- 売上高: 10.01億円
- 営業利益: -7.96億円
- 当期純利益: -6.04億円
- 1株当たり当期純利益: -13.53円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 10.01億円 | 11.63億円 | -13.9% |
| 売上原価 | 7.24億円 | 9.33億円 | -22.4% |
| 売上総利益 | 2.77億円 | 2.30億円 | +20.2% |
| 販管費 | 10.73億円 | 10.77億円 | -0.4% |
| 営業利益 | -7.96億円 | -8.46億円 | +5.9% |
| 営業外収益 | 7百万円 | 13百万円 | -48.6% |
| 営業外費用 | 29百万円 | 14百万円 | +112.1% |
| 持分法投資損益 | -6百万円 | 6百万円 | -200.0% |
| 経常利益 | -8.17億円 | -8.46億円 | +3.4% |
| 税引前利益 | -8.49億円 | -11.99億円 | +29.2% |
| 法人税等 | 5百万円 | 4百万円 | +36.4% |
| 当期純利益 | -6.04億円 | -12.08億円 | +50.0% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -8.53億円 | -12.02億円 | +29.0% |
| 包括利益 | -8.53億円 | -12.02億円 | +29.0% |
| 減価償却費 | 1百万円 | 12百万円 | -91.6% |
| 支払利息 | 41万円 | 94万円 | -56.7% |
| 1株当たり当期純利益 | -13.53円 | -64.35円 | +79.0% |
| 1株当たり配当金 | 0.00円 | 0.00円 | - |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 10.91億円 | 5.79億円 | +5.13億円 |
| 現金預金 | 5.75億円 | 95百万円 | +4.81億円 |
| 売掛金 | 91百万円 | 1.20億円 | -29百万円 |
| 棚卸資産 | 2.59億円 | 1.48億円 | +1.11億円 |
| 固定資産 | 24百万円 | 32百万円 | -8百万円 |
|
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減 |
|---|
| 営業活動によるキャッシュフロー | -9.97億円 | -6.55億円 | -3.42億円 |
| 投資活動によるキャッシュフロー | 2百万円 | -43百万円 | +45百万円 |
| 財務活動によるキャッシュフロー | 14.74億円 | 7.50億円 | +7.24億円 |
| フリーキャッシュフロー | -9.95億円 | - | - |
| 項目 | 値 |
|---|
| 営業利益率 | -79.5% |
| 総資産経常利益率 | -93.7% |
| 1株当たり純資産 | 8.25円 |
| 純利益率 | -85.2% |
| 粗利益率 | 27.7% |
| 流動比率 | 457.6% |
| 当座比率 | 349.0% |
| 負債資本倍率 | 0.33倍 |
| インタレストカバレッジ | -1955.77倍 |
| EBITDAマージン | -79.4% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済株式数(自己株式含む) | 102.42百万株 |
| 自己株式数 | 39千株 |
| 期中平均株式数 | 63.12百万株 |
| 1株当たり純資産 | 8.25円 |
| EBITDA | -7.95億円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期配当 | 0.00円 |
| 期末配当 | 0.00円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
2025年度Q4のピクセラは、売上減少と過大な販管費が重なり営業損失が拡大、最終赤字も大幅となる厳しい決算でした。売上高は10.01億円で前年比-13.9%、売上総利益は2.77億円（粗利率27.7%）にとどまりました。販管費は10.73億円と粗利を大きく上回り、営業損失は-7.96億円、経常損失-8.17億円、当期純損失-8.53億円となりました。営業利益率は約-7950bp（約-79.5%）、純利益率は約-8520bp（-85.2%）で、前年の水準は不明ながら収益性は大幅に悪化しています。総資産11.26億円に対し売上は10.01億円で総資産回転率は0.889倍と効率性は並水準ですが、損失の深さがROEを-101.0%まで押し下げました。営業外収益は0.07億円と小さく、業績の下支えにはなっていません。持分法投資利益は-0.06億円で連結利益への寄与は軽微かつマイナスです。資本面では純資産8.45億円（1株当たり純資産8.25円）を維持する一方、利益剰余金は-20.66億円と累積損失が膨らんでいます。キャッシュフローは営業CF-9.97億円、投資CF0.02億円でFCFは-9.95億円の大幅流出です。財務CFは14.74億円の流入で資金調達に依存し、キャッシュ残高は5.75億円と流動性は一見潤沢ですが、資金焼却の継続性が最大の課題です。流動比率457.6%、当座比率349.0%と短期流動性は良好で、負債資本倍率0.33倍とレバレッジは低いです。利益の質という観点では、営業CF/純利益は1.17倍と形式上は1.0倍超ですが、いずれも大幅マイナスであり、運転資本や事業継続性に対する慎重な見極めが必要です。販管費が粗利の約3.9倍に達しており、固定費の構造的な過大が赤字の主要因です。減価償却費は0.01億円と軽微で、EBITDAも-7.95億円と実力ベースの赤字が深いことを示唆します。ROICは-295.3%と極めて低く、投下資本に対する収益性は著しく不十分です。今後は売上のボトムアウトとともに、粗利率の改善および販管費の大幅削減、資金調達の計画的実行が喫緊の課題です。総じて、短期の資金繰りは確保されているものの、収益モデルの再構築と固定費圧縮が達成できなければ、追加希薄化を伴う資金調達依存が続く可能性が高いです。
ROEはデュポン分解で、純利益率（-85.2%）×総資産回転率（0.889倍）×財務レバレッジ（1.33倍）= 約-101.0%です。3要素のうち、ROEを最も押し下げているのは純利益率の大幅な悪化です。純利益率悪化の主因は、粗利2.77億円に対し販管費10.73億円が過大で営業損失-7.96億円に至ったことにあります（営業利益率約-79.5%）。このコスト超過は構造的要因（固定費水準の高さ）による可能性が高く、短期での自動回復は見込みにくいため、抜本的な販管費削減・事業ポートフォリオ見直しが不可欠です。総資産回転率は0.889倍で大きな問題は見られませんが、売上が前年比-13.9%で縮小しており、今後も減収が続けば回転率も悪化しROEの下押し要因になり得ます。財務レバレッジは1.33倍と低く、ROEのテコ効果は限定的で、損失局面ではROE悪化を吸収できていません。懸念されるトレンドとして、売上成長率（-13.9%）に対し販管費は依然高水準で、費用の伸び（またはスティッキー性）が売上の減少を大きく上回っています。
売上は10.01億円で前年比-13.9%と縮小し、製品ミックスや需要環境の弱さが示唆されます。粗利率27.7%は一定の水準を保つものの、価格競争・コストインフレに対する価格転嫁力は限定的と見受けられます。営業外収益0.07億円や持分法損益-0.06億円は業績の押し上げに寄与せず、コア事業の改善が不可欠です。EBITDAが-7.95億円、減価償却費0.01億円と資産軽量ではある一方、費用調整の柔軟性が低い可能性があります。短期的見通しは、販管費の削減（人員・外注・広告・拠点コスト等）と在庫効率の改善が回復の前提条件です。中期的には、粗利率を30%台へ引き上げつつ売上の安定化（新製品投入・チャネル強化）を図れれば、損益分岐点の引き下げとともに赤字幅は縮小可能です。もっとも、現状の費用規模を維持したままでは収支均衡に必要な売上水準が高く、当面の成長の質は低いと評価せざるを得ません。
流動資産10.91億円に対し流動負債2.38億円で、流動比率457.6%、当座比率349.0%と短期支払能力は非常に高いです。総負債2.81億円、純資産8.45億円で負債資本倍率0.33倍とレバレッジは低く、債務超過リスクは現時点では顕在化していません。満期ミスマッチの観点では、流動資産の大半が現金5.75億円と棚卸資産2.59億円、売掛金0.91億円で構成され、短期負債のカバーには十分です。ただし、営業損失とFCFの大幅流出が継続した場合、現金の目減りスピードが速く、追加の資金調達依存が続く可能性があります。インタレストカバレッジは-1955.77倍と指標上の警告が点灯していますが、支払利息が極小であることと営業損失の影響が大きく、定常的な利払い負担の重さを示すものではありません。オフバランス債務については開示情報からは確認できず、リース債務等の潜在的コミットメントの有無は不明です。
営業CFは-9.97億円で純損失-8.53億円を上回る流出となりましたが、営業CF/純利益は1.17倍と形式上は1.0倍超です（双方マイナスのため品質評価には限界があります）。投資CFは0.02億円（設備投資-0.32億円）で軽微、結果としてFCFは-9.95億円の大幅マイナスです。財務CFは+14.74億円と大きく、期中は主として外部資金でFCFを賄った構図です。運転資本面では、棚卸資産2.59億円と売掛金0.91億円が資金を拘束している可能性があり、在庫圧縮・回収強化がキャッシュ改善の鍵となります。営業CFのマイナス幅が営業損失を上回っている点は、運転資本の悪化（在庫積み上がりや前受減少）を示唆し、短期的なキャッシュ品質は弱いと評価します。配当や大規模投資の支出は確認できないものの、現金創出力が不足しており、内部資金での自己完結は困難です。
配当は未記載で、現状の損益・FCFともにマイナスであることから、実務的には無配または極めて限定的な配当方針が合理的と考えられます。配当性向は算出不能、FCFカバレッジも算出不能ですが、FCFが-9.95億円の状況では内部資金からの配当原資は確保困難です。今後の配当余力は、赤字縮小とFCFの黒字化、ならびに追加の希薄化を抑えた資金調達に依存します。優先順位としては、キャッシュ保全と事業再建が先行するとみられ、安定配当復帰には時間を要する見込みです。
ビジネスリスク:
- 売上の縮小（前年比-13.9%）と需要不確実性による収益圧力
- 販管費過大（10.73億円）による構造的赤字継続リスク
- 粗利率の低下余地（価格競争・原価上昇）による損益の脆弱性
- 製品ポートフォリオ集中・競合激化による市場シェア低下
- 新製品開発・投入の遅延による回復遅延
財務リスク:
- FCF大幅マイナス（-9.95億円）による資金調達依存の長期化
- 資金焼却の継続に伴う希薄化リスク（財務CF+14.74億円に依存）
- 在庫・売掛金の回転悪化による運転資本の資金拘束
- ROIC-295.3%・ROE-101.0%と資本効率の著しい悪化
- 将来の減損・評価損発生余地（収益性低下に伴う資産査定リスク）
主な懸念事項:
- 短期流動性は高いが、事業CFが改善しなければキャッシュ減耗が速い
- 固定費の構造的な高さが黒字化のボトルネック
- 外部資金への依存度上昇とエクイティ希薄化の可能性
- 持分法投資損益のマイナス寄与（-0.06億円）で非コアの下支え効果が限定的
- データ未記載項目が多く、費用構造や資金使途の精緻な把握に制約がある
重要ポイント:
- 売上減少と販管費過大で営業赤字-7.96億円、純損失-8.53億円と赤字が深い
- ROE-101.0%、ROIC-295.3%と資本効率は著しく低下
- FCF-9.95億円の資金流出を財務CF+14.74億円で賄う構図で、外部資金依存が高い
- 短期流動性（流動比率457.6%）は高いが、キャッシュ燃焼が継続すれば持続性に懸念
- 持分法損益は-0.06億円と小さく、非コアからの下支えは期待しにくい
注視すべき指標:
- 四半期ベースの営業CFとキャッシュバーンレート（現金残高/FCF）
- 販管費総額と固定費削減の進捗（人件費・外注費・拠点コスト）
- 粗利率（目安：30%台回復）と値上げ/コスト低減の実行状況
- 売上トレンド（前年比/前期比）と受注・在庫回転日数
- 財務CFの内容（増資/借入の内訳）と希薄化インパクト
- ガイダンス有無と黒字化に向けたKPI（損益分岐点売上、製品別採算）
セクター内ポジション:
同業中小型エレクトロニクス企業と比べ、流動性は高い一方で収益性・キャッシュ創出力は劣後。回復ストーリーは費用構造改革の実行度に大きく依存。
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