- 売上高: 1,545.10億円
- 営業利益: 44.66億円
- 当期純利益: 37.32億円
- 1株当たり当期純利益: 84.14円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 1,545.10億円 | 1,673.95億円 | -7.7% |
| 売上原価 | 1,410.97億円 | 1,534.27億円 | -8.0% |
| 売上総利益 | 134.13億円 | 139.67億円 | -4.0% |
| 販管費 | 89.46億円 | 86.11億円 | +3.9% |
| 営業利益 | 44.66億円 | 53.56億円 | -16.6% |
| 営業外収益 | 13.79億円 | 13.61億円 | +1.3% |
| 営業外費用 | 6.06億円 | 12.18億円 | -50.2% |
| 経常利益 | 52.39億円 | 54.99億円 | -4.7% |
| 税引前利益 | 49.87億円 | 49.41億円 | +0.9% |
| 法人税等 | 12.55億円 | 10.34億円 | +21.4% |
| 当期純利益 | 37.32億円 | 39.07億円 | -4.5% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 36.01億円 | 38.99億円 | -7.6% |
| 包括利益 | 84.38億円 | 8.30億円 | +916.6% |
| 減価償却費 | 95.80億円 | 97.82億円 | -2.1% |
| 支払利息 | 5.48億円 | 3.69億円 | +48.5% |
| 1株当たり当期純利益 | 84.14円 | 90.50円 | -7.0% |
| 1株当たり配当金 | 37.00円 | 37.00円 | +0.0% |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 1,473.63億円 | 1,414.16億円 | +59.47億円 |
| 現金預金 | 437.47億円 | 430.02億円 | +7.45億円 |
| 売掛金 | 446.44億円 | 481.87億円 | -35.43億円 |
| 固定資産 | 1,910.19億円 | 1,799.70億円 | +110.49億円 |
| 有形固定資産 | 1,755.42億円 | 1,658.77億円 | +96.65億円 |
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減 |
|---|
| 営業活動によるキャッシュフロー | 121.21億円 | 106.32億円 | +14.89億円 |
| 財務活動によるキャッシュフロー | 41.57億円 | -28.46億円 | +70.03億円 |
| 項目 | 値 |
|---|
| 純利益率 | 2.3% |
| 粗利益率 | 8.7% |
| 流動比率 | 174.5% |
| 当座比率 | 174.5% |
| 負債資本倍率 | 0.55倍 |
| インタレストカバレッジ | 8.15倍 |
| EBITDAマージン | 9.1% |
| 実効税率 | 25.2% |
| 項目 | 前年同期比 |
|---|
| 売上高前年同期比 | -7.7% |
| 営業利益前年同期比 | -16.6% |
| 経常利益前年同期比 | -4.7% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益前年同期比 | -7.6% |
| 包括利益前年同期比 | +916.5% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済株式数(自己株式含む) | 43.93百万株 |
| 自己株式数 | 1.12百万株 |
| 期中平均株式数 | 42.80百万株 |
| 1株当たり純資産 | 5,102.07円 |
| EBITDA | 140.46億円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期配当 | 37.00円 |
| 期末配当 | 50.00円 |
| セグメント | 売上高 | 営業利益 |
|---|
| Asia | 1.52億円 | 6.94億円 |
| China | 1.22億円 | -5.94億円 |
| Europe | 1.69億円 | 3.47億円 |
| Japan | 52.71億円 | 17.93億円 |
| NorthAmerica | 2.08億円 | 18.96億円 |
| SouthAmerica | 91.81億円 | 5.11億円 |
| 項目 | 予想値 |
|---|
| 売上高予想 | 3,200.00億円 |
| 営業利益予想 | 142.00億円 |
| 経常利益予想 | 149.00億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益予想 | 100.00億円 |
| 1株当たり当期純利益予想 | 233.58円 |
| 1株当たり配当金予想 | 45.00円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
2026年度Q2のジーテクトは、売上高が前年同期比-7.7%、営業利益が-16.6%と減収減益で、コスト高と数量減の逆風が続いた四半期でした。売上高は1,545.1億円、売上総利益は134.1億円で粗利率は8.7%と低位推移しました。販管費は89.5億円に抑制されたものの、営業利益は44.7億円まで縮小し営業利益率は2.9%程度に低下しました。営業外収益13.8億円・営業外費用6.1億円で、経常利益は52.4億円(-4.7%)と営業段階より減益率が小さく、営業外の下支えが確認できます。税引前利益49.9億円に対し法人税等12.6億円(実効税率25.2%)で、当期純利益は36.0億円(-7.6%)でした。EPSは84.14円で、自己資本当たりの利益創出力は低水準にとどまっています。利益率面では、営業利益率が前年推定3.2%から2.9%へ約30bp悪化、純利益率は2.3%近辺で概ね横ばい、経常利益率は3.3%台へわずかに改善と、営業段階の弱さを非営業損益が一部緩和しました。営業CFは121.2億円と純利益(36.0億円)の3.37倍と高品質で、利益以上のキャッシュ創出を実現しています。一方で設備投資が165.4億円と大きく、推定フリーCFは約-44億円と投資先行の姿勢です。貸借対照表は総資産3,383.8億円、自己資本2,184.3億円、負債資本倍率0.55倍、流動比率174.5%と財務安全性は良好です。インタレストカバレッジ8.15倍と利払い耐性も十分です。ROEは1.6%、ROICは1.5%と資本効率は大きな改善余地があり、特に投下資本に対する収益性の低さが顕著です。EBITDAは140.5億円(マージン9.1%)でキャッシュ創出力は一定あるものの、コストインフレや数量減の影響で稼ぐ力が抑制されています。営業外収入比率は38.3%と、非営業の寄与が利益安定に寄与した一方、コア事業の収益力低下を覆い隠すリスクもあります。配当性向は106.1%と計算値では利益超過で、フリーCFがマイナスの中では中期的な持続性に留意が必要です。全体として、財務基盤は強固でキャッシュ創出の質は高い一方、営業面の脆弱性とROICの低さが課題で、価格転嫁・ミックス改善・固定費効率化と選択的投資による資本効率改善が将来の焦点となります。短期的には需要・為替・原材料価格の動向と投資回収進捗がカタリストです。
【デュポン分析】ROE 1.6% = 純利益率2.3% × 総資産回転率0.457 × 財務レバレッジ1.55倍。最もボトルネックとなっているのは純利益率(2%台)と総資産回転率(0.46倍)の低さで、レバレッジは抑制的でROE押上げ効果は限定的。ビジネス面の背景としては、(1) 自動車生産の調整やモデルミックスの変化による数量・稼働率の低下、(2) 原材料・エネルギー・物流コストの高止まりと価格転嫁ラグ、(3) 国内外拠点の固定費負担の硬直性が、粗利率・営業利益率を圧迫。非営業収支(受取利息など)が経常段階を下支えしているものの、コア事業の利益率低下は構造的課題。持続性の評価では、価格交渉進展や生産正常化が進めば粗利率は改善余地がある一方、構造的な固定費と投資負担が継続する限り回転率とROICの回復には時間を要する可能性。懸念トレンドとして、売上成長率(-7.7%)に対し販管費は絶対額で抑制されているものの、売上総利益の縮小幅が大きく営業レバレッジが逆回転、結果として営業利益率が約30bp悪化している点が挙げられる。
売上は1,545.1億円で前年比-7.7%。需要面の逆風(OEM生産調整やモデルサイクル)と価格転嫁ラグが重なった公算。営業利益は44.7億円(-16.6%)と減収以上の減益で、営業レバレッジの負の効果が顕著。経常利益は52.4億円(-4.7%)と非営業の下支えで相対的に堅調。純利益は36.0億円(-7.6%)。利益の質は、営業CF/純利益3.37倍と高品質で、減価償却費95.8億円の非現金費用がキャッシュ創出を支えた。一方で、EBITDAマージン9.1%は同業比で中庸〜やや低位。先行投資(設備投資165.4億円)が重く、短期のフリーCFはマイナス。見通しとしては、(1) 量の回復、(2) 価格転嫁の進展、(3) 固定費の適正化、が収益回復の鍵。為替円安が外貨売上・持分利益にプラスに働く一方、原材料・エネルギーコストの上振れは下押しリスク。投資の回収が進めば、中期でROICと回転率の改善余地。
流動比率174.5%、当座比率174.5%と流動性は厚く、短期返済能力は高い。運転資本は629.2億円で、短期借入金242.4億円に対し現金437.5億円+売掛金446.4億円が大きく上回り、満期ミスマッチリスクは低い。負債資本倍率0.55倍、総負債1,199.5億円に対して自己資本2,184.3億円と資本構成は保守的。長短借入金計約488億円、インタレストカバレッジ8.15倍で利払い耐性は十分。契約上のオフバランス債務(リース、保証等)は本データからは確認できず、潜在的コミットメントは開示待ち。
営業CFは121.2億円で純利益36.0億円の3.37倍と高品質。減価償却95.8億円が営業CFを底上げ。投資CF詳細は未記載だが、設備投資165.4億円を踏まえると推定フリーCFは約-44億円(=営業CF121.2−投資的支出165.4、単純近似)。運転資本の詳細ブリッジは不明ながら、営業CFが強いことから過度な運転資本の引き伸ばしは現時点で限定的と推察。今後は投資ペースの適正化と投資回収(稼働・歩留まり・稼働率の改善)によりFCFの黒字化が焦点。
計算上の配当性向は106.1%と利益超過で、中期的な持続性に注意が必要。期中の配当金総額は未記載で、FCFカバレッジは算出不可だが、推定フリーCFがマイナスのため、現状では内部創出キャッシュのみでの完全カバーは困難。もっとも、現金残高437.5億円と保守的なレバレッジを背景に短期的な配当維持余地はある。持続性向上には、(1) 営業利益率の回復、(2) 投資の選択と集中によるFCF改善、(3) 機動的な自己株式活用や弾力的配当政策の再設計が有効。
ビジネスリスク:
- 自動車OEMの生産調整・モデルサイクル変動による数量リスク(売上-7.7%に反映)
- 原材料(鋼材)・エネルギー・物流コストの高止まりと価格転嫁ラグによる粗利圧迫
- 固定費の硬直性に伴う営業レバレッジの逆回転(営業利益-16.6%)
- 地域・拠点別の稼働率低下リスク(減価償却費負担の吸収難)
- 為替変動(円高転換時の採算悪化)
財務リスク:
- 投資先行によるFCF赤字(推定-44億円)
- 資本効率低迷(ROIC 1.5%、ROE 1.6%)による資本コスト未達リスク
- 非営業収益への依存度上昇(営業外収入比率38.3%)による利益のボラティリティ
- 金利上昇局面での利払い増加(借入金約488億円、カバレッジは現状良好)
主な懸念事項:
- ROICが警戒水準(<5%)を大幅に下回る1.5%と資本効率に構造的課題
- 営業利益率の約30bp悪化と粗利率の低迷(8.7%)
- FCFマイナスの中で計算上の配当性向>100%による配当持続性への圧力
- 売上減少に対し営業外の寄与で経常利益が相対的に底堅い構図の継続可能性
重要ポイント:
- 減収減益だが、営業外収支が経常段階を下支えし純利益の落ち込みは限定的
- 営業CFは高品質(3.37倍)も、積極投資でFCFはマイナス
- 財務安全性は高く、短期流動性・レバレッジは健全
- ROIC 1.5%と資本効率が最大の課題で、投資回収と稼働率改善が急務
- 価格転嫁・ミックス改善・固定費最適化が営業利益率回復のカギ
注視すべき指標:
- 営業利益率(目先の回復度合い、価格転嫁進捗)
- ROIC(7–8%目標に対するギャップ縮小度合い)
- EBITDAと設備投資額のバランス(FCF転換点)
- 為替(USD/JPY、EUR/JPY)と鋼材価格動向
- 受取利息等の非営業寄与の持続性(営業外収入比率)
- インタレストカバレッジと借入金構成(短期/長期)
セクター内ポジション:
財務基盤と流動性は同業内でも堅実だが、収益性(特にROIC・営業利益率)が相対的に低位。投資回収の可視化と価格転嫁の進展が確認できれば、収益性の相対ポジション改善余地がある。
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