- 売上高: 785.22億円
- 営業利益: 33.61億円
- 当期純利益: 33.66億円
- 1株当たり当期純利益: 83.18円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 785.22億円 | 810.94億円 | -3.2% |
| 売上原価 | 653.66億円 | 693.51億円 | -5.7% |
| 売上総利益 | 131.56億円 | 117.43億円 | +12.0% |
| 販管費 | 97.94億円 | 93.59億円 | +4.6% |
| 営業利益 | 33.61億円 | 23.84億円 | +41.0% |
| 営業外収益 | 3.28億円 | 4.78億円 | -31.4% |
| 営業外費用 | 12.51億円 | 7.06億円 | +77.2% |
| 経常利益 | 24.38億円 | 21.56億円 | +13.1% |
| 税引前利益 | 44.58億円 | 19.13億円 | +133.0% |
| 法人税等 | 10.91億円 | 4.29億円 | +154.3% |
| 当期純利益 | 33.66億円 | 14.84億円 | +126.8% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 29.79億円 | 11.53億円 | +158.4% |
| 包括利益 | 26.74億円 | 36.16億円 | -26.1% |
| 減価償却費 | 33.17億円 | 32.08億円 | +3.4% |
| 支払利息 | 4.31億円 | 4.28億円 | +0.7% |
| 1株当たり当期純利益 | 83.18円 | 32.22円 | +158.2% |
| 1株当たり配当金 | 14.00円 | 14.00円 | +0.0% |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 720.83億円 | 703.48億円 | +17.35億円 |
| 現金預金 | 178.86億円 | 226.92億円 | -48.06億円 |
| 売掛金 | 191.35億円 | 178.26億円 | +13.09億円 |
| 固定資産 | 519.00億円 | 467.90億円 | +51.10億円 |
| 有形固定資産 | 394.22億円 | 366.74億円 | +27.48億円 |
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減 |
|---|
| 営業活動によるキャッシュフロー | 19.33億円 | 69.26億円 | -49.93億円 |
| 財務活動によるキャッシュフロー | 15.64億円 | -47.22億円 | +62.86億円 |
| 項目 | 値 |
|---|
| 1株当たり純資産 | 1,291.12円 |
| 純利益率 | 3.8% |
| 粗利益率 | 16.8% |
| 流動比率 | 147.2% |
| 当座比率 | 147.2% |
| 負債資本倍率 | 1.50倍 |
| インタレストカバレッジ | 7.80倍 |
| EBITDAマージン | 8.5% |
| 実効税率 | 24.5% |
| 項目 | 前年同期比 |
|---|
| 売上高前年同期比 | -3.2% |
| 営業利益前年同期比 | +41.0% |
| 経常利益前年同期比 | +13.1% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益前年同期比 | +158.3% |
| 包括利益前年同期比 | -26.0% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済株式数(自己株式含む) | 37.11百万株 |
| 自己株式数 | 1.30百万株 |
| 期中平均株式数 | 35.81百万株 |
| 1株当たり純資産 | 1,384.92円 |
| EBITDA | 66.78億円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期配当 | 14.00円 |
| 期末配当 | 14.00円 |
| セグメント | 売上高 | 営業利益 |
|---|
| Americas | 13百万円 | 10.90億円 |
| Asia | 5.09億円 | 14.26億円 |
| China | 6.38億円 | -3.14億円 |
| Europe | 3.51億円 | 88百万円 |
| Japan | 100.29億円 | 12.59億円 |
| 項目 | 予想値 |
|---|
| 売上高予想 | 1,470.00億円 |
| 営業利益予想 | 55.00億円 |
| 経常利益予想 | 40.00億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益予想 | 18.00億円 |
| 1株当たり当期純利益予想 | 50.29円 |
| 1株当たり配当金予想 | 14.00円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
2026年度Q2の三櫻工業は、売上減少下でもコスト改善で営業利益を大幅増益とし、利益率の回復が鮮明となった四半期である。売上高は785.22億円で前年同期比-3.2%と縮小した一方、営業利益は33.61億円で+41.0%と大幅増、営業利益率は4.28%まで回復した。経常利益は24.38億円で+13.1%、経常利益率は3.11%に上昇した。当期純利益は29.79億円で+158.3%と急増し、純利益率は3.79%へ改善した。粗利益は131.56億円で、粗利益率は16.8%と堅調で、販管費97.94億円のコントロールが奏功した。営業外収益3.28億円に対し営業外費用12.51億円が重く、金利負担4.31億円を含む金融費用が利益成長を一部相殺した。税引前利益44.58億円は経常利益を大きく上回り、特別損益のプラス寄与が示唆される（詳細内訳は未記載）。ROEはデュポン分解で6.0%（=純利益率3.8%×総資産回転率0.633×財務レバレッジ2.50倍）と確認でき、自己資本効率は持ち直しつつある。流動比率147.2%、当座比率147.2%と短期流動性はおおむね良好だが、ベンチマーク150%に僅差で届かず慎重な資金繰り管理が要る。インタレストカバレッジ7.80倍は健全域にあり、金利耐性は確保されている。一方で営業CFは19.33億円と純利益29.79億円を下回り、営業CF/純利益は0.65倍にとどまっており、利益の現金化に弱さがみられる。設備投資は47.91億円と大きく、営業CFベースのFCFは概算でマイナスとなる可能性が高い。総資産1,239.82億円、純資産495.92億円から財務レバレッジは2.50倍、負債資本倍率は1.50倍とやや高めで、短期借入金229.24億円のリファイナンス管理が重要。ROICは3.4%とベンチマーク（>7-8%）を大きく下回り、資本効率の改善余地が大きい。今後は、原価改善の持続性、運転資本の圧縮によるキャッシュ創出力の改善、金利負担の抑制、ならびに大型投資の回収見通しが鍵となる。
【デュポン分解のChain-of-Thought】ステップ1: ROE=純利益率×総資産回転率×財務レバレッジ=3.8%×0.633×2.50=6.0%。ステップ2: 期中で最も改善インパクトが大きいのは純利益率（営業利益率の改善と特別損益の寄与）で、売上減少にもかかわらずROEを押し上げた。ステップ3: 営業面では粗利率16.8%の確保と販管費の伸び抑制により営業利益率が4.28%に改善、営業利益は前年約23.84億円→33.61億円へ（+41%）。これにより営業レバレッジが効いた。一方、営業外費用（利息含む）が重く、純営業ベースの改善幅を一部削った。ステップ4: 特別利益の寄与示唆（税引前利益>経常利益）により純利益率は一時的に押し上げられた可能性があり、持続性には不確実性が残る。ステップ5: 収益性面の懸念は、売上-3.2%の中での増益であり、販管費率の改善がベースだが、構造的原価改善か一過性のミックス改善かの検証が必要。また、営業CF/純利益が0.65と低く、利益の質（現金創出力）に課題。営業利益率は前年約2.94%→4.28%と約+134bp改善、経常利益率は約2.66%→3.11%で+45bp、純利益率は約1.42%→3.79%で+237bpと大幅に拡大。
売上は785.22億円で-3.2%と減収。地域・製品別の内訳は不明だが、自動車用途の需要鈍化や為替、価格転嫁のタイミングが影響した可能性。営業利益は33.61億円（+41.0%）と増益で、コスト削減・価格適正化・製品ミックス改善が寄与したとみられる。EBITDAは66.78億円、マージン8.5%と改善しており、減価償却前ベースでも収益力が上がっている。経常段階では営業外費用が重石で伸び率が鈍化（+13.1%）。当期純利益は税前段階の特別要因（詳細未記載）の追い風で+158.3%。持続可能性の観点では、特別利益に依存した純利益成長は再現性が低い可能性があり、今後は営業利益の持続的改善と売上回復が鍵。短期的には運転資本圧縮（売掛金・在庫の回転改善）と金利負担の低減が利益からキャッシュへの転換を強めるレバー。中期的にはROIC（3.4%）の引き上げが最重要で、価格戦略、原価低減、設備投資の厳選（投資回収の可視化）が求められる。
流動資産720.83億円に対し流動負債489.83億円で流動比率147.2%（基準150%に僅差）。当座比率も147.2%で在庫依存は低いが、在庫残高未記載のため厳密評価は限定的。短期借入金229.24億円が大きく、満期ミスマッチの潜在リスクはあるが、現金178.86億円と売掛金191.35億円の合計は短期債務カバーに一定の余裕を与える。負債合計743.91億円、純資産495.92億円で負債資本倍率1.50倍は社内ベンチマークの上限付近、レバレッジ管理が重要。長期借入金189.78億円を含む有利子負債総額は推定約419億円、ネット有利子負債は約240億円（現金控除）。インタレストカバレッジ7.80倍で金利耐性は強固。オフバランス債務は情報未記載のため評価不可。警告条件（流動比率<1.0やD/E>2.0）は該当せず、短中期の支払能力は概ね良好。
営業CFは19.33億円で純利益29.79億円を下回り、営業CF/純利益は0.65倍と品質面で警告域。運転資本（売掛金・在庫・買掛金）の変動が営業CFを圧迫した可能性が高い（売掛金191.35億円、在庫未記載、買掛金96.49億円）。設備投資は47.91億円と大きく、営業CFベースのFCF（営業CF−設備投資）は概算で-28.58億円とマイナス。投資CF全体は未記載であるため、売却収入などによる補填の有無は不明。営業CFの質改善には、在庫回転の改善、与信・回収条件の見直し、サプライヤー支払条件の最適化が有効。短期的に配当や負債返済は内部創出CFだけでは賄いにくく、手元流動性や外部調達への依存度が高まりやすい局面。
配当性向（計算値）は34.9%と保守的で、利益ベースでは余力がある。一方で営業CFベースのFCFが概算でマイナスのため、短期的には配当原資を内部CFのみで安定確保できていない可能性がある。配当総額・投資CFの詳細が未記載のため厳密なカバレッジ判定は不可。今後は投資配分の厳選と運転資本効率の改善により、FCF黒字転換の可視化が持続的配当の鍵。レバレッジ1.50倍、インタレストカバレッジ7.80倍は配当維持の下支えだが、設備投資負担が続く場合は配当成長余地は限定的になり得る。
ビジネスリスク:
- 自動車市場の景気循環による需要変動（売上-3.2%の背景リスク）
- 原材料価格変動と価格転嫁タイミングのずれによるマージン圧迫
- 主要OEMへの顧客集中リスク（数量・価格の交渉力低下）
- 為替変動（円安・円高）による原価・輸出採算への影響
- 生産能力増強投資の回収リスク（ROIC 3.4%と低位）
- サプライチェーン混乱（物流制約、部材不足）
財務リスク:
- 営業CF/純利益0.65倍と低水準によるキャッシュ創出力の弱さ
- 短期借入金229.24億円のリファイナンスリスクと金利上昇リスク
- 設備投資47.91億円継続時のFCF赤字化リスク
- 負債資本倍率1.50倍とやや高めのレバレッジ
- 税引前利益が経常利益を大幅に上回る特殊要因の非再現リスク
主な懸念事項:
- 利益の現金化の遅れ（運転資本の膨張）
- ROICが3.4%と資本コストを下回る可能性
- 営業外費用（利息）12.51億円の利益圧迫
- 特別利益依存による純利益のボラティリティ
重要ポイント:
- 減収下でも営業利益率は約+134bp改善し収益性は回復基調
- 純利益は+158.3%と急増も、特別要因示唆で持続性は要検証
- 営業CF/純利益0.65倍で収益の現金化に課題、FCFは概算でマイナス
- 流動性は147%と概ね良好だが、短期借入への依存は高い
- ROIC 3.4%と低位で、資本効率の底上げが最重要テーマ
- 金利負担が経常段階の伸びを制限、負債の期間・金利構成の見直しが有効
注視すべき指標:
- 営業利益率と粗利率の持続的改善（価格・ミックス・原価）
- 営業CF/純利益、運転資本回転（DSO・DPO・在庫日数）
- 設備投資額と投資リターン（ROIC、プロジェクトIRR）
- ネット有利子負債/EBITDA（目安<3.0xへの低下）
- インタレストカバレッジ（>5倍維持）
- 特別損益の再発・一過性の把握
セクター内ポジション:
国内自動車部品同業の中では、直近期の利益率改善は良好だが、ROICとキャッシュ創出力は同業上位に劣後。レバレッジは同業平均〜やや高めで、運転資本効率と金利コスト最適化がバリューアップの焦点。
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