- 売上高: 118.79億円
- 営業利益: 4.14億円
- 当期純利益: 3.37億円
- 1株当たり当期純利益: 31.72円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 118.79億円 | 125.24億円 | -5.2% |
| 売上原価 | 88.89億円 | 91.72億円 | -3.1% |
| 売上総利益 | 29.91億円 | 33.52億円 | -10.8% |
| 販管費 | 25.76億円 | 30.15億円 | -14.6% |
| 営業利益 | 4.14億円 | 3.36億円 | +23.2% |
| 営業外収益 | 88百万円 | 1.52億円 | -42.4% |
| 営業外費用 | 1.21億円 | 4.19億円 | -71.2% |
| 経常利益 | 3.81億円 | 69百万円 | +452.2% |
| 税引前利益 | 3.83億円 | 1.28億円 | +199.3% |
| 法人税等 | 46百万円 | 1.22億円 | -62.2% |
| 当期純利益 | 3.37億円 | 6百万円 | +5891.0% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3.36億円 | 5百万円 | +6620.0% |
| 包括利益 | 5.91億円 | -77百万円 | +867.5% |
| 減価償却費 | 9.89億円 | 10.67億円 | -7.3% |
| 支払利息 | 85百万円 | 84百万円 | +1.5% |
| 1株当たり当期純利益 | 31.72円 | 0.51円 | +6119.6% |
| 1株当たり配当金 | 28.00円 | 28.00円 | +0.0% |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 225.16億円 | 208.36億円 | +16.80億円 |
| 現金預金 | 109.34億円 | 94.29億円 | +15.04億円 |
| 売掛金 | 44.97億円 | 40.85億円 | +4.12億円 |
| 棚卸資産 | 64.78億円 | 64.86億円 | -8百万円 |
| 固定資産 | 125.43億円 | 127.72億円 | -2.28億円 |
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減 |
|---|
| 営業活動によるキャッシュフロー | 11.90億円 | 22.83億円 | -10.93億円 |
| 財務活動によるキャッシュフロー | 9.34億円 | 23.70億円 | -14.36億円 |
| 項目 | 値 |
|---|
| 1株当たり純資産 | 1,652.41円 |
| 純利益率 | 2.8% |
| 粗利益率 | 25.2% |
| 流動比率 | 305.4% |
| 当座比率 | 217.5% |
| 負債資本倍率 | 1.00倍 |
| インタレストカバレッジ | 4.88倍 |
| EBITDAマージン | 11.8% |
| 実効税率 | 12.1% |
| 項目 | 前年同期比 |
|---|
| 売上高前年同期比 | -5.1% |
| 営業利益前年同期比 | +23.1% |
| 経常利益前年同期比 | +444.6% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済株式数(自己株式含む) | 11.55百万株 |
| 自己株式数 | 962千株 |
| 期中平均株式数 | 10.61百万株 |
| 1株当たり純資産 | 1,652.41円 |
| EBITDA | 14.03億円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期配当 | 28.00円 |
| 期末配当 | 28.00円 |
| セグメント | 売上高 | 営業利益 |
|---|
| Asia | 2.00億円 | 43百万円 |
| Europe | 20百万円 | 52百万円 |
| Japan | 30.68億円 | 3.16億円 |
| NorthAmerica | 13百万円 | 24百万円 |
| 項目 | 予想値 |
|---|
| 売上高予想 | 245.00億円 |
| 営業利益予想 | 6.00億円 |
| 経常利益予想 | 6.00億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益予想 | 4.00億円 |
| 1株当たり当期純利益予想 | 39.65円 |
| 1株当たり配当金予想 | 28.00円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
2026年度Q2のトレックス・セミコンダクターは、減収ながらコスト効率の改善で増益を確保し、営業利益が前年同期比で2桁増と粘り強い決算でした。売上高は118.79億円で前年比-5.1%と需要鈍化の影響を受けましたが、粗利益は29.91億円、粗利益率は25.2%と堅調を維持しました。販管費は25.76億円で売上高比21.7%に抑制され、営業利益は4.14億円(+23.1%)と費用コントロールが奏功しました。営業利益率は3.49%へ改善し、前年の約2.68%から約+81bpの拡大と算定されます。経常利益は3.81億円(+444.6%)と非連続的な伸びを示し、前年の営業外費用負担の重さからの反動が大きく寄与したとみられます。当期純利益は3.36億円、EPSは31.72円で黒字を確保しています。営業CFは11.90億円と純利益3.36億円の3.54倍に達し、利益のキャッシュ化は良好です。設備投資は5.06億円の支出で、営業CFベースの簡易FCFは約6.84億円と前向きです(投資CFの全体内訳は未記載のため暫定)。流動性は現金預金109.34億円、流動比率305%、当座比率218%と非常に強固です。一方で、ROEは1.9%、ROICは2.0%と資本効率は低位で、総資産回転率0.339、営業利益率の低さがボトルネックです。インタレストカバレッジは4.88倍と目安の5倍をわずかに下回り、利払い余力は「やや十分」程度にとどまります。長短借入金合計は112.4億円に対し現金109.34億円で実質ネット有利子負債は極めて小さく、資金面の安全性は高いです。配当はXBRL未記載ながら、計算上の配当性向は192.6%と示唆され、仮にこれが実績/方針を反映するなら持続性に懸念が残ります(データ制約に留意)。営業外収入比率26.1%と非営業依存のシグナルがみられる一方、営業利益の増加が基礎体力の改善を示唆します。今後は半導体サイクルの回復度合い、棚卸資産64.78億円の消化、価格とミックス、及び利払い負担の推移が稼ぐ力と資本効率のレバレッジに直結します。総じて、コスト最適化により逆風下でも増益を確保したものの、資本効率と利払い余力の改善、配当の持続可能性確認が次の課題です。
ROEは2.8%の純利益率×0.339の総資産回転率×2.00倍の財務レバレッジ=約1.9%で整合しています。現時点でROEを最も抑制しているのは、低い総資産回転率と営業利益率(営業利益率3.49%、EBITDAマージン11.8%)です。営業利益は前年比+23.1%と改善し、営業利益率は約+81bp拡大しており、販管費のコントロールや原価の安定化が寄与したとみられます。一方、非営業項目の影響は経常利益の大幅増(+444.6%)に現れており、前年の非営業損失の反動という一過性要素が混在している可能性があります。今後の持続性は、需要回復に伴う売上総利益の増勢と、固定費吸収改善(営業レバレッジ)に依存します。留意点として、売上減少(-5.1%)に対し販管費の絶対額は25.76億円で、販管費率21.7%は許容範囲ながら、売上の回復が遅れる場合は利益率改善が頭打ちになるリスクがあります。
売上は-5.1%と減速し、需要環境の軟化または在庫調整の影響が示唆されます。にもかかわらず営業利益は+23.1%と増益で、ミックス改善または販管費抑制が効いています。粗利益率は25.2%で一定の価格主導力・コスト安定を維持していますが、半導体サイクル次第で変動しうるため注意が必要です。非営業要素の寄与で経常利益が大幅増となっており、成長質の面では営業ベースの拡大持続が重要です。先行きは、在庫64.78億円の消化進展、受注の戻り、製品ミックスの高付加価値化が売上回復と利益率改善のドライバーになります。
流動資産225.16億円に対し流動負債73.73億円で、流動比率305%・当座比率218%と短期の支払能力は非常に高いです。短期借入金19.00億円に対し現金109.34億円を保有しており、満期ミスマッチリスクは限定的です。長期借入金は93.40億円、総負債175.56億円、純資産175.03億円で負債資本倍率は1.00倍と中庸、実質ネット有利子負債は小さいためレバレッジリスクは抑制されています。インタレストカバレッジ4.88倍は概ね許容範囲ながら、目安の5倍をやや下回る点は注意。オフバランスの債務(リース等)はXBRL未記載のため評価不能です。
営業CFは11.90億円で純利益3.36億円の3.54倍と高品質です。運転資本の詳細内訳は未記載ですが、営業CFが純利益を大きく上回ることから引当戻入や減価償却(9.89億円)寄与、あるいは運転資本の改善が想定されます。設備投資は5.06億円の支出で、営業CFベースの簡易FCFは約+6.84億円と推計されます(投資CF全体未記載のため暫定)。財務CFは+9.34億円、自己株買い1.85億円を実施しており、借入等での資金調達が示唆されます。運転資本操作の有無は内訳未記載につき断定できませんが、棚卸資産64.78億円の水準はサイクル悪化局面での滞留リスクに留意が必要です。
配当データは未記載ながら、提示の計算値では配当性向192.6%と示唆され、仮に実績・方針に即しているならば利益水準対比で過大です。営業CFベースの簡易FCF(約6.84億円)はポジティブで、短期的な支払い余力は十分ですが、利益水準に見合わない高い配当/還元は持続性に課題を残します。配当総額・FCFカバレッジが未記載のため結論は保留ですが、今後は利益回復と資本効率改善の進捗に応じたバランス型還元が望まれます。
ビジネスリスク:
- 半導体サイクル・需要変動による売上と粗利益率の変動
- 製品ミックスの悪化や価格下落に伴う利益率縮小リスク
- 在庫64.78億円の滞留・評価損リスク
財務リスク:
- インタレストカバレッジ4.88倍と利払い余力のマージンが限定的
- ROIC 2.0%と資本効率の低さが資本コストを下回るリスク
- 非営業項目への依存度(営業外収入比率26.1%)上昇による利益変動
主な懸念事項:
- 配当性向(計算値)192.6%の持続性不確実性(配当データ未記載)
- 売上減少(-5.1%)下での固定費吸収の鈍化リスク
- データ未記載により投資CF内訳・オフバランス債務の把握が困難
重要ポイント:
- 減収下でもコスト最適化で営業利益率を約+81bp改善、営業増益を確保
- 営業CF/純利益3.54倍と利益のキャッシュ化は堅調、簡易FCFはプラス
- 流動性は厚くネットデットは極小、短期資金リスクは限定的
- ROE1.9%、ROIC2.0%と資本効率は低位で改善余地が大きい
- インタレストカバレッジが目安5倍をわずかに下回り金利感応度に留意
- 配当性向(計算値)高止まりの示唆は持続性面での論点(データ未記載に留意)
注視すべき指標:
- 受注・在庫動向(棚卸資産回転、在庫日数)
- 粗利益率と製品ミックス(高付加価値比率)
- 販管費率と固定費の弾力性
- 営業CFとFCF(投資CFの内訳開示含む)
- インタレストカバレッジと金利負担推移
- ROIC/ROEの改善進捗
セクター内ポジション:
同業エンベデッド電源ICなどの中小型半導体企業群の中で、流動性とキャッシュ創出は堅調だが、資本効率と収益性の水準は業界平均を下回る印象。サイクル回復局面では営業レバレッジの発現余地はある一方、価格競争・金利環境の逆風に対する耐性強化が課題。
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