| 指標 | 当期 | 前年同期 | YoY |
|---|---|---|---|
| 売上高 | ¥4028.9億 | ¥3888.1億 | +3.6% |
| 営業利益 | ¥582.9億 | ¥499.2億 | +16.8% |
| 税引前利益 | ¥581.6億 | ¥507.1億 | +14.7% |
| 純利益 | ¥162.9億 | ¥207.1億 | -21.3% |
| ROE | 4.7% | 6.1% | - |
2026年3月期決算は、売上高4028.9億円（前年比+140.7億円 +3.6%）、営業利益582.9億円（同+83.7億円 +16.8%）、経常利益305.0億円（同+87.7億円 +40.4%）、純利益162.9億円（同-44.1億円 -21.3%）となった。継続事業は増収増益で営業利益率が14.5%（前年12.8%）へ+1.7pt改善した一方、非継続事業（ペンタゴン・テクノロジーズ関連）の損失239.4億円計上により最終減益となった。継続事業からの利益は402.3億円（前年367.2億円、+9.6%）と堅調で、粗利率38.0%（+1.1pt）、販管費率23.8%（-0.1pt）と収益性は改善基調にある。一般水処理市場の営業利益が前年比+34.0%と大幅増益となり、二本柱の収益構造が強化された。
【売上高】売上高は4028.9億円（+3.6%）で、一般水処理市場2310.9億円（+5.3%）、電子市場1717.9億円（+1.4%）と両セグメントで増収を確保した。地域別では日本2118.9億円（+7.8%）とEMEA439.8億円（+20.0%）が牽引し、アジア899.0億円（-10.6%、中国364.0億円で-27.0%）は半導体関連の設備投資減速で減収となった。製品別では、一般水処理の装置371.9億円（+15.8%）とメンテナンス507.4億円（+3.8%）が伸長し、電子市場はメンテナンス251.1億円（+20.6%）が装置718.4億円（-2.6%）の減少を補った。継続契約型サービスは合計670.0億円（+0.8%）と堅調で、ストック収益基盤は維持された。
【損益】売上原価は2497.3億円（+2.1%）で、粗利率は38.0%（前年36.9%）へ+1.1pt改善した。販管費は958.1億円（+3.3%）で販管費率23.8%（同23.9%）と小幅低下し、営業利益582.9億円（+16.8%）、営業利益率14.5%（+1.7pt）と収益性は大幅に向上した。金融収益16.1億円、金融費用18.5億円で純額-2.4億円、持分法投資利益1.2億円を加え、税引前利益581.6億円（+14.7%）となった。継続事業からの当期利益402.3億円に対し、非継続事業損失239.4億円（前年160.1億円損失、売却目的保有処分グループの公正価値測定損199.1億円含む）を計上し、当期純利益162.9億円（-21.3%）となった。継続事業ベースのEPSは361.82円（前年322.85円）と堅調で、結論として増収増益（継続事業）だが非継続事業の一時的損失により最終減益となった。
電子市場セグメント：売上高1717.9億円（+1.4%）、営業利益287.1億円（+3.2%）、営業利益率16.7%（前年16.4%）。装置718.4億円（-2.6%）は半導体設備投資の減速で減収となったが、メンテナンス251.1億円（+20.6%）と継続契約型サービス545.4億円（-0.4%）のストック型収益が下支えした。地域別ではアジア657.9億円（-13.7%、うち中国293.3億円で-31.6%）が減収、EMEA80.3億円（+161.6%）が大幅伸長した。一般水処理市場セグメント：売上高2310.9億円（+5.3%）、営業利益295.9億円（+34.0%）、営業利益率12.8%（前年10.1%）と収益性が大幅改善した。装置372.8億円（+15.8%）、薬品1211.7億円（+2.6%）、メンテナンス507.4億円（+3.8%）と全分野で増収を確保し、日本とEMEAの案件採算改善が利益率向上に寄与した。セグメント資産は電子市場2547.6億円、一般水処理2305.0億円でバランスが取れている。
【収益性】営業利益率14.5%（前年12.8%、+1.7pt）、粗利率38.0%（同36.9%、+1.1pt）で収益性は改善基調。EBITDAマージンは22.7%（営業利益582.9億円+減価償却332.4億円＝915.3億円/売上4028.9億円）と高水準だが、現金転換の弱さ（後述）とのギャップに留意が必要。ROE4.7%（同6.1%）は純利益の一時的減少により低下したが、継続事業ベースのROEは推計9.4%程度（継続事業利益402.3億円/自己資本3439.8億円×財務レバレッジ1.64倍）と実力値は堅調。【キャッシュ品質】営業CF555.9億円は純利益162.9億円の3.4倍でアクルーアル比率-7.0%と良好だが、OCF/EBITDA比率0.61倍と弱含み、運転資本の逆風（営業債権+175.1億円、営業債務-67.0億円）が顕在化した。売上高成長率3.6%に対し営業債権増加率15.2%（1456.3億円/1264.1億円）で、DSO推計132日（営業債権1456.3億円÷売上高4028.9億円×365日、前年118日）と回収長期化が進行している。【投資効率】総資産回転率0.71回（売上4028.9億円/総資産5644.2億円）、棚卸回転率19.8回（売上原価2497.3億円/棚卸資産203.5億円）。設備投資259.6億円に対し減価償却費332.4億円でCapEx/減価償却0.78倍と更新投資中心の抑制モード。のれん614.9億円は純資産比17.9%、EBITDA比0.67倍で減損耐性は良好な水準。【財務健全性】自己資本比率60.4%（前年61.2%）、有利子負債798.3億円（短期158.8億円+長期639.5億円）に対し現金652.5億円でネット負債145.8億円、Debt/EBITDA比率0.87倍と保守的。インタレストカバレッジ31.4倍（営業利益582.9億円/金融費用18.5億円）で金利負担は軽微。流動比率209.1%（流動資産2489.8億円/流動負債1190.7億円）と短期流動性も良好。
営業CFは555.9億円（前年877.6億円、-36.7%）で、税引前利益581.6億円から非継続事業損失218.0億円を除いた継続事業の実力は高いが、運転資本の悪化（営業債権-175.1億円、営業債務-67.0億円で合計-242.1億円の逆風）が顕著にキャッシュを圧迫した。小計709.0億円から法人税等144.6億円支払後の金額で、OCF/EBITDA比率0.61倍と弱含んだ。投資CFは-340.2億円（同-520.7億円）で、設備投資259.6億円（前年498.6億円）と抑制モードにシフトし、投資有価証券取得25.5億円、無形資産取得36.7億円を含む。フリーCFは215.7億円（同356.9億円）とプラスを確保したが、配当113.4億円（+13.8%）と自社株買い151.7億円の合計265.0億円には不足し、総還元はFCFを49.3億円上回った。配当のみでは FCF対比1.9倍のカバレッジで持続性は高い。財務CFは-233.1億円で、長期借入199.4億円と社債発行99.6億円による調達で社債償還300.0億円に対応し、短期借入の純増113.4億円もあり長期負債へのリファイナンスが進行した。現金期末残高652.5億円（+23.0億円、為替影響+40.4億円含む）で、営業債権の回収正常化が次期のキャッシュ創出力回復の鍵となる。
経常的収益は営業利益582.9億円が中心で、金融収益16.1億円のうち持分法投資利益1.2億円は安定寄与だが、その他の金融収益は軽微。今期の純利益162.9億円は非継続事業損失239.4億円の一時的要因に大きく影響され、継続事業からの利益402.3億円が実力を示す。継続事業EPS361.82円（前年322.85円）と堅調で、構造的な稼ぐ力に毀損は見られない。アクルーアル比率は-7.0%（(純利益162.9億円-営業CF555.9億円)/純利益162.9億円×-1）と良好だが、OCF/EBITDA比率0.61倍は運転資本悪化のシグナルで注視が必要。包括利益317.9億円は純利益162.9億円に対し+155.0億円と大幅に上回り、在外換算差額+134.4億円と金融資産の公正価値変動+20.1億円が主因。利益剰余金は3147.5億円（前年3099.8億円、+1.5%）で内部留保は着実に積み上がっており、配当原資の十分性は確保されている。総じて、非継続事業の一時要因を除けば収益の質は高く、継続事業ベースの利益率とキャッシュ創出の整合性が改善すれば持続性は強化される。
2027年3月期通期予想は、売上高4250.0億円（前年比+5.5%）、営業利益605.0億円（同+3.8%）、親会社帰属純利益420.0億円（同+163.2%、非継続事業損失の一巡前提）、EPS予想392.49円を計画している。営業利益率は14.2%（今期14.5%から-0.3pt）とほぼ横ばい維持の見通しで、純利益の大幅増益は非継続事業損失の一巡効果による。通期進捗率は、売上高94.8%（4028.9億円/4250.0億円）、営業利益96.4%（582.9億円/605.0億円）と高進捗だが、下期偏重の季節性を考慮すると順調な進捗といえる。配当予想はDPS67円（実績112円の内訳：中間56円+期末56円）が示されているが、通期合計での整合性に留意が必要。予想配当性向は17.1%（67円/392.49円）と大幅に低下する見込みで、総還元方針の詳細開示が焦点となる。一般水処理市場の案件パイプラインとアジア需要の回復モメンタム、営業債権の回収正常化が予想達成の鍵を握る。
実績配当は中間56円+期末56円の合計112円（前年46円、+143.5%）で、配当金総額113.4億円（前年99.3億円）となった。純利益162.9億円に対する配当性向は69.6%で、継続事業利益402.3億円ベースでは28.2%と十分な余力がある。FCF215.7億円に対する配当カバレッジは1.90倍で持続可能性は高い。自社株買いは151.7億円を実施し、配当と合わせた総還元は265.0億円となり、総還元性向は162.7%（265.0億円/162.9億円）と高水準だが、継続事業利益ベースでは65.9%と適正範囲にある。FCFは総還元を49.3億円下回ったものの、現金652.5億円と有利子負債の圧縮余地を考慮すれば一時的な超過は許容範囲といえる。翌期配当予想DPS67円は、実績112円から大幅減少する見込みで詳細な方針確認が必要だが、継続事業の利益水準と整合した持続可能な配当政策への回帰を示唆している可能性がある。
運転資本の悪化リスク: DSO132日（前年118日）と売掛金回収が長期化し、営業債権1456.3億円（+15.2%）の増加と営業債務534.5億円（-15.5%）の減少が同時進行している。営業CFは555.9億円と純利益対比3.4倍の高品質を維持するが、OCF/EBITDA比率0.61倍（前年0.89倍）と現金転換効率は大幅に低下した。与信管理の緩みや取引条件の悪化が長期化すれば、資金繰り圧迫と資本効率低下を招く。回収プロセスの強化と契約条件の見直しが急務である。
非継続事業の売却遅延・追加費用リスク: 売却目的保有資産82.1億円と関連負債103.5億円を計上し、当期に売却目的処分グループの公正価値測定損199.1億円を認識した。ペンタゴン・テクノロジーズ関連の売却プロセスが遅延した場合、追加評価損や保有コストの発生リスクがある。また、売却条件の悪化や偶発債務の顕在化により、追加損失計上の可能性も残る。
地域別需要変動リスク: アジア売上899.0億円（-10.6%）、うち中国364.0億円（-27.0%）と電子市場の中核地域で減速が顕著である。半導体設備投資の回復遅延や地政学的要因で需要変動が長期化すれば、装置売上とメンテナンス収益の両面で圧力となる。一方、EMEA439.8億円（+20.0%）は好調だが、インフラ案件の集中によるボラティリティリスクも内在する。地域別ポートフォリオの分散と電子市場以外の需要開拓が中長期課題である。
収益性・リターン
| 指標 | 自社 | 中央値 (IQR) | Delta |
|---|---|---|---|
| 自己資本利益率 | 4.7% | 6.3% (3.2%–9.9%) | -1.6pt |
| 営業利益率 | 14.5% | 7.8% (4.6%–12.3%) | +6.7pt |
| 純利益率 | 4.0% | 5.2% (2.3%–8.2%) | -1.1pt |
営業利益率は業種中央値を+6.7pt上回り収益性で優位に立つが、ROEは一時的要因により業種中央値を下回る。
成長性・資本効率
| 指標 | 自社 | 中央値 (IQR) | Delta |
|---|---|---|---|
| 売上高成長率（前年比） | 3.6% | 3.7% (-0.4%–9.3%) | -0.1pt |
売上成長率は業種中央値並みで、安定成長を維持している。
※出所: 当社集計
継続事業の収益性改善と非継続損失の一巡: 営業利益率14.5%（+1.7pt）、粗利率38.0%（+1.1pt）と本業の稼ぐ力は強化され、一般水処理市場の営業利益+34.0%が二本柱構造を支えた。非継続事業損失239.4億円は一時的要因で、継続事業EPS361.82円（前年322.85円）が実力を示す。翌期は非継続損失の一巡により純利益+163%の大幅増益見通しで、配当原資の正常化が期待される。
運転資本管理の正常化が次期キャッシュ創出力の鍵: DSO132日（前年118日）と営業債権回収が長期化し、OCF/EBITDA比率0.61倍（前年0.89倍）と現金転換効率が大幅低下した。高いEBITDAマージン22.7%に対し、営業債権+175.1億円の逆風が顕在化している。回収プロセスの強化と与信管理の徹底により、翌期のOCF/EBITDA比率が0.70倍以上に回復すれば、FCFと総還元の持続性は大幅に改善する。配当＋自社株買いの総還元265.0億円はFCF215.7億円を上回ったが、営業債権の正常化で賄える水準にある。
地域別ポートフォリオの再バランスと長期成長の基盤: 日本+7.8%、EMEA+20.0%が牽引する一方、アジア-10.6%（中国-27.0%）は半導体投資減速で調整局面にある。一般水処理の装置+15.8%と国内インフラ更新需要が下支えし、電子市場のメンテナンス+20.6%でストック収益を強化した。翌期売上高4250億円（+5.5%）の達成には、アジア需要の底入れとEMEA案件の継続が前提となる。のれん614.9億円（Debt/EBITDA 0.67倍）の減損リスクは限定的で、財務健全性（自己資本比率60.4%、ネット負債145.8億円）から投資余力は維持されており、M&Aや設備増強による成長加速の選択肢も残されている。
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