と控えめで、資本効率の課題が残ります。営業CFは55.94億円で、純利益61.08億円に対する営業CF/純利益は0.92倍と、概ね利益を裏付ける水準ながら若干の下振れです。流動比率は334%・当座比率322%と潤沢で、短期借入金10.5億円、インタレストカバレッジ約405倍と財務耐性は非常に強固です。ROICは6.5%と目標レンジ(7–8%)にやや届かず、資本効率の改善余地が残ります。キャッシュは580.35億円と潤沢で、運転資本1,289.56億円も厚いものの、売掛金608.46億円と買掛金440.56億円の膨張に留意が必要です。EPSは120.03円、計算上の配当性向は58.1%と閾値(<60%)の上限付近に位置します。設備投資は30.23億円で、営業CFのみを基礎に推計した暫定FCFは約25.7億円(55.94–30.23)と黒字ですが、仮に配当総額が配当性向ベースで約35億円ならFCFカバー不足の可能性があります。今後は、急増した売上の持続性、原価率の正常化、営業外収益への依存度低下が改善ドライバーになります。総じて、トップラインは強いが、ミックス悪化・コスト上昇を反映した低マージン体質が露呈しており、利益の質と資本効率の回復が中期課題です。
【デュポン分解】ROE 4.3%=純利益率2.5%×総資産回転率1.152×財務レバレッジ1.49。最も大きく変化したとみられるのは総資産回転率の上昇(売上+111%)と、同時に純利益率の大幅低下(営業利益率の大幅縮小)です。営業利益率は推定で前年約6.9%→今期3.3%へ約356bp縮小し、粗利の薄さとミックス悪化(価格転嫁・量産立上げコスト・製品構成)に起因する可能性が高いです。一方で、営業外収益(受取利息等)の増加が経常段階を下支えし、純利益率の更なる悪化を緩和しました。資産回転の改善は大型案件・主要顧客向け出荷の急増に連動した一時的要素も含むと考えられ、需要が平準化すれば回転率はやや低下も、原価率正常化に成功すれば利益率は回復余地があります。販管費の絶対額は増加も売上比率は1.95%とタイトに管理され、コスト規律は維持。一方で、売上成長率(+111%)が販管費成長率(不記載だが比率低下から推定)を大幅に上回る良好な営業レバレッジであるにもかかわらず、原価上昇がその恩恵を相殺しており、原価改善が最優先の経営課題です。
売上は+111.3%と非常に強く、主要顧客向けプロジェクトや新製品の立上げが寄与した可能性が高い一方、営業利益は+1.6%と伸び悩みました。営業外収益の寄与で経常・純利益はそれぞれ+51.2%、+38.0%と改善。利益の質は、営業外の比重が24.8%と高めで、コア収益力の回復が鍵です。マージン改善の余地は大きく、粗利率改善(部材コスト低下、歩留り改善、製品ミックスの是正)と、価格改定による転嫁が実現すれば、営業レバレッジが効きやすい構造です。受注モメンタムの持続性は、スマホ・音響・コネクタなどサイクル感応度の高い領域への依存度に左右されます。短期的には上期の高水準売上の反動や需要の平準化がリスク。中期的には、付加価値の高いモジュール比率引き上げと為替(円安)の追い風があれば、営業利益率の回復余地があります。
流動比率334.4%、当座比率321.5%と極めて健全で、短期支払能力は非常に高いです。負債資本倍率0.49倍、短期借入金10.5億円、固定負債151.42億円とレバレッジは低位で、D/E>2.0や流動比率<1.0の警告事項には該当しません。インタレストカバレッジは約405倍と金利耐性は極めて強固。満期ミスマッチは、流動資産1,839.61億円に対し流動負債550.05億円で安全域が厚く、売掛金608.46億円と買掛金440.56億円のバランスもストレスは限定的です。オフバランス債務の開示はなく、現時点で大きな懸念は確認できません(ただしリース等の詳細開示は未確認)。
営業CF55.94億円は純利益61.08億円の0.92倍で、おおむね利益を裏付ける水準ながら1.0倍をわずかに下回り、売掛金の積み上がりなど運転資本の影響が示唆されます。投資CFは未記載のため、FCFは厳密には算出不能ですが、設備投資-30.23億円のみを用いた暫定FCFは約+25.7億円で黒字です。運転資本は売上急増に伴い拡大している可能性が高く、今後の回収進捗がキャッシュ創出の焦点。運転資本操作の兆候は数値上特定できませんが、売掛金比率の上昇に伴い営業CFが純利益を下回っている点は注視が必要です。財務CFは-31.24億円で資本還元や債務返済が示唆されますが、配当・自社株の詳細は未記載です。
配当性向(計算値)は58.1%と目安の上限付近で、維持可能性はある一方、マージンの薄さを踏まえると上振れ余地は限定的です。配当総額は未記載ながら、純利益61.08億円×58.1%≒約35億円規模と推計されます。暫定FCF(営業CF−設備投資)約25.7億円では、FCFカバレッジが不足する可能性があり、キャッシュバッファ(現金580億円)と営業CFの回復が鍵です。財務レバレッジは低く、必要であればネットキャッシュで補完可能ですが、持続的な配当の裏付けには営業利益率の回復が不可欠です。会社方針の開示がないため、次期以降の増配可否は利益体質の改善速度と需要持続性に依存します。
ビジネスリスク:
- 製品ミックス悪化・量産立上げコストに伴う粗利率の低下
- 主要顧客への売上集中と需要変動(スマホ/音響/コネクタのサイクル)
- 価格競争・原材料コストの上昇に対する転嫁遅れ
- 技術・品質不具合発生時のリコール・クレームコスト
財務リスク:
- 売上急増に伴う売掛金膨張と回収遅延リスク
- 為替変動(円高転換)による利益圧迫
- 営業外収益(受取利息等)への相対的依存度上昇による利益ボラティリティ
主な懸念事項:
- 営業利益率が前年から約356bp低下している点
- 営業CF/純利益が0.92倍と1.0倍をわずかに下回る点
- ROICが6.5%と目標レンジ(7–8%)に未達である点
重要ポイント:
- 売上は+111%と急拡大も、原価率上昇で営業利益率は3.3%へ大幅低下
- 営業外収益が経常利益を下支えし、純利益は+38%と伸長
- 流動性・レバレッジともに極めて健全で財務耐性は強い
- ROE4.3%、ROIC6.5%と資本効率は改善余地が大きい
- 営業CF/純利益0.92倍、暫定FCFは約+26億円で配当カバーはややタイト
注視すべき指標:
- 粗利益率と営業利益率の四半期推移(bpベース)
- 売掛金回転日数・在庫回転日数の正常化
- 価格改定(原材料・為替)による転嫁進捗
- 営業外収益への依存度(経常に占める比率)の低下
- ROICの7–8%レンジ到達に向けた改善速度
セクター内ポジション:
国内電子部品・モジュール同業と比べ、流動性・レバレッジはトップクラスに保守的だが、マージンと資本効率は中位以下。大型案件獲得で売上は加速しているものの、収益性の改善とコア利益比率の引上げが課題。
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