- 売上高: 142.58億円
- 営業利益: 57.81億円
- 当期純利益: 43.60億円
- 1株当たり当期純利益: 175.06円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 142.58億円 | 127.36億円 | +12.0% |
| 売上原価 | 44.48億円 | 41.21億円 | +7.9% |
| 売上総利益 | 98.10億円 | 86.15億円 | +13.9% |
| 販管費 | 40.29億円 | 39.50億円 | +2.0% |
| 営業利益 | 57.81億円 | 46.65億円 | +23.9% |
| 営業外収益 | 1.26億円 | 3.47億円 | -63.7% |
| 営業外費用 | 1.27億円 | 29百万円 | +337.9% |
| 経常利益 | 57.80億円 | 49.83億円 | +16.0% |
| 税引前利益 | 57.54億円 | 49.81億円 | +15.5% |
| 法人税等 | 13.93億円 | 15.95億円 | -12.7% |
| 当期純利益 | 43.60億円 | 33.85億円 | +28.8% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 43.60億円 | 33.85億円 | +28.8% |
| 包括利益 | 33.65億円 | 52.37億円 | -35.7% |
| 減価償却費 | 4.57億円 | 4.00億円 | +14.2% |
| 支払利息 | 2百万円 | 2百万円 | +0.0% |
| 1株当たり当期純利益 | 175.06円 | 133.72円 | +30.9% |
| 1株当たり配当金 | 37.00円 | 37.00円 | +0.0% |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 392.75億円 | 402.23億円 | -9.48億円 |
| 現金預金 | 265.32億円 | 260.46億円 | +4.86億円 |
| 売掛金 | 74.92億円 | 83.24億円 | -8.32億円 |
| 棚卸資産 | 16.59億円 | 14.96億円 | +1.63億円 |
| 固定資産 | 157.50億円 | 146.17億円 | +11.33億円 |
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減 |
|---|
| 営業活動によるキャッシュフロー | 39.84億円 | 46.27億円 | -6.43億円 |
| 財務活動によるキャッシュフロー | -14.07億円 | -15.28億円 | +1.21億円 |
| 項目 | 値 |
|---|
| 純利益率 | 30.6% |
| 粗利益率 | 68.8% |
| 流動比率 | 862.4% |
| 当座比率 | 826.0% |
| 負債資本倍率 | 0.10倍 |
| インタレストカバレッジ | 2890.50倍 |
| EBITDAマージン | 43.8% |
| 実効税率 | 24.2% |
| 項目 | 前年同期比 |
|---|
| 売上高前年同期比 | +12.0% |
| 営業利益前年同期比 | +23.9% |
| 経常利益前年同期比 | +16.0% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益前年同期比 | +28.8% |
| 包括利益前年同期比 | -35.7% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済株式数(自己株式含む) | 26.53百万株 |
| 自己株式数 | 1.68百万株 |
| 期中平均株式数 | 24.91百万株 |
| 1株当たり純資産 | 2,007.17円 |
| EBITDA | 62.38億円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期配当 | 37.00円 |
| 期末配当 | 39.00円 |
| セグメント | 売上高 | 営業利益 |
|---|
| Chemical | 125.01億円 | 59.72億円 |
| Equipment | 17.57億円 | 2.95億円 |
| 項目 | 予想値 |
|---|
| 売上高予想 | 285.00億円 |
| 営業利益予想 | 107.00億円 |
| 経常利益予想 | 108.00億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益予想 | 74.00億円 |
| 1株当たり当期純利益予想 | 297.45円 |
| 1株当たり配当金予想 | 41.00円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
2026年度Q2のJCUは、売上・利益ともに2桁成長で、利益率も大幅に改善した強い内容です。売上高は142.58億円で前年比+12.0%、営業利益は57.81億円で+23.9%と営業レバレッジが効きました。営業利益率は40.6%（=57.81/142.58）に上昇し、前年の36.7%（逆算値）から約390bp拡大しました。純利益は43.60億円で+28.8%、純利益率は30.6%と高水準で、前年の26.6%（逆算値）から約400bp改善しました。粗利益率は68.8%と極めて高く、製品ミックス改善や価格改定の定着が示唆されます。販管費は40.29億円で、販管費率は28.3%と抑制的で、粗利益率の改善がそのまま営業利益拡大に寄与しました。営業外項目は収益1.26億円・費用1.27億円でほぼネット中立、事業の稼ぐ力が損益を牽引しています。ROEは8.7%（純利益率30.6%×総資産回転率0.259×財務レバレッジ1.10）と資本効率は改善余地を残しつつも、ROICは18.5%と投下資本の収益性は非常に良好です。財務面では、現金265.32億円に対して有利子負債は短長計3.30億円と実質ネットキャッシュで、流動比率862%・当座比率826%と極めて強固な流動性を確保しています。キャッシュフローは営業CF39.84億円で純利益43.60億円に対する比率0.91倍と概ね良好ですが、1.0倍をやや下回り、売上拡大に伴う運転資本需要の増加がうかがえます。設備投資は13.69億円で、営業CF−CAPEXベースの簡易FCFは約26.15億円と推計でき、自己株買い3.67億円をこなしつつも余力があります（配当金は未記載だが配当性向46.2%を前提に概算）。インタレストカバレッジは2,890倍と実質無借金に近く、金利上昇耐性は極めて高いです。包括利益は33.65億円と純利益を下回っており、その他包括損益のマイナス（為替や評価差額等）の影響が示唆されます。売掛金74.92億円・棚卸16.59億円・買掛金12.37億円と運転資本は拡大しており、成長局面に伴う資金需要管理が今後の課題です。営業CF/純利益が0.91倍と1.0倍割れのため、四半期単位では現金化のタイミングに注意が必要ですが、通期では改善余地があります。総じて、価格改定とミックス改善を背景に高い粗利・営業利益率を確保し、ROICも目標レンジを大幅に上回る好業績で、ネットキャッシュという強いバランスシートを活かした成長投資と株主還元の両立が可能とみられます。今後は需要サイクル（電子部材・自動車関連）、為替の振れ、運転資本の最適化が持続可能なFCF創出の鍵となります。
ROEは8.7%で、純利益率30.6%×総資産回転率0.259×財務レバレッジ1.10の積に整合します。3要素のうち変化寄与が最も大きいのは純利益率で、前年の約26.6%から30.6%へ約400bp改善したと逆算され、粗利益率の上昇（68.8%）と販管費率の引き締まり（28.3%）が主因です。総資産回転率は0.259と低めで、潤沢な現金と大きな運転資本を抱えるビジネスモデルの構造も影響しています。財務レバレッジは1.10倍と極めて低く、ROEの伸びが借入ではなく事業収益性の改善により達成されている点は質的にポジティブです。粗利率上昇は価格改定の定着、高付加価値製品のミックスシフト、原材料・物流コストの落ち着き等が背景とみられ、一定の持続性が期待できますが、需要サイクル後退や競争激化時には一部逆風も想定されます。販管費の伸びは売上伸長（+12.0%）に対し相対的に抑制され、正の営業レバレッジが働いています。警戒点として、総資産回転率の停滞（現金過多・運転資本の積み上がり）はROEの頭打ち要因になり得るため、余剰資本の活用と運転資本効率の改善が課題です。
売上は+12.0%と健全な拡大で、エレクトロニクスや自動車関連向け需要の回復が示唆されます。営業利益は+23.9%と売上以上に伸び、価格改定・ミックス改善・コストコントロールの寄与が確認できます。純利益は+28.8%と更に強く、実効税率24.2%も安定的です。持続性の観点では、粗利率68.8%は同業の中でも高水準であり、技術的優位とスイッチングコストの高さが裏付けと考えられます。一方で、売掛金・棚卸の増加に見合うキャッシュ回収が通期で進むかが成長の質を左右します。ROIC18.5%は資本コストを大きく上回り、成長投資の意義が高い状態です。先行きは、電子部品・自動車の生産動向、為替（円安は円換算売上・海外利益に追い風）、原材料価格の変動に影響されます。中期的には、設備投資13.69億円の裏付けのもと生産能力・開発力強化が成長を支える見立てです。
流動比率862.4%・当座比率826.0%と圧倒的な流動性で、短期資金繰りリスクは極小です。負債資本倍率0.10倍、長短借入合計3.30億円に対し現金265.32億円で実質ネットキャッシュ約262億円と極めて健全です。満期ミスマッチの観点でも、流動資産392.75億円に対し流動負債45.54億円と大幅な超過で、短期負債のリファイナンスリスクはほぼありません。オフバランス債務の記載はなく、リース等の潜在債務は未把握ですが、現金厚みから耐性は高いと評価します。自己資本比率は未記載ながら、総資産550.25億円に対し純資産498.72億円で約90.6%と推計され、資本の厚みは非常に高いです。インタレストカバレッジは2,890倍で金利上昇環境でも影響軽微です。
営業CF39.84億円は純利益43.60億円に対して0.91倍と概ね良好ですが、1.0倍をやや下回るため回収・在庫のタイミングに注意が必要です。投資CFは未記載ながら、設備投資13.69億円を踏まえると、営業CF−CAPEXベースの簡易FCFは約26.15億円と推計されます。運転資本は売掛金74.92億円・棚卸16.59億円・買掛金12.37億円でネットで資金を吸収している構図で、売上拡大局面の資金需要増が営業CF/純利益の軽度の乖離の一因と考えられます。運転資本操作の明確な兆候（期末近くの支払繰延や在庫調整）は開示からは読み取り困難で、今後の四半期開示での推移確認が必要です。包括利益が純利益を下回る点は、評価差額や為替換算のマイナス可能性を示唆し、自己資本の非現金変動に留意が必要です。
配当金総額は未記載ですが、配当性向は46.2%と適正レンジに位置します。純利益43.60億円ベースの概算配当金は約20.15億円と推計され、簡易FCF約26.15億円で十分にカバー可能です。自己株買いは3.67億円実行済で、配当＋自己株買い合計約23.82億円もCFで賄える水準です。ネットキャッシュ約262億円の資本余力を踏まえると、景気後退局面でも配当の耐久性は高いと評価します。もっとも、投資CFの全体像や通期FCFは未記載のため、特定大型投資・M&Aがある場合は配当余力が変動し得ます。会社方針（配当性向・DOE）の開示があれば、より精緻な持続可能性評価が可能です。
ビジネスリスク:
- エレクトロニクス・自動車向け需要サイクルの変動による売上・稼働率のブレ
- 競争激化や価格下落による粗利率の低下リスク
- 原材料・物流コストの上昇によるマージン圧迫
- 環境規制強化（化学物質規制）への対応コスト増
- 主要顧客・地域への依存度上昇による集中リスク
財務リスク:
- 運転資本増加に伴うキャッシュ回収遅延
- 為替変動（円高転換時の円換算売上・利益の減少）
- 包括利益の目減りに繋がる評価差額・為替換算差の変動
- 大型投資・M&A実行時の一時的なFCF悪化
主な懸念事項:
- 営業CF/純利益が0.91倍と1.0倍を僅かに下回り、成長局面の運転資本負荷が示唆される点
- 総資産回転率0.259と資産効率が低位で、過剰流動性・運転資本の滞留がROE改善の阻害要因
- 包括利益が純利益を下回り、自己資本の非現金要因による変動が生じている点
- 投資CF詳細・配当金総額の未開示により、資本配分全体像の把握が難しい点
重要ポイント:
- 売上+12%に対し営業利益+23.9%で営業レバレッジが顕在化、営業利益率は約390bp改善
- 粗利率68.8%・ROIC18.5%と収益性・資本効率は非常に高水準
- ネットキャッシュ約262億円、流動比率862%でバランスシートは極めて堅牢
- 営業CF/純利益0.91倍と現金化のタイミングに注意が必要だが、CAPEX控除後でもFCFは黒字推計
- 配当性向46.2%と自己株買いの両立が可能なキャッシュ創出力
注視すべき指標:
- 営業CF/純利益と運転資本回転（売掛・在庫・買掛の推移）
- 粗利益率および販管費率のトレンド
- 受注・需要指標（電子部材・自動車生産動向）
- 為替（USD/JPY、CNY/JPY）と原材料価格の変動
- 設備投資実行とROICの維持・向上
- 包括利益の内訳（評価差額・為替換算差）
セクター内ポジション:
国内スペシャリティケミカル/表面処理薬品の中でも、粗利率・ROICが際立って高く、ネットキャッシュ基盤でディフェンシブ性も高い優位なポジショニング。資産効率（総資産回転）と運転資本効率の改善が次の価値向上ドライバー。
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