- 売上高: 563.46億円
- 営業利益: 30.18億円
- 当期純利益: 3.95億円
- 1株当たり当期純利益: 42.89円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 563.46億円 | 510.05億円 | +10.5% |
| 売上原価 | 343.98億円 | - | - |
| 売上総利益 | 166.07億円 | - | - |
| 販管費 | 157.68億円 | - | - |
| 営業利益 | 30.18億円 | 8.38億円 | +260.1% |
| 営業外収益 | 10.50億円 | - | - |
| 営業外費用 | 6.38億円 | - | - |
| 経常利益 | 29.20億円 | 12.50億円 | +133.6% |
| 税引前利益 | 11.00億円 | - | - |
| 法人税等 | 7.05億円 | - | - |
| 当期純利益 | 3.95億円 | - | - |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 21.70億円 | 4.02億円 | +439.8% |
| 包括利益 | 11.34億円 | 19.33億円 | -41.3% |
| 支払利息 | 2.98億円 | - | - |
| 1株当たり当期純利益 | 42.89円 | 7.92円 | +441.5% |
| 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | 41.39円 | - | - |
| 1株当たり配当金 | 14.00円 | 14.00円 | +0.0% |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 1,003.68億円 | 1,015.22億円 | -11.54億円 |
| 現金預金 | 456.15億円 | 477.62億円 | -21.47億円 |
| 売掛金 | 146.94億円 | 169.69億円 | -22.75億円 |
| 棚卸資産 | 113.78億円 | 111.02億円 | +2.76億円 |
| 固定資産 | 458.55億円 | 434.71億円 | +23.84億円 |
| 項目 | 値 |
|---|
| 1株当たり純資産 | 1,660.44円 |
| 純利益率 | 3.9% |
| 粗利益率 | 29.5% |
| 流動比率 | 301.5% |
| 当座比率 | 267.4% |
| 負債資本倍率 | 0.74倍 |
| インタレストカバレッジ | 10.13倍 |
| 実効税率 | 64.1% |
| 項目 | 前年同期比 |
|---|
| 売上高前年同期比 | +10.5% |
| 営業利益前年同期比 | +260.0% |
| 経常利益前年同期比 | +133.5% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益前年同期比 | +439.5% |
| 包括利益前年同期比 | -41.3% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済株式数(自己株式含む) | 54.79百万株 |
| 自己株式数 | 4.14百万株 |
| 期中平均株式数 | 50.61百万株 |
| 1株当たり純資産 | 1,662.24円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期配当 | 14.00円 |
| 期末配当 | 15.00円 |
| セグメント | 売上高 | 営業利益 |
|---|
| FoodProcessingMachineryOperations | 0円 | 5.21億円 |
| IndustrialMachineryOperations | 79百万円 | 3.64億円 |
| MachineToolOperations | 1.52億円 | 43.58億円 |
| 項目 | 予想値 |
|---|
| 売上高予想 | 774.00億円 |
| 営業利益予想 | 43.00億円 |
| 経常利益予想 | 38.00億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益予想 | 29.00億円 |
| 1株当たり当期純利益予想 | 57.35円 |
| 1株当たり配当金予想 | 15.00円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
2025年度Q3のソディックは、売上の2桁増収に対し、営業利益が大幅に改善し、収益性の回復が鮮明となった四半期です。売上高は563.46億円で前年同期比+10.5%増、営業利益は30.18億円で+260.0%増と、明確な営業レバレッジが確認できます。経常利益は29.20億円(+133.5%)となり、営業外損益の寄与は純増ながら、営業段階の改善が利益牽引の主因です。当期純利益は21.70億円(+439.5%)と大幅増益ですが、実効税率64.1%と高く、税コストや一時要因の影響がうかがえます。粗利率は29.5%で、営業利益率は5.4%(=30.18/563.46)に改善、前年の営業利益率約1.6%から約+372bpの拡大です。経常利益率は5.2%で、前年約2.5%から+273bp改善、純利益率は3.9%で前年約0.8%から+306bp改善と段階的にマージンが拡大しています。一方、売上総利益166.07億円に対し販管費157.68億円で、単純引き算では営業利益8.39億円相当となるところ、実績は30.18億円であり、約21.8億円の「その他営業収益」や費用減少等の影響が営業段階で発生した可能性が高い点は注記が必要です。営業外収益は10.50億円(うち受取利息3.92億円、受取配当金2.27億円)で、金利収入や投資関連の収益が底上げに寄与しました。支払利息は2.98億円で、インタレストカバレッジは10.13倍と金利耐性は良好です。貸借対照表は総資産1,462.24億円、現金預金456.15億円と潤沢な手元資金を確保し、流動比率301.5%、当座比率267.4%と流動性は非常に厚いです。負債資本倍率0.74倍でレバレッジは適正範囲、短期借入23.35億円・長期借入187.22億円に対して実質的なネットキャッシュ基調です。ROEは2.6%、ROICは2.5%と資本効率はなお低位で、品質アラートが点灯(ROIC<5%)しており、構造的な稼ぐ力の底上げが今後の焦点です。営業CFが未開示であるため利益の現金化度合い(営業CF/純利益)を検証できず、利益の質には不確実性が残ります。配当性向は計算上73.2%と示されていますが、FCFデータがないため配当のキャッシュカバレッジは評価不能です。総じて、需要回復とコストコントロール、ならびにその他営業収益の寄与で業績は改善軌道にありますが、非反復的な要素の可能性や高税率・低ROICが課題です。今後は受注・在庫の健全化、粗利率の安定、営業CFの確認を通じて、持続的なROIC改善とROE引上げが示されるかが重要な見所です。
デュポン分析(思考過程): ステップ1: ROEは2.6%で、純利益率3.9% × 総資産回転率0.385 × 財務レバレッジ1.74倍の積で説明できる。ステップ2: 期中の改善度合いが最も大きいのは純利益率で、前年約0.8%→3.9%へ約+306bp拡大しており、ROE押上げの主因となった。総資産回転率は0.385と資産規模に対して売上効率が高くはなく、レバレッジ1.74倍は大きな変化要因ではない。ステップ3: 純利益率改善は、売上成長(+10.5%)に対する営業利益の伸び(+260%)という強い営業レバレッジに加え、粗利率維持(29.5%)と販管費コントロール、および約21.8億円相当のその他営業収益の寄与、さらに受取利息等の営業外収益の純増が背景。ステップ4: ただし、その他営業収益や金利収入の寄与は一部一過性の可能性があり、継続可能性には不確実性がある。製品ミックス改善や価格改定による粗利率の維持・上昇が確認できれば持続性は高まるが、現時点では判断保留。ステップ5: 懸念されるトレンドとして、販管費率は28.0%と依然高く、売上総利益率と伯仲しており(粗利29.5%)、コア収益力だけでは十分な営業利益を確保しにくい構造がうかがえる。売上成長率(+10.5%)に対し販管費の絶対額が高止まりしている可能性があり、今後は販管費成長率が売上成長率を上回らないか注視が必要。
売上は+10.5%と堅調で、工作機械需要の回復や特定分野の受注進捗が示唆される一方、成長の持続性は受注・出荷バランスと在庫の回転改善に依存します。営業利益の+260%は価格・ミックス、固定費吸収の改善、その他営業収益寄与の複合効果であり、来期に同様の成長率を再現するにはコア事業の収益性強化が不可欠です。営業外収入比率48.4%と示されるように非営業項目のウェイトが相対的に高く、景気・金利環境に左右されやすい点は成長の質の観点で留意点です。ROICが2.5%と低位で、成長投資の回収効率が十分でない可能性があるため、案件選別と稼働率向上、アフターサービス収益拡大など高ROIC領域へのシフトが望まれます。見通しとしては、為替(円安)の収益押上げ、電子部品/EV/金型向けの設備需要回復が追い風となり得るが、中国・欧州景況や半導体サイクルのブレ、価格競争の激化が逆風となる可能性があります。短期は粗利率の維持、販管費の伸び抑制、その他営業収益の反復性確認が鍵、中期はROIC>5%への回復軌道が重要なマイルストーンとなります。データ制約(営業CF・設備投資未記載)により成長のキャッシュ裏付け評価は未実施であり、次四半期の開示が重要です。
流動性は極めて厚く、流動比率301.5%、当座比率267.4%で短期支払い能力に懸念はありません。総資産1,462.24億円に対し現金預金456.15億円(約31%)と潤沢で、短期借入23.35億円・長期借入187.22億円を大きく上回る実質ネットキャッシュポジションです。負債資本倍率0.74倍と資本構成は保守的で、レバレッジ過多のリスクは限定的です。満期ミスマッチについては、流動負債332.85億円に対し、現金・売掛金合計603.09億円で十分にカバーされており、短期資金繰りリスクは低いと評価します。D/E>2.0や流動比率<1.0に該当する警告はありません。オフバランスのリース・保証等は本データからは把握不能で、注記開示の確認が必要です。金利負担は支払利息2.98億円、インタレストカバレッジ10.13倍で耐性は良好です。
営業キャッシュフロー、投資・財務キャッシュフローが未記載のため、営業CF/純利益やフリーキャッシュフローの評価は不可能です。このため利益の現金化度(営業CF/純利益<0.8であれば品質懸念)の判定は保留となります。販管費と粗利が拮抗する構造の中で、約21.8億円のその他営業収益が営業利益を押し上げている点は、キャッシュ化の確実性(キャッシュ項目か非現金項目か)を見極める必要があります。運転資本では、棚卸113.78億円・売掛146.94億円の水準が相応にあり、在庫・売掛の回転が営業CFに及ぼす影響が大きいと想定されるため、次期開示で回転日数の改善有無を確認したいところです。配当・設備投資に対するFCFカバレッジは算定不能で、持続可能性評価は留保します。
配当性向は計算値で73.2%と示され、当期利益水準に対しやや高めです。もっとも、FCF情報(営業CF・設備投資)が未開示であるため、キャッシュベースでの配当カバレッジを評価できません。手元流動性は厚く短期的な配当実行余力は高い一方、ROICが2.5%と低位であることを踏まえると、中長期の持続可能性は利益の質とキャッシュ創出力の改善次第です。還元方針の見通しは、①営業CFの安定、②成長投資とのバランス(ROIC改善)、③非反復的収益への依存度低下、が確認できれば安定配当の実効性は高まると考えます。現時点では保守的評価(やや慎重)が妥当です。
ビジネスリスク:
- 半導体・自動車・電子部品向け設備投資サイクルの変動による受注減少リスク
- 価格競争激化による粗利率圧迫
- 中国・欧州など主要需要地域の景気減速と需要下振れ
- 為替変動(円高)による売上・利益目減り
- 供給網の制約や部材価格変動による原価上昇
財務リスク:
- ROIC 2.5%と資本効率の低迷が継続するリスク
- その他営業収益や営業外収益への依存度に伴う利益変動リスク
- 高い実効税率(64.1%)の継続による純利益率抑制
- 営業CF未開示に伴うキャッシュ創出力の不確実性
- 在庫・売掛の回転悪化による運転資本の膨張
主な懸念事項:
- 販管費率が高く、粗利とのマージンバッファが薄い構造
- 営業利益の一部がその他営業収益に依存している可能性(反復性不確実)
- ROE 2.6%と資本コストを下回る低収益性
- データ未記載によりキャッシュフロー品質と配当FCFカバレッジの評価が不能
重要ポイント:
- 増収とコストコントロールで営業利益率が約+372bp改善、収益性の回復が進展
- 現金厚め・低レバレッジで財務耐性は高い
- ROIC 2.5%・ROE 2.6%は依然低位で、構造的な収益力改善が課題
- その他営業収益・営業外収益の寄与が大きく、利益の反復性検証が必要
- 営業CF未開示につき利益の現金裏付け確認が次の注目点
注視すべき指標:
- 受注高・受注残・ブックトゥビルの推移
- 粗利率の持続性と価格改定・ミックス効果
- 販管費率のトレンド(売上成長率とのギャップ)
- 営業キャッシュフロー/純利益とフリーキャッシュフロー
- 在庫回転日数・売掛回転日数の改善
- ROIC(>5%回復)とROEのトレンド
- 為替感応度(USD/JPY、CNY/JPY)
セクター内ポジション:
同業国内装置メーカーと比べ、流動性・レバレッジ面の安全性は高い一方、ROIC・ROEは低位で資本効率面での競争力に課題。短期的な利益改善は進むが、中期の持続性はコア収益力とキャッシュ創出力の底上げ次第。
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