ＮＴＮ株式会社 2026年度 通期 決算

クイックビュー

Executive Summary

2026年3月期決算は、売上高8,263億円（前年比+8億円 +0.1%）、営業利益310億円（同+81億円 +35.2%）、経常利益235億円（同+130億円 +124.2%）、親会社株主に帰属する当期純利益206億円（前年-143億円から黒字転換）。売上横ばいの中、粗利率18.4%（前年比+1.3pt）、営業利益率3.8%（同+1.0pt）と収益性が大幅改善。営業外では支払利息78億円と為替差損44億円が重石となったが、前年の大規模特損（198億円）が今期は113億円へ縮小し、当期純利益は244.3%増の大幅増益。アジア他セグメントが営業利益176億円と牽引、米州は赤字から黒字へ大幅改善、欧州は赤字縮小が継続。営業CF572億円（前年比+25.3%）と利益のキャッシュ創出力は高く、FCF309億円で配当58億円を余裕でカバー。Debt/EBITDA 4.04倍とレバレッジはやや高く、在庫回転72日と運転資本効率に改善余地が残る。

業績変動要因

【売上高】売上高8,263億円（+0.1%）と横ばい。製品別では軸受他3,489億円（前年3,407億円から+2.4%）、CVJアクスル4,775億円（同4,849億円から-1.5%）とミックスは軸受へシフト。地域別では日本2,116億円（+0.4%）、米州2,672億円（-2.2%）、欧州1,736億円（+3.8%）、アジア他1,740億円（-0.2%）。セグメント別売上構成は日本42.6%、米州31.9%、欧州23.9%、アジア他20.3%。欧州は販売単価改善で増収、米州は需要減で減収、アジアと日本は横ばい。売上微増の中、粗利率18.4%（前年17.1%から+1.3pt）へ改善し、粗利額1,518億円（+104億円 +7.4%）と増益の基盤を確保。改善要因は製品ミックスの軸受シフト、価格改定の浸透、原材料・物流コスト安定化によるもの。

【損益】粗利1,518億円から販管費1,207億円（売上比14.6%、前年14.3%から+0.3pt）を控除し、営業利益310億円（営業利益率3.8%、前年2.8%から+1.0pt）。販管費は給料465億円、運搬費151億円と前年比でやや増加したが、売上対比では抑制が効き、営業利益は+35.2%増。営業外収益47億円（受取利息17億円、為替差益5億円、持分法損益1億円）に対し営業外費用122億円（支払利息78億円、為替差損44億円）で純額-76億円。経常利益235億円（+124.2%）。特別利益31億円（固定資産売却益）、特別損失114億円（減損損失81億円、事業構造改革費用32億円）で純額-83億円の押下げ。税引前利益152億円、法人税等12億円（実効税率8.0%、繰延税資産調整-77億円の影響）を経て、親会社株主帰属利益206億円（前年-143億円から黒字転換、YoY +244.3%）。結論として増収微増益で、収益性の構造的改善が鮮明な一方、営業外・特損の負担が残存。包括利益は504億円と為替換算調整額287億円、年金再測定71億円のプラス寄与で純資産を大幅押上げ。

セグメント別分析

日本は売上3,522億円（-0.7%）、営業利益92億円（-18.0%、利益率2.6%）。需要横ばいとコスト上昇で減益。米州は売上2,636億円（-3.1%）、営業利益55億円（前年3億円から+1484.6%、利益率2.1%）。赤字から黒字へ大幅改善し、構造改革効果が顕在化。欧州は売上1,975億円（+3.6%）、営業損失11億円（前年-42億円から赤字縮小+74.5%、利益率-0.5%）。増収も黒字化は未達で構造改革継続中。アジア他は売上1,677億円（-0.5%）、営業利益176億円（+19.1%、利益率10.5%）。高収益体質を維持し全社利益の過半を占める主力事業。セグメント間でマージン格差が大きく、欧州の黒字化と米州の利益率向上が全社ROE改善の鍵。

主要財務指標

【収益性】営業利益率3.8%（前年2.8%から+1.0pt）、純利益率2.5%（前年-1.7%から+4.2pt）と収益性は大幅改善。ROE 6.6%（前年-6.1%から黒字転換）、ROA 2.7%（前年1.2%から+1.5pt）と資本効率は回復基調。粗利率18.4%（前年17.1%から+1.3pt）の改善が利益率上昇の基盤で、販管費率14.6%の抑制も寄与。【キャッシュ品質】営業CF572億円は純利益206億円の2.8倍、営業CF小計751億円から税等支払94億円、運転資本増減で創出。営業CF/売上高6.9%、OCF/EBITDA 0.80倍（EBITDA 715億円=営業利益+減価償却405億円）と標準的。アクルーアル比率-5.0%（アクルーアル=(純利益206億円-営業CF572億円)/総資産8,787億円）で利益のキャッシュ裏付けは高品質。【投資効率】CapEx 291億円/減価償却405億円=0.72倍と更新投資抑制的。研究開発費131億円（対売上比1.6%）は製造業標準を下回る。設備投資内訳は機械装置中心で、有形固定資産回転率3.19回（売上8,263億円/有形固定資産2,593億円）。【財務健全性】流動比率150.6%（流動資産5,450億円/流動負債3,619億円）、当座比率113.7%（当座資産4,115億円/流動負債）と短期流動性は良好。自己資本比率35.4%（前年29.0%から+6.4pt）、負債資本倍率1.82倍（前年2.44倍から改善）。有利子負債2,892億円（短期借入1,360億円、長期借入1,531億円、社債300億円）に対し現金1,326億円で、ネット有利子負債1,566億円。Debt/EBITDA 4.04倍、インタレストカバレッジ3.97倍（営業利益310億円/支払利息78億円）とレバレッジはやや高め。短期負債比率47%（短期借入1,360億円/有利子負債2,892億円）でリファイナンスリスクに留意要。運転資本は売掛金1,202億円（回転日数53日）、棚卸資産1,335億円（回転日数72日）、買掛金631億円（回転日数34日）でCCC 91日（53+72-34）。製造業ベンチマーク在庫60日対比で+12日と在庫水準高め。退職給付債務111億円、年金資産118億円で積立状態は改善。

キャッシュフロー分析

営業CF572億円（前年456億円から+25.3%）は、営業CF小計751億円（前年651億円から+15.4%）から法人税支払94億円、利息配当受取26億円、利息支払75億円、運転資本増減（棚卸146億円減、売掛29億円増、買掛28億円減）を調整して創出。営業CF/純利益2.8倍、OCF/EBITDA 0.80倍と標準的だが、在庫圧縮146億円の一巡後は運転資本がCF逆風要因になりうる。投資CF-263億円は設備投資-291億円、時間預金増減+26億円、有価証券・固定資産売却+32億円、無形資産取得-31億円。FCF 309億円（営業CF+投資CF）で配当58億円を5.3倍カバー。財務CF-353億円は長期借入実行685億円、長期借入返済-529億円、短期借入純増35億円、社債償還-500億円、社債発行100億円、配当支払-58億円、リース返済-48億円。期末現金1,313億円（前期比+36億円）。現金/短期借入0.97倍と短期借入返済余力はタイト、在庫圧縮・CCC短縮によるキャッシュ創出余地の実現が課題。

収益の質

経常的利益は営業利益310億円、経常利益235億円で、この差76億円は主に支払利息78億円と為替差損44億円によるもので、営業外は構造的な利益押下げ要因。特別損益は純額-83億円（減損81億円、構造改革費32億円、固定資産売却益31億円）と一時的要因。純利益206億円のうち特損83億円を除外すると実力ベース純利益は約289億円相当だが、税効果調整-77億円の影響で実効税率8.0%と異常に低く、税前利益152億円対比で平常的税率30%想定なら純利益は約100億円程度と見込まれ、特損・税効果調整の両面で純利益は押上げられている。営業CF572億円は純利益206億円の2.8倍で、アクルーアル-366億円（純利益206億円-営業CF572億円）とキャッシュ裏付けは極めて高品質。営業外収益47億円は売上高の0.6%と小規模で、非経常性は低い。包括利益504億円は純利益206億円に為替換算287億円、年金再測定71億円が加算され、BS純資産3,114億円（前年2,487億円から+627億円）の大幅増加の大半は包括利益由来。経常利益と純利益の乖離は特損・税効果によるもので、構造改革一巡後は経常利益水準に収斂する見込み。

業績予想・ガイダンス

通期予想は売上高8,100億円（前年比-2.0%）、営業利益330億円（+6.3%）、経常利益210億円（-10.6%）、親会社株主帰属利益150億円、EPS 25.23円、DPS 6.5円。今期実績対比で売上はやや減収見込みだが、営業利益は+6.3%増益を計画し、営業利益率4.1%への改善を織り込む。経常利益は営業外の金利・為替負担継続で-10.6%減益見込み。進捗率は今期実績が通期予想対比で売上102.0%、営業利益94.0%、経常利益111.8%と、売上・経常は上振れ、営業利益は若干下振れだが全体として計画線上。来期は在庫圧縮・コスト効率化継続でマージン改善を見込む一方、営業外は高金利・為替の逆風を想定。欧州黒字化とアジア高収益持続が計画達成の鍵。

株主還元

中間配当5.5円、期末配当5.5円で年間11円、配当総額58億円（前年同額）。親会社株主帰属利益206億円に対し配当性向28.2%と保守的。自社株買いは実質ゼロで総還元性向は配当性向と同等。来期予想EPS 25.23円・DPS 6.5円から配当性向は約26%見込み。FCF 309億円に対し配当58億円でカバレッジ5.3倍と余裕があり、増配余地は十分。発行済株式597,533千株（自己株式3,027千株）、期中平均550,115千株。配当政策は安定配当重視で、来期若干増配を計画。CapEx/減価償却0.72倍と更新投資抑制的である点を踏まえ、中期では投資配分拡大と配当還元のバランスを取りながら配当性向30-40%レンジでの運用が想定される。

リスク要因

1. 欧州事業の収益化遅延リスク: 欧州は営業損失11億円（前年-42億円から赤字縮小も黒字化未達）で構造改革継続中。売上1,975億円の-0.5%マージンが全社ROE 6.6%の重石。黒字化が来期以降にずれ込む場合、全社利益率改善が停滞し、グループ全体のレバレッジ低下が遅れる懸念。

2. 運転資本・在庫水準の高止まりリスク: 在庫回転日数72日（ベンチマーク60日対比+12日）、CCC 91日と資金滞留が長く、在庫1,335億円は前年1,272億円から+5.0%増。需要変動時に在庫評価損や値引き圧力が利益を圧迫し、借入負担増（支払利息78億円、有利子負債2,892億円）と合わせて金利コスト上昇局面でROE・FCFを押下げる要因。

3. 金利負担・レバレッジ耐性の低下リスク: Debt/EBITDA 4.04倍、短期負債比率47%（短期借入1,360億円）、インタレストカバレッジ3.97倍と、金利上昇・リファイナンス環境悪化に脆弱。現金1,326億円は短期借入の0.97倍とバッファ薄く、営業外費用122億円のうち支払利息78億円が経常利益を圧迫。在庫圧縮・CCC短縮が遅れる場合、借入依存が長期化し財務柔軟性が低下。

業種ベンチマーク（参考・当社調べ）

収益性・リターン

営業利益率・純利益率とも業種中央値を4.0pt、2.7pt下回り、収益性は業界下位圏。

成長性・資本効率

売上成長率は業種中央値を3.6pt下回り、成長性は業界平均以下。

※出所: 当社集計

決算上の注目ポイント

1. 収益率改善トレンドの持続性: 粗利率18.4%（前年比+1.3pt）、営業利益率3.8%（同+1.0pt）と収益性が構造的に改善。アジア高収益（利益率10.5%）と米州黒字化（前年赤字から55億円利益）が牽引し、製品ミックスの軸受シフトと価格改定浸透が寄与。業種ベンチマークでは営業利益率が中央値7.8%対比-4.0ptと劣後するが、2期連続の利益率改善基調は持続可能と評価でき、中期的に業界標準への収斂が期待される。一方、欧州赤字11億円（前年-42億円から縮小も黒字化未達）の解消時期と、アジア高収益の持続性が今後のマージン拡大ペースを左右する。

2. レバレッジと在庫効率の構造課題: Debt/EBITDA 4.04倍、短期負債比率47%、現金/短期借入0.97倍と、金利上昇・リファイナンス局面での脆弱性が残存。在庫回転日数72日（ベンチマーク60日対比+12日）、CCC 91日は資金滞留の長さを示し、在庫1,335億円圧縮の余地が大きい。営業CF572億円は利益の2.8倍と高品質だが、在庫減少146億円の一巡後は運転資本がCF逆風要因となりうる。在庫圧縮・CCC短縮により借入削減と金利負担軽減（支払利息78億円）を実現できれば、ROE・FCFの同時改善が見込まれ、財務健全性の観点から注視すべき指標。CapEx/減価償却0.72倍と更新投資抑制的である点も中期成長力の確保の視点で要モニター。

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本レポートはXBRL決算短信データをAIが分析して自動生成した決算解析資料です。特定銘柄への投資を推奨するものではありません。業種ベンチマークは公開決算データを基に当社が集計した参考情報です。投資判断はご自身の責任において、必要に応じて専門家にご相談の上、行ってください。