- 売上高: 1,114.93億円
- 営業利益: 114.18億円
- 当期純利益: 94.81億円
- 1株当たり当期純利益: 359.99円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 1,114.93億円 | 981.57億円 | +13.6% |
| 売上原価 | 884.60億円 | 792.23億円 | +11.7% |
| 売上総利益 | 230.32億円 | 189.34億円 | +21.6% |
| 販管費 | 116.14億円 | 96.46億円 | +20.4% |
| 営業利益 | 114.18億円 | 92.87億円 | +22.9% |
| 営業外収益 | 9.49億円 | 6.99億円 | +35.8% |
| 営業外費用 | 10.07億円 | 19.81億円 | -49.2% |
| 経常利益 | 113.60億円 | 80.05億円 | +41.9% |
| 税引前利益 | 120.03億円 | 80.08億円 | +49.9% |
| 法人税等 | 25.21億円 | 15.88億円 | +58.8% |
| 当期純利益 | 94.81億円 | 64.19億円 | +47.7% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 93.95億円 | 63.33億円 | +48.3% |
| 包括利益 | 94.89億円 | 4.04億円 | +2248.8% |
| 減価償却費 | 64.14億円 | 62.38億円 | +2.8% |
| 支払利息 | 8.49億円 | 6.37億円 | +33.3% |
| 1株当たり当期純利益 | 359.99円 | 240.78円 | +49.5% |
| 1株当たり配当金 | 40.00円 | 40.00円 | +0.0% |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 1,397.16億円 | 1,141.12億円 | +256.04億円 |
| 現金預金 | 387.08億円 | 231.52億円 | +155.56億円 |
| 売掛金 | 511.41億円 | 450.71億円 | +60.70億円 |
| 棚卸資産 | 117.83億円 | 111.30億円 | +6.53億円 |
| 固定資産 | 1,635.80億円 | 1,422.53億円 | +213.27億円 |
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減 |
|---|
| 営業活動によるキャッシュフロー | 134.79億円 | 74.42億円 | +60.37億円 |
| 財務活動によるキャッシュフロー | 310.64億円 | 94.94億円 | +215.70億円 |
| 項目 | 値 |
|---|
| 純利益率 | 8.4% |
| 粗利益率 | 20.7% |
| 流動比率 | 117.6% |
| 当座比率 | 107.7% |
| 負債資本倍率 | 1.45倍 |
| インタレストカバレッジ | 13.45倍 |
| EBITDAマージン | 16.0% |
| 実効税率 | 21.0% |
| 項目 | 前年同期比 |
|---|
| 売上高前年同期比 | +13.6% |
| 営業利益前年同期比 | +22.9% |
| 経常利益前年同期比 | +41.9% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益前年同期比 | +48.3% |
| 包括利益前年同期比 | -97.2% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済株式数(自己株式含む) | 26.80百万株 |
| 自己株式数 | 1.14百万株 |
| 期中平均株式数 | 25.66百万株 |
| 1株当たり純資産 | 4,820.29円 |
| EBITDA | 178.32億円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期配当 | 40.00円 |
| 期末配当 | 48.00円 |
| 項目 | 予想値 |
|---|
| 売上高予想 | 2,230.00億円 |
| 営業利益予想 | 235.00億円 |
| 経常利益予想 | 220.00億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益予想 | 180.00億円 |
| 1株当たり当期純利益予想 | 689.18円 |
| 1株当たり配当金予想 | 45.00円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
2026年度Q2のメイコーは、売上・利益ともに2桁成長を達成し、収益性が着実に改善した堅調な四半期だった。売上高は1,114.93億円で前年同期比+13.6%、営業利益は114.18億円で+22.9%、経常利益は113.60億円で+41.9%、当期純利益は93.95億円で+48.3%と強い伸びを示した。粗利益は230.32億円で、粗利益率は20.7%と一定の改善余地を残しつつも堅調な水準にある。販管費は116.14億円で、販管費率は10.4%と前年に比べ効率化が進んだ可能性が高い。営業利益率は10.24%と二桁に乗せ、前年推計の9.46%から約78bp改善した。純利益率も8.4%へ上昇し、前年推計の6.5%から約197bp拡大と最終利益段階での改善が大きい。営業外は受取利息3.49億円、受取配当金0.10億円を計上し、支払利息8.49億円を含む営業外費用10.07億円を吸収、経常段階で利益を底上げした。キャッシュ面では営業CFが134.79億円と純利益93.95億円の1.43倍を確保し、利益の質は高い。一方、設備投資が-253.54億円と大きく、投資CFの詳細は未記載ながら、FCFはマイナスとなった可能性が高い。財務CFは+310.64億円と大幅な資金調達で投資を賄っており、成長投資フェーズ特有の資金繰り構造がみてとれる。バランスシートは総資産3,032.96億円、純資産1,236.95億円、負債資本倍率1.45倍、流動比率117.6%と概ね健全だが、短期借入金454.98億円に依存する構図は残る。インタレストカバレッジは13.45倍と、金利上昇下でも耐性は十分にある。ROEは7.6%と資本コスト近辺を維持する一方、ROICは4.9%と5%を僅かに下回り、巨額投資の回収力に課題が示唆される。総じて、収益性は改善し、キャッシュ創出力も利益水準に見合って強化されているが、投資負荷によるFCF赤字とROICの低さが中期的な焦点となる。今後は新設・増設の稼働率上昇と高付加価値比率の拡大によるROICの引き上げ、ならびに短期資金の長期化・負債構成の最適化が鍵となる。
ステップ1(ROE分解): ROE 7.6% = 純利益率8.4% × 総資産回転率0.368 × 財務レバレッジ2.45倍。 ステップ2(変化の大きい要素): 前年比で営業利益+22.9%、純利益+48.3%と利益成長が売上+13.6%を上回り、特に純利益率の改善寄与が大きい(純利益率は約197bp上昇推計)。 ステップ3(ビジネス上の理由): 粗利率20.7%の維持・改善と販管費率10.4%の抑制で営業利益率が10.24%へ上昇、加えて実効税率21.0%の適正化と営業外のネット負担軽減により最終利益率が押し上げられた。 ステップ4(持続性評価): 原価改善と費用効率化は構造的改善の可能性がある一方、為替・需給に左右される原材料(銅等)や製品ミックス次第で変動余地も大きく、営業外要因の改善は一部一時的要素を含む可能性がある。 ステップ5(懸念トレンド): 売上+13.6%に対し販管費は+?(未記載)だが、巨額の設備投資に伴う減価償却(64.14億円)増加とROIC4.9%の低迷は、稼働率が立ち上がらない場合にマージンと資本効率を圧迫するリスク。営業レバレッジは現時点でプラスに働いているが、需要鈍化局面では逆回転の懸念がある。
売上の持続可能性: 自動車・産業向け高多層/高付加価値基板の需要や顧客の内製化回避トレンドを背景に、短期的には受注・稼働の底堅さが想定される。中期的には新規設備の稼働寄与が成長ドライバーだが、立上げの歩留まりと顧客認定スピードが鍵。 利益の質: 営業CF/純利益1.43倍と利益の現金化は良好で、売上総利益・営業利益の改善が最終利益まで波及している。非経常の投資売却益等の寄与はXBRLでは確認できず、持続的な営業力による改善とみる。 見通し: 設備投資-253.54億円の回収に向け、稼働率引上げと高マージン製品の比率拡大によりROIC>7%を目標化する必要。為替・原材料・中国/ASEANの需給に左右されやすく、成長の滑らかさにはばらつきが残る。
流動性: 流動比率117.6%、当座比率107.7%で短期の支払余力は概ね良好(警戒水準<100%は回避)。支払能力: インタレストカバレッジ13.45倍と利払い耐性は強固。資本構成: 負債資本倍率1.45倍はベンチマーク下限に近く、過度なレバレッジではない。満期ミスマッチ: 短期借入金454.98億円に対し、現金387.08億円と運転資本209.32億円が緩衝材となるが、短期依存は残るためリファイナンスリスク管理が必要。オフバランス: リース・保証等の開示は未記載で把握不可。
利益の質: 営業CF/純利益=1.43倍で高品質。運転資本の詳細明細は未記載だが、利益の現金化は進んでいる。FCF分析: 営業CF134.79億円に対し設備投資-253.54億円で、投資CF詳細未記載ながらFCFは赤字の可能性が高い。財務CF+310.64億円で投資をファンドし、成長投資フェーズの典型的な資金繰り。運転資本: 売掛金511.41億円・棚卸117.83億円・買掛金343.49億円のバランスは良好だが、需要鈍化時の在庫増・回収サイト長期化には留意。
配当性向(計算値)25.1%と保守的で、営業CFにも十分カバーされる水準。一方でFCFは投資超過によりマイナスの可能性が高く、短期的には外部調達に依存したうえでの配当維持となる。中期的な配当持続性は、新設投資の稼働寄与によるFCF黒字化のタイミングに依存。配当方針の詳細や年間配当は未記載のため、次四半期の開示で再検証が必要。
ビジネスリスク:
- 最終需要の変動(自動車・EV・スマホ・産業機器のサイクル)による稼働率低下リスク
- 製品ミックス悪化や価格下落による粗利率圧迫
- 新規設備の立上げ遅延・歩留まり低迷による固定費負担増
- 原材料価格(銅・樹脂等)およびエネルギーコスト上昇
- 為替変動(円安/円高)による採算・評価差影響
財務リスク:
- 短期借入金への依存(454.98億円)に伴うリファイナンス・金利上昇リスク
- 大型投資によるFCF赤字の継続可能性
- ROIC 4.9%と資本効率の低迷(資本コスト未満のリターン)
- Debt/EBITDA 5.65倍水準のレバレッジ(需要逆風時の耐性低下)
主な懸念事項:
- ROICが5%を下回り、投下資本回収の可視性が課題
- 投資回収前の減価償却負担増が利益率の上値を抑制
- FCF赤字の可能性が高く、配当・資本配分の柔軟性が限定される
重要ポイント:
- 売上+13.6%、営業利益+22.9%、純利益+48.3%で二桁成長と利益率改善が鮮明
- 営業利益率は10.24%(約+78bp)、純利益率は8.4%(約+197bp)へ改善
- 営業CF/純利益=1.43倍で利益の現金化は良好
- 大型投資(-253.54億円)でFCFは赤字の可能性、財務CFでブリッジ
- ROIC 4.9%が最大の構造課題で、稼働率・ミックス改善がカタリスト
注視すべき指標:
- 受注動向・稼働率・歩留まり
- 製品ミックス(高多層・車載/産機向け比率)とASP
- ROICの推移(>7-8%到達の可視性)
- FCFとNet Debt/EBITDA、金利感応度
- 営業CF/純利益比率と運転資本回転
- 短期借入のロールオーバー状況と期間長期化の進捗
セクター内ポジション:
同業国内PCBメーカーの中では、利益率改善とキャッシュ創出は良好だが、投資負荷とROICの低さが相対的な弱点。高付加価値領域の深耕と稼働率の立上げ速度が相対評価を左右する。
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