- 売上高: 458.68億円
- 営業利益: 45.97億円
- 当期純利益: 38.70億円
- 1株当たり当期純利益: 137.45円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 458.68億円 | 454.51億円 | +0.9% |
| 売上原価 | 317.16億円 | 312.75億円 | +1.4% |
| 売上総利益 | 141.51億円 | 141.76億円 | -0.2% |
| 販管費 | 95.53億円 | 96.27億円 | -0.8% |
| 営業利益 | 45.97億円 | 45.48億円 | +1.1% |
| 営業外収益 | 6.62億円 | 6.48億円 | +2.2% |
| 営業外費用 | 1.84億円 | 9.11億円 | -79.8% |
| 経常利益 | 50.75億円 | 42.86億円 | +18.4% |
| 税引前利益 | 54.45億円 | 83.89億円 | -35.1% |
| 法人税等 | 15.75億円 | 22.98億円 | -31.5% |
| 当期純利益 | 38.70億円 | 60.91億円 | -36.5% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 38.70億円 | 60.91億円 | -36.5% |
| 包括利益 | 51.41億円 | -3.94億円 | +1404.8% |
| 支払利息 | 25百万円 | 24百万円 | +4.2% |
| 1株当たり当期純利益 | 137.45円 | 214.65円 | -36.0% |
| 1株当たり配当金 | 90.00円 | 90.00円 | +0.0% |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 763.50億円 | 772.89億円 | -9.39億円 |
| 現金預金 | 302.11億円 | 315.84億円 | -13.73億円 |
| 売掛金 | 199.15億円 | 189.83億円 | +9.32億円 |
| 棚卸資産 | 163.93億円 | 168.03億円 | -4.10億円 |
| 固定資産 | 543.72億円 | 508.72億円 | +35.00億円 |
| 項目 | 値 |
|---|
| 純利益率 | 8.4% |
| 粗利益率 | 30.9% |
| 流動比率 | 348.6% |
| 当座比率 | 273.7% |
| 負債資本倍率 | 0.33倍 |
| インタレストカバレッジ | 183.88倍 |
| 実効税率 | 28.9% |
| 項目 | 前年同期比 |
|---|
| 売上高前年同期比 | +0.9% |
| 営業利益前年同期比 | +1.1% |
| 経常利益前年同期比 | +18.4% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益前年同期比 | -36.5% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済株式数(自己株式含む) | 31.10百万株 |
| 自己株式数 | 2.93百万株 |
| 期中平均株式数 | 28.16百万株 |
| 1株当たり純資産 | 3,489.52円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期配当 | 90.00円 |
| 期末配当 | 96.00円 |
| セグメント | 売上高 | 営業利益 |
|---|
| BeltsGlobalExceptJapan | 9.36億円 | 21.19億円 |
| BeltsJapan | 65.81億円 | 35.20億円 |
| ConstructionMaterials | 0円 | 90百万円 |
| 項目 | 予想値 |
|---|
| 売上高予想 | 890.00億円 |
| 営業利益予想 | 86.00億円 |
| 経常利益予想 | 86.00億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益予想 | 68.00億円 |
| 1株当たり当期純利益予想 | 242.57円 |
| 1株当たり配当金予想 | 96.00円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
2026年度Q2の三ツ星ベルトは、売上・営業利益は小幅増、経常利益は大幅増、最終利益は大幅減とコントラストが強い決算となった。売上高は458.68億円(前年比+0.9%)で、粗利率30.9%を確保しつつ、販管費95.53億円を吸収して営業利益は45.97億円(+1.1%)と実質横ばいの伸長。経常利益は50.75億円(+18.4%)と非営業収益(受取配当金3.03億円・受取利息2.07億円など6.62億円)が寄与し二桁増。対照的に当期純利益は38.70億円(-36.5%)と大きく減少し、実効税率28.9%を勘案しても特別損益や為替評価等の影響が示唆される。営業利益率は10.0%(=45.97/458.68)で、前年約10.0%からほぼ横ばい(+2bp程度の微増)。経常利益率は11.1%と前年約9.4%から約+170bp拡大。純利益率は8.4%と前年約13.4%から約-500bp縮小し、利益率ミックスの悪化が顕著。ROEは3.9%(純利益率8.4%×総資産回転率0.351×レバレッジ1.33)と低位で、ROICも4.5%と警戒ライン(<5%)を割り込む。営業外収入比率は17.1%と、経常段階への非営業寄与が目立つ一方で、本業の収益力は横ばいにとどまる。流動比率348.6%、当座比率273.7%と潤沢な流動性を維持し、インタレストカバレッジ183.9倍、負債資本倍率0.33倍とバランスシートは極めて保守的。現金預金302.11億円、投資有価証券174.87億円と金融資産が厚い一方、短期借入金23.03億円、長期借入金15.00億円と有利子負債は限定的。営業CFが未開示のため利益の質(営業CF/純利益)を直接検証できず、営業CF起点の配当・投資持続性評価には不確実性が残る。配当性向は149.5%と計算上は高水準で、今期の最終減益により見かけ上の過熱感が強い。包括利益は51.41億円と純利益を上回っており、投資有価証券の評価益等のOCI改善が示唆される。期中平均株式数から計算されたEPSは137.45円で、株主持分あたり純資産は約3,490円と厚い資本基盤を反映。総じて、本業は安定も成長性は鈍化、非営業に支えられた経常増益と最終減益の乖離が課題。今後はROICの底上げ(価格転嫁、製品ミックス改善、生産性向上)と、非営業依存度の低減、ならびにキャッシュフロー創出力の確認が重要となる。
ROEは3.9%で、純利益率8.4%、総資産回転率0.351、財務レバレッジ1.33倍に分解される。構成要素の変化では、純利益率が前年約13.4%から約8.4%へと大幅に低下したことが最大要因で、経常段階は非営業増で改善した一方、特別損益・少数影響・税負担など最終段階での悪化がROEを押し下げた。総資産回転率は0.351と資産厚めの体質により低位で大きな改善は見られない。財務レバレッジは1.33倍と保守的で、ROE押上げ効果は限定的。ビジネス面では、売上+0.9%に対し営業利益+1.1%と営業レバレッジはほぼ中立、粗利率30.9%と販管費率20.8%(=95.53/458.68)で、値上げやミックス改善は横ばい圏。純利益率低下は一過性の特別要因(評価損益、為替、税効果の反転等)の可能性があるが、非営業依存が高まる中で本業の成長鈍化が続くと構造的なROE低下リスクとなる。懸念点として、非営業収入比率17.1%と経常段階における非営業寄与が大きく、持続的な営業利益成長に比べブレやすい収益構造である。
売上は+0.9%と鈍化しており、自動車・産業機械向け需要の緩慢な回復を反映した横ばい圏の伸び。営業利益は+1.1%で、粗利率30.9%を維持しつつ販管費をコントロールした結果、OPマージンは10.0%と前年比わずかに改善(+2bp)。経常は+18.4%と非営業収益増が牽引、受取配当・利息など金融収益の寄与が確認できる。純利益は-36.5%と急減で、特別損益や税負担の影響が大きいと推測される。中期的には、価格転嫁・製品ミックス改善・コスト最適化によるROIC改善が不可欠。需要面では自動車生産の正常化、FA投資回復、海外市場(北米・アジア)の動向が鍵。為替・原材料(ゴム、化学品)価格のボラティリティ管理が利益の安定化に直結。非営業収益への依存を抑え、事業収益の再成長が実現すれば、ROE/ROICのレベルアップ余地はあるが、足元は成長モメンタムは限定的。
流動比率348.6%、当座比率273.7%と流動性は非常に健全。現金預金302.11億円に対し短期借入金23.03億円、買掛金95.99億円で、満期ミスマッチリスクは低い。有利子負債は短借23.03億円と長借15.00億円の合計約38億円にとどまり、資本の厚さ(純資産983.11億円)から見て負担は軽微。負債資本倍率0.33倍(総負債/自己資本)と保守的で、利払い負担もインタレストカバレッジ183.9倍と極めて余裕がある。投資有価証券174.87億円の含み変動は自己資本変動(包括利益)を通じて資本に影響し得る点に留意。オフバランス債務の記載はなく、与信・保証・リース等の潜在債務は開示不足のため評価に限界がある。
営業キャッシュフローが未記載のため、営業CF/純利益やフリーキャッシュフローの直接評価はできない。棚卸資産163.93億円、売掛金199.15億円の水準は運転資本544.47億円の大部分を占め、売上伸びが鈍い中で運転資本の増勢があればキャッシュ創出を圧迫する可能性がある。非営業収入(配当・利息)の寄与が大きく、キャッシュベースでも金融収入依存が高い可能性に留意。設備投資額・減価償却費が未記載のため、維持更新投資と成長投資のバランス評価も不可。現金水準は厚く、短期の資金需要は内部資金で十分賄えるとみられるが、利益減少局面では運転資本の効率化がキャッシュ創出の鍵となる。
配当性向は計算値で149.5%と高水準で、当期純利益の落ち込みにより見かけ上の過大化が起きている可能性が高い。営業CF・FCFが未記載のため、配当のFCFカバレッジは評価不可。現金預金302億円、低レバレッジの財務余力は高いが、ROIC4.5%と資本効率が低下している局面での過大還元は長期的な成長投資余力を削ぐリスク。方針面では、安定配当を志向しつつ、利益回復・ROIC改善が確認できるまでは内部留保・投資配分の慎重な見直しが望ましい。
ビジネスリスク:
- 自動車・産業機械向け需要の変動による売上・稼働率のボラティリティ
- 原材料価格(ゴム、化学品、補強繊維)上昇時の粗利圧迫
- 為替変動(USD、CNY、EURなど)の収益・棚卸評価への影響
- 製品ミックス悪化・価格競争激化によるマージン低下
- 海外事業(北米・アジア)でのサプライチェーン混乱・物流コスト上昇
財務リスク:
- 非営業収益(配当・利息)への依存度上昇に伴う経常利益の変動性
- 投資有価証券174.87億円の評価変動が包括利益・自己資本に与える影響
- 運転資本増加(売掛・在庫)の場合のキャッシュ創出力低下
- ROICが4.5%と資本コストを下回る可能性(資本効率の低下)
主な懸念事項:
- 純利益の大幅減少(-36.5%)と経常増益の乖離の要因(特別損益・税効果・為替)の透明性
- 営業CF未記載により利益の質・FCFの持続性を検証できないデータ制約
- 配当性向149.5%と見かけ高水準の持続性評価の不確実性
重要ポイント:
- 売上・営業は横ばい増、経常は非営業収益で増益、最終は大幅減益というミスマッチ
- ROE3.9%、ROIC4.5%と資本効率は課題、非営業依存の高まりに留意
- 流動性・レバレッジは極めて健全で短期リスクは低い
- 現金・投資有価証券が厚く、資本配分(投資 vs 還元)の最適化が重要
- 営業CF未開示でキャッシュフロー品質の確認が今後の注目ポイント
注視すべき指標:
- 営業CF/純利益(>1.0倍への回帰)
- ROIC(>7-8%への改善)と事業別マージン
- 粗利率と販管費率のトレンド(価格転嫁・コスト最適化の進捗)
- 非営業収益比率の縮小と営業利益成長の再加速
- 在庫回転・売掛回転など運転資本効率
- 配当性向とFCFカバレッジ、手元流動性推移
セクター内ポジション:
産業資材メーカーとして財務健全性は上位だが、成長性・資本効率は業界中央値を下回る可能性があり、短期安定・中期効率改善がテーマ。
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