- 売上高: 683.14億円
- 営業利益: 47.41億円
- 当期純利益: 54.26億円
- 1口当たり当期純利益 (EPU): 192.69円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 683.14億円 | 697.89億円 | -2.1% |
| 売上原価 | 489.85億円 | 502.62億円 | -2.5% |
| 売上総利益 | 193.29億円 | 195.26億円 | -1.0% |
| 販管費 | 145.88億円 | 140.82億円 | +3.6% |
| 営業利益 | 47.41億円 | 54.44億円 | -12.9% |
| 営業外収益 | 21.80億円 | 21.88億円 | -0.4% |
| 営業外費用 | 2.57億円 | 4.13億円 | -37.8% |
| 経常利益 | 66.64億円 | 72.18億円 | -7.7% |
| 税引前利益 | 72.36億円 | 78.85億円 | -8.2% |
| 法人税等 | 18.09億円 | 18.09億円 | +0.0% |
| 当期純利益 | 54.26億円 | 60.75億円 | -10.7% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 54.21億円 | 60.49億円 | -10.4% |
| 包括利益 | 92.97億円 | 39.06億円 | +138.0% |
| 減価償却費 | 27.13億円 | 24.92億円 | +8.9% |
| 支払利息 | 50百万円 | 9百万円 | +455.6% |
| 1口当たり当期純利益 (EPU) | 192.69円 | 208.86円 | -7.7% |
| 1口当たり分配金 (DPU) | 65.00円 | 65.00円 | +0.0% |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 932.91億円 | 904.06億円 | +28.85億円 |
| 現金預金 | 163.72億円 | 166.09億円 | -2.37億円 |
| 売掛金 | 302.15億円 | 283.77億円 | +18.38億円 |
| 棚卸資産 | 119.62億円 | 117.35億円 | +2.27億円 |
| 固定資産 | 1,185.19億円 | 1,079.06億円 | +106.13億円 |
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減 |
|---|
| 営業活動によるキャッシュフロー | 34.15億円 | 34百万円 | +33.81億円 |
| 財務活動によるキャッシュフロー | 27.58億円 | -12.91億円 | +40.49億円 |
| 項目 | 値 |
|---|
| 1株当たり純資産 | 5,570.49円 |
| 純利益率 | 7.9% |
| 粗利益率 | 28.3% |
| 流動比率 | 204.5% |
| 当座比率 | 178.3% |
| 負債資本倍率 | 0.37倍 |
| インタレストカバレッジ | 94.82倍 |
| EBITDAマージン | 10.9% |
| 実効税率 | 25.0% |
| 項目 | 前年同期比 |
|---|
| 売上高前年同期比 | -2.1% |
| 営業利益前年同期比 | -12.9% |
| 経常利益前年同期比 | -7.7% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益前年同期比 | -10.4% |
| 包括利益前年同期比 | +138.0% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済投資口数(自己投資口含む) | 28.10百万株 |
| 自己投資口数 | 606千株 |
| 期中平均投資口数 | 28.14百万株 |
| 1口当たり純資産 (NAV) | 5,603.85円 |
| EBITDA | 74.54億円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期分配金 | 65.00円 |
| 期末分配金 | 70.00円 |
| セグメント | 営業利益 |
|---|
| CeramicsAndMaterials | 39.02億円 |
| Engineering | 6.92億円 |
| IndustrialProducts | 5.25億円 |
| Tabletop | -3.79億円 |
| 項目 | 予想値 |
|---|
| 売上高予想 | 1,410.00億円 |
| 営業利益予想 | 105.00億円 |
| 経常利益予想 | 145.00億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益予想 | 120.00億円 |
| 1口当たり当期純利益予想 (EPU) | 436.40円 |
| 1口当たり分配金予想 (DPU) | 80.00円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
2026年度Q2のノリタケは、売上微減とコスト高止まりにより営業段階が弱含み、非営業損益と特別要因により最終利益を下支えした決算です。売上高は683.14億円で前年比-2.1%、営業利益は47.41億円で同-12.9%と減益幅が拡大しました。経常利益は66.64億円(同-7.7%)で、営業外収益21.80億円(受取配当金6.16億円、受取利息1.66億円等)が寄与しました。税引前利益は72.36億円と経常を上回り、特別利益の発生が示唆されます(内訳未開示)。当期純利益は54.21億円で前年比-10.4%、EPSは192.69円です。粗利率は28.3%と開示され、販管費率は21.4%(145.88/683.14)と高止まり、営業利益率は6.9%(前年約7.8%推計)へ約86bp低下しました。純利益率は7.9%で、前年約8.7%推計から約77bp低下と収益性が広範に圧迫されています。営業外収入比率は40.2%と高く、事業の稼ぐ力(営業利益)への依存度が相対的に低下しています。営業CFは34.15億円で純利益54.21億円の63%に留まり、収益のキャッシュ化に遅れが見られます(品質警告閾値<0.8)。バランスシートは総資産2,118億円、負債577億円、純資産1,541億円と堅固で、流動比率204.5%、当座比率178.3%、負債資本倍率0.37倍と財務安全性は高いです。短期借入金151.10億円に対し現金163.72億円が上回り、短期の資金繰り耐性は良好です。ROEは3.5%と低位で、デュポン分解では純利益率の低下と総資産回転率0.323の鈍さが主因です。ROICは2.3%と経営目標の一般的ベンチマーク(7–8%)を大幅に下回り、資本効率に課題があります。自社株買いは41.44億円実施、財務CFは+27.58億円で総還元は積極的な一方、営業CFが弱い中での株主還元は持続性を吟味する必要があります。包括利益は92.97億円と純利益を上回り、その他包括利益(有価証券評価差額等)のプラス寄与が大きい構図です。総じて、コア事業の収益性鈍化とキャッシュ創出力の弱さが懸念であり、営業外・評価要因への依存が高まっています。短期的には為替・利息・投資有価証券からの分配等が下支えする一方、中期的には価格改定、製品ミックス改善、在庫・債権の適正化によるROIC・CFの引き上げが鍵です。今後は、営業利益の回復度合い、営業外要因の寄与の持続性、並びに運転資本の正常化が主要なチェックポイントとなります。
ROEは3.5%で、純利益率7.9%×総資産回転率0.323×財務レバレッジ1.37倍の積で説明されます。直近の変動で最も重い要因は、売上-2.1%に対して営業利益-12.9%と減益幅が大きいことから、利益率の低下(営業利益率約-86bp)が中心です。販管費率が21.4%と高止まりし、粗利率28.3%とのギャップが縮小したこと、価格転嫁やミックスの遅れ、固定費の粘着性が営業レバレッジを悪化させた可能性があります。非営業益(受取配当・利息等)への依存が経常段階で高く、営業外収入比率40.2%は本業の鈍さを相殺する一時的・市場環境依存の色彩が強い構図です。この構図は、金利・株式市場環境や投資先配当政策に左右されやすく、持続性は本業回復が前提です。警戒すべきトレンドとして、売上減の中で販管費の伸びが相対的に高く、営業レバレッジがマイナスに作用している点が挙げられます。
売上は前年比-2.1%と小幅減収で、数量鈍化やミックス悪化を示唆します。営業利益は-12.9%と下げが大きく、価格転嫁や固定費吸収の遅れが示されます。経常・最終段階は非営業益と特別要因が下支えし、トップラインの伸びに依存しない利益構成が目立ちます。利益の質は、営業CF/純利益0.63倍と基準値を下回っており、運転資本の増加(売掛・棚卸)の影響が疑われます(詳細内訳は未開示)。中期見通しは、本業の利益率正常化(価格改定、生産性向上)と在庫回転・債権回収の改善が前提で、当面は非営業要因の変動にブレやすい局面が続くと見ます。設備投資・研究開発費の開示がなく成長投資のモメンタムは判定困難ですが、ROIC2.3%の低水準は投下資本の見直しやアセットのスクラップ&ビルドが必要なシグナルです。
流動比率204.5%、当座比率178.3%と高水準で、短期支払能力は強固です。短期借入金151.10億円に対して現金163.72億円、売掛金302.15億円、棚卸119.62億円があり、満期ミスマッチリスクは限定的です。負債資本倍率0.37倍、インタレストカバレッジ94.8倍とレバレッジ・金利耐性はいずれも健全です。長期借入金や有利子負債総額の内訳は未開示ですが、現金超過の位置づけに近く、バランスシートは保守的です。オフバランス債務(リース、保証等)は資料上不明で、潜在的コミットメントの把握は今後の開示待ちです。流動比率<1.0やD/E>2.0に該当する警告事項はありません。
営業CFは34.15億円で純利益54.21億円に対し0.63倍と低く、収益のキャッシュ化に遅れが見られます(品質警告)。投資CF・設備投資の開示がないため、FCFや成長投資の負担感は評価困難です。財務CFは+27.58億円と資金調達超である一方、自社株買い▲41.44億円を実施しており、純借入等で株主還元の一部を賄った可能性があります。運転資本の詳細増減は未開示ですが、売上減少局面で営業CFが伸び悩む点は、債権回収や在庫水準の適正化余地を示唆します。今後は営業CF/純利益の1.0倍超への回帰、在庫回転・DSOの改善が重要です。
配当金額は未開示ながら、配当性向(計算値)70%はベンチマーク60%を上回り高めです。営業CF/純利益が0.63倍と低水準で、FCF不明の中、自社株買い41.44億円も実施しているため、総還元の持続性は営業CFと投資CFの実力に依存します。短期的には強固なバランスシートがクッションとなるものの、中期的持続性確保には本業CFの回復とROICの引き上げが必要です。FCFカバレッジ、配当性向の柔軟な調整方針の有無、並びに自己株式の取得ペースが重要な観点となります。
ビジネスリスク:
- 販売減速とミックス悪化に伴う利益率低下(営業利益率約-86bp)
- 価格転嫁・固定費吸収の遅れによる営業レバレッジの悪化
- 営業外要因(投資配当・利息)への利益依存の高まり(営業外収入比率40.2%)
- 在庫・売掛の高止まりによる運転資本負担の増大(営業CF/純利益0.63倍)
- 業界需要サイクル(セラミックス・素材等)に伴う数量変動リスク
財務リスク:
- 営業CFの弱さと高水準の株主還元(自社株買い)による資金流出継続リスク
- 評価性・市場性資産(投資有価証券487.02億円)に係る価格変動・減損リスク
- 短期借入金151.10億円のロールオーバー依存度(現金で概ねカバー可能だが注視)
- 特別損益・その他包括利益の市況感応度(為替・金利・株式市場)
主な懸念事項:
- ROIC2.3%と資本効率の低水準(ベンチマーク<5%警告)
- 営業CF/純利益0.63倍の収益品質問題
- 非営業・評価益依存度の上昇による利益の持続可能性への懸念
- 配当性向70%と自社株買いの同時実施による総還元の持続性
- 投資CF・設備投資の未開示によるFCF評価の不確実性
重要ポイント:
- コア事業の収益性が弱含み、営業利益率は約86bp低下
- 非営業益・特別要因が最終利益を下支え(営業外収入比率40.2%)
- 営業CF/純利益0.63倍と低く、キャッシュ創出力に課題
- ROE3.5%、ROIC2.3%と資本効率が低位
- バランスシートは強固(流動比率204.5%、負債資本倍率0.37倍)で短期耐性は高い
- 株主還元は積極的(自社株買い41.44億円)だが、CF面での持続性点検が必要
注視すべき指標:
- 営業利益率・粗利率の四半期推移と価格改定進捗
- 営業CF/純利益の回復度(>1.0倍への改善)
- 在庫回転日数・売上債権回転日数(DSO)の変化
- 投資CF・設備投資額とFCF創出力
- 非営業収益(配当金・受取利息)の寄与の持続性
- 投資有価証券の評価差額・包括利益の変動
- ROICブリッジ(NOPAT、投下資本、回転率)の改善度
- 総還元性向(配当+自社株買い)の水準と資金源
セクター内ポジション:
財務安全性は高い一方、収益性・資本効率は業界ベンチマークに対して低位で、営業外要因への依存が相対的に高いポジショニング。中期は本業の収益性回復と運転資本効率化が評価のカギ。
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