- 売上高: 17,935.84億円
- 営業利益: 3,135.25億円
- 当期純利益: 2,483.31億円
- 1株当たり当期純利益: 173.12円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 17,935.84億円 | 17,987.05億円 | -0.3% |
| 売上原価 | 7,291.33億円 | 7,415.20億円 | -1.7% |
| 売上総利益 | 10,644.50億円 | 10,571.84億円 | +0.7% |
| 販管費 | 7,396.34億円 | 7,691.86億円 | -3.8% |
| 営業利益 | 3,135.25億円 | 2,697.08億円 | +16.2% |
| 持分法投資損益 | -38.02億円 | -23.40億円 | -62.5% |
| 税引前利益 | 3,229.28億円 | 2,970.53億円 | +8.7% |
| 法人税等 | 745.96億円 | 746.49億円 | -0.1% |
| 当期純利益 | 2,483.31億円 | 2,224.04億円 | +11.7% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,483.80億円 | 2,224.95億円 | +11.6% |
| 包括利益 | 2,605.60億円 | 1,364.45億円 | +91.0% |
| 減価償却費 | 523.19億円 | 546.70億円 | -4.3% |
| 1株当たり当期純利益 | 173.12円 | 145.64円 | +18.9% |
| 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | 171.70円 | 142.81円 | +20.2% |
| 1株当たり配当金 | 12.00円 | 12.00円 | +0.0% |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 12,595.76億円 | 14,703.78億円 | -2,108.02億円 |
| 売掛金 | 5,734.07億円 | 5,650.69億円 | +83.38億円 |
| 固定資産 | 12,924.14億円 | 13,018.74億円 | -94.60億円 |
| 有形固定資産 | 551.13億円 | 548.97億円 | +2.16億円 |
| 無形資産 | 1,731.17億円 | 1,749.77億円 | -18.60億円 |
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減 |
|---|
| 営業活動によるキャッシュフロー | 2,662.10億円 | 2,790.46億円 | -128.36億円 |
| 投資活動によるキャッシュフロー | -612.78億円 | -298.76億円 | -314.02億円 |
| 財務活動によるキャッシュフロー | -4,605.02億円 | -5,971.22億円 | +1,366.20億円 |
| 現金及び現金同等物 | 5,350.95億円 | 8,086.25億円 | -2,735.30億円 |
| フリーキャッシュフロー | 2,049.32億円 | - | - |
| 項目 | 値 |
|---|
| 純利益率 | 13.8% |
| 粗利益率 | 59.3% |
| 負債資本倍率 | 0.72倍 |
| EBITDAマージン | 20.4% |
| 実効税率 | 23.1% |
| 項目 | 前年同期比 |
|---|
| 売上高前年同期比 | -0.3% |
| 営業利益前年同期比 | +16.2% |
| 税引前利益前年同期比 | +8.7% |
| 当期純利益前年同期比 | +11.7% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益前年同期比 | +11.6% |
| 包括利益前年同期比 | +91.0% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済株式数(自己株式含む) | 1.56十億株 |
| 自己株式数 | 143.55百万株 |
| 期中平均株式数 | 1.43十億株 |
| 1株当たり純資産 | 1,043.03円 |
| EBITDA | 3,658.44億円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期配当 | 12.00円 |
| 期末配当 | 12.00円 |
| 項目 | 予想値 |
|---|
| 売上高予想 | 35,985.00億円 |
| 営業利益予想 | 5,660.00億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益予想 | 4,483.00億円 |
| 1株当たり当期純利益予想 | 313.00円 |
| 1株当たり配当金予想 | 12.50円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
2026年度Q2のリクルートHDは、売上高が微減ながら、コスト効率の改善で営業利益と純利益が二桁増益となり、質の高い決算でした。売上高は17,935.84億円で前年比-0.3%と横ばいに近い推移でしたが、営業利益は3,135.25億円で前年比+16.2%、当期純利益は2,483.80億円で同+11.6%と堅調でした。営業利益率は約17.5%（=3,135.25/17,935.84）で、前年約15.0%からおよそ+248bp拡大したと推定されます。純利益率は13.8%で、前年約12.4%から約+143bpの改善と算定されます。粗利益率は59.3%と高水準で、販管費の伸び抑制が営業レバレッジの改善に寄与したとみられます。営業CFは2,662.10億円で、純利益に対する営業CF/純利益は1.07倍と1.0倍超を維持し、利益のキャッシュ化は良好です。フリーCFは2,049.32億円で、配当金支払額175.91億円を大きく上回り（FCFカバレッジ5.46倍）、配当の持続可能性は高いと評価できます。一方で、自社株買いは4,283.04億円と大規模で、総還元の大半を占め、FCFを上回る規模は現金同等物の取り崩しで賄った可能性が高い点は注記が必要です。貸借対照表は総資産25,519.90億円、自己資本比率57.6%、長期借入金8.89億円と実質無借金に近く、財務耐性は非常に強固です。のれん5,191.80億円、無形資産1,731.17億円と無形資産比率は高めであり、景気後退や事業モメンタムの低下時の減損リスクはモニターが必要です。デュポン分解の結果、ROEは16.8%で、主因は利益率改善と効率的な総資産回転（0.703）にあり、レバレッジ依存は限定的（財務レバレッジ1.72倍）です。ROICは16.3%と高水準で、資本効率の良さが確認できます。持分法投資利益は-38.02億円と小幅赤字で、連結業績への影響は限定的でした。営業CF対純利益が1.07倍と1.0倍を上回るため、利益の質に大きな懸念は現時点で見当たりません。今後は、広告市況・採用需要・為替の変動（特にUSD/JPY）が収益に影響しうる一方、コスト規律とプロダクト改善によるマージン維持・拡大が続くかが焦点です。総じて、売上横ばいの中でも利益率改善と高い資本効率でROEを押し上げた好決算と評価します。
ROEは16.8%で、純利益率13.8%×総資産回転率0.703×財務レバレッジ1.72倍の積に整合しています。今回のROE押し上げの主因は純利益率の改善で、営業利益の二桁増（+16.2%）と実効税率23.1%の安定が寄与し、レバレッジ寄与は限定的でした。売上が-0.3%の中で営業利益が増加したことから、販管費の効率化や高付加価値領域（マッチング精度向上、単価改善）のミックス改善が示唆されます。こうしたマージン改善は、短期の費用抑制に依存する部分と、プロダクト/単価の構造改善の双方がありうるため、持続性は中程度と評価します。注意点として、売上の伸び率を上回るコスト増の兆候は見られず（むしろコスト規律が改善）、営業レバレッジはプラスに作用しました。前年比の定量比較では、営業利益率は約+248bp、純利益率は約+143bp改善と推定され、ROE改善のドライバーは利益率＞資産回転＞レバレッジの順と位置づけられます。
売上高は-0.3%と横ばい圏で、景気や求人需要、広告出稿動向の影響を受けたとみられます。一方、営業利益+16.2%、純利益+11.6%は費用効率改善と事業ミックスの好転を示唆します。持分法投資利益は-38.02億円で、連結成長の牽引役ではなく、コア事業の自律成長と効率化が利益拡大の源泉でした。今後の成長持続性は、- HRテクノロジー領域のトラフィックとARPUの動向、- 人材派遣・紹介の稼働率と単価、- マーケティングソリューションの広告需給、- 為替（USD/JPY）に左右されます。利益の質は営業CF/純利益1.07倍、FCF2,049.32億円が裏付け、短期的な一過性要因依存は限定的と判断します。見通しとしては、トップラインは外部環境次第でボラティリティが残る一方、コスト規律の継続とプロダクト改善により二桁のROIC・ROEを維持しやすい収益構造です。
自己資本比率57.6%、負債資本倍率0.72倍、長期借入金8.89億円と、レバレッジは極小で財務健全性は非常に高いです。流動比率・当座比率は流動負債未開示のため算出不可ですが、流動資産12,595.76億円に対し買掛金3,482.33億円の規模感から、短期支払能力に大きな懸念は見当たりません。利払い費が未記載でインタレストカバレッジは算出できませんが、有利子負債の極小さからカバレッジは実務上十分と推定されます。満期ミスマッチリスクは、実質ネットキャッシュ基調により低位です。オフバランス債務の情報は未記載で、リース負債等の詳細は不明ですが、現状のバランスシート余力は大きいです。のれん5,191.80億円・無形1,731.17億円と無形資産依存は高く、景況悪化時の減損クッションとしての自己資本の厚みが重要になります。
営業CFは2,662.10億円で純利益2,483.80億円に対して1.07倍と、現金転換は健全です（>1.0倍）。フリーCFは2,049.32億円で、設備投資のキャッシュアウトは70.34億円と軽く、資本集約度は低い構造です。配当支払175.91億円はFCFで十分に賄えており、配当の継続性は高いと評価できます。一方、自己株買い4,283.04億円はFCFを大幅に上回り、期末現金等5,350.95億円の取り崩しや既存の資金で対応したと推察されます（負債増による調達の兆候は限定的）。運転資本の明細は未記載ですが、売掛金5,734.07億円の規模感から、集金効率の変化が営業CFに影響しうるため、DSOの動向に注意が必要です。営業CF/純利益<0.8の品質問題は該当せず、運転資本の過度な操作を示す兆候も現時点では確認できません。
配当性向は15.1%と低位で、利益およびFCFの双方から十分にカバーされています（FCFカバレッジ5.46倍）。今期の総還元は自己株買いが中心で、資本効率（ROE）向上に寄与する一方、FCFを上回る規模は現金ポジションの低下を通じて将来の柔軟性を一部低下させうる点に留意が必要です。負債依存度が低く、金利環境の影響を受けにくいことは配当持続性の追い風です。方針面では、安定配当＋機動的自社株買いの組合せが想定され、業績・キャッシュ創出力が維持される限り、増配余地は確保されています。
ビジネスリスク:
- 景気減速に伴う採用需要・広告需要の低下
- HRテクノロジー領域でのトラフィック・クリック単価の変動
- 競合プラットフォームとの競争激化による獲得コスト上昇
- 規制環境の変化（労働・個人情報保護・アルゴリズム透明性）
- のれん・無形資産の高水準に伴う減損リスク
財務リスク:
- 大規模自己株買いによる現金同等物の減少と流動性バッファ低下
- 為替変動（USD/JPY）による売上・利益のボラティリティ
- 売掛金の増加に伴う回収リスクと運転資本負担
- 金利上昇局面でのディスカウント率上昇による評価・減損圧力
主な懸念事項:
- 売上横ばいの中でのマージン主導成長の持続性
- 自己株買いのFCF超過が継続した場合の資本構成・機動性への影響
- 持分法投資損益のマイナス（-38.02億円）が拡大する場合のボラティリティ
- 無形資産依存の高まりによる将来的な減損ショック
重要ポイント:
- 売上微減下でも営業・純利益が二桁増、営業利益率は約+248bp改善
- ROE16.8%、ROIC16.3%と資本効率は非常に高い
- 営業CF/純利益1.07倍、FCF2,049億円で利益の質は良好
- 自己株買い4,283億円は総還元を牽引するがFCFを上回り現金減少要因
- 自己資本比率57.6%、実質無借金で財務耐性は強固
- のれん・無形資産合計約6,923億円の減損リスクは中期的注視ポイント
注視すべき指標:
- 営業利益率と販管費率のトレンド
- HRテクノロジー領域のトラフィック・ARPU・有料案件比率
- 為替（USD/JPY）感応度と為替中立ベースの成長率
- 売掛金回転日数（DSO）と営業CF/純利益比率
- 自己株買いペースと現金同等物残高の推移
- 減損テスト前提（成長率・WACC）の変化
セクター内ポジション:
国内外の人材・プラットフォーム同業と比べ、資本効率（ROE/ROIC）と財務健全性で優位、トップライン成長はマクロ・為替に左右され相対的に中位、利益率はコスト規律で底堅く相対的上位。
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