| 指標 | 当期 | 前年同期 | YoY |
|---|---|---|---|
| 売上高 | ¥488.6億 | ¥465.9億 | +4.9% |
| 営業利益 | ¥26.8億 | ¥19.5億 | +37.7% |
| 経常利益 | ¥22.6億 | ¥15.2億 | +48.1% |
| 純利益 | ¥13.0億 | ¥12.3億 | +5.8% |
| ROE | 4.9% | 4.8% | - |
2026年3月期第2四半期決算は、売上高488.6億円（前年比+22.7億円 +4.9%）、営業利益26.8億円（同+7.3億円 +37.7%）、経常利益22.6億円（同+7.3億円 +48.1%）、純利益13.0億円（同+0.7億円 +5.8%）。営業段階は大幅増益で営業利益率は5.5%（前年4.2%から+1.3pt改善）を実現。会員動向の回復継続と価格・ミックス改善が売上を牽引し、運営効率化と粗利率改善（12.5%、前年11.7%から+0.8pt上昇）が営業利益を押し上げた。経常利益は金利負担4.8億円が引き続き重いものの、営業段階の改善が寄与して大幅増。純利益は特別損失4.3億円（店舗閉鎖損2.6億円、減損1.7億円）と税負担の平常化により増益幅は限定的だが、営業CFは34.7億円（前年比+68.2%）と純利益の2.7倍の高水準を維持し、キャッシュ創出力は良好。
【売上高】 売上高488.6億円（前年比+4.9%）は、会員基盤の回復継続と単価施策が寄与。当社はスポーツクラブ経営事業の単一セグメントで、売上の大半は会費収入から構成される。売上原価427.5億円に対し売上総利益61.1億円で、粗利率は12.5%（前年11.7%から+0.8pt改善）。原価率改善の要因は、人件費・光熱費等の変動費コントロールと稼働率上昇による固定費吸収が進んだことによる。販管費は34.3億円（販管費率7.0%、前年7.5%から-0.5pt改善）で、本部費用・広告宣販費の効率化が寄与。
【損益】 営業利益26.8億円（前年比+37.7%）、営業利益率5.5%（前年4.2%から+1.3pt改善）と営業レバレッジが発揮された。営業外収益1.0億円（受取利息0.5億円、保険配当金0.2億円等）に対し、営業外費用5.2億円の主因は支払利息4.8億円で、リース債務を含む金利負担が利益を圧迫。経常利益22.6億円（前年比+48.1%）、経常利益率4.6%（前年3.3%から+1.4pt改善）。特別利益1.8億円（補償金等）、特別損失4.3億円（店舗閉鎖損2.6億円、減損1.7億円）を計上。税引前利益20.0億円に対し法人税等7.2億円（実効税率36.0%）で、前年は繰延税金資産の取崩しにより税負担がマイナスだったが、今期は平常化。純利益13.0億円（前年比+5.8%）、純利益率2.7%（前年2.6%から+0.1pt微増）。結論として、増収増益（営業段階は大幅増益）だが、特別損失と税負担の正常化により純利益の伸びは限定的。
【収益性】営業利益率5.5%（前年4.2%）、純利益率2.7%（前年2.6%）、ROE4.9%（前年5.4%）。営業段階の収益性は明確に改善したが、純利益率は特損と税負担により横ばい圏、ROEは純資産増加により前年を下回る。EBITDA41.1億円（営業利益26.8億円+減価償却費14.9億円-リース減価償却一部調整）でEBITDAマージンは8.4%。【キャッシュ品質】営業CF34.7億円は純利益13.0億円の2.7倍で、利益の現金裏付けは良好。OCF/EBITDA0.83倍と高水準だが、契約負債（前受収益）の減少2.5億円が一部逆風。フリーCF19.4億円（営業CF34.7億円-設備投資17.7億円）と潤沢で、配当支払5.6億円を十分にカバー。【投資効率】設備投資17.7億円/減価償却費14.9億円=1.19倍で、更新・改装投資を継続。総資産回転率1.16回転（売上488.6億円/総資産422.8億円）で、資産効率は安定。【財務健全性】自己資本比率62.9%（前年62.8%）で盤石、流動比率109%、当座比率107%で短期支払能力は確保。Debt/EBITDA0.10倍（有利子負債6.6億円/EBITDA41.1億円、リース除く）、インタレストカバレッジ5.6倍（営業利益26.8億円/支払利息4.8億円）で財務は健全。ただし金利負担係数（支払利息4.8億円/営業利益26.8億円）は17.9%と依然高く、支払利息がEBITの約18%を占める点はモニタリングが必要。
営業CF34.7億円（前年比+68.2%）は、税引前利益20.0億円に減価償却費14.9億円を加算し、運転資本の変動では契約負債の減少2.5億円（前受収益減少）が逆風となったが、その他未払金の増加2.6億円が一部相殺。法人税等の支払5.2億円控除後、営業CF小計44.2億円から最終34.7億円を創出。投資CFは-15.4億円で、設備投資17.7億円（既存店の改装・更新中心）が主因、その他投資活動-1.2億円を含む。フリーCF19.4億円（営業CF34.7億円-投資CF15.4億円）と潤沢で、投資後も手元資金は厚い。財務CFは-9.5億円で、配当支払5.0億円（中間配当）、長期借入金の返済4.4億円、新規借入4.0億円、リース債務の返済等を含む。結果、現金及び預金は63.6億円（前年末比+9.8億円）と増加し、流動性は一段と改善。
経常利益22.6億円に対し純利益13.0億円で、乖離9.6億円の要因は特別損失4.3億円と法人税等7.2億円。特別損失の内訳は店舗閉鎖損2.6億円と減損損失1.7億円で、不採算店舗の撤退・資産除去に伴う一過性コストと判断される。営業外費用5.2億円の大半は支払利息4.8億円で、リース債務を含む恒常的な金利負担。営業外収益1.0億円は保険配当金・受取利息等で構造的に小さく、経常的収益の質は高い。包括利益12.8億円は純利益13.0億円から為替換算調整-0.1億円と有価証券評価差額+0.1億円でほぼ同水準。アクルーアルの観点では、営業CF34.7億円が営業利益26.8億円を大きく上回り、運転資本の変動も契約負債減少を除けば健全で、利益の現金化率は良好。特別損失の恒常化リスクはあるが、経常段階の収益は持続性が高いと評価できる。
通期予想は売上高505.0億円（前年比+3.3%）、営業利益31.5億円（同+17.5%）、経常利益27.0億円（同+19.6%）、純利益14.2億円（同+9.2%）。第2四半期累計の進捗率は、売上96.8%（488.6億円/505.0億円）、営業利益85.1%（26.8億円/31.5億円）、経常利益83.6%（22.6億円/27.0億円）、純利益91.5%（13.0億円/14.2億円）。売上の進捗率が高いのは上期に季節性が集中するビジネス特性による可能性があり、営業利益・経常利益の進捗率は順調。純利益の進捗率が高いのは、下期の特別損失見込みが上期実績4.3億円より小さいことを示唆。会社計画は粗利率・営業利益率の一段の改善と特損の縮小を前提とし、現時点の進捗から達成可能性は高い。
中間配当20.0円、期末配当予想20.0円で年間配当40.0円。通期EPS予想131.24円に対し配当性向30.5%（40円/131.24円）で、健全な範囲内。第2四半期累計EPS114.7円に対する中間配当20.0円は進捗ベースで配当性向17.4%だが、通期予想ベースでは上記の通り30.5%。フリーCF19.4億円に対し中間配当支払5.0億円でFCFカバレッジ3.9倍と余裕が大きく、配当の持続可能性は高い。現預金63.6億円と潤沢で、追加の株主還元余地は設備投資機会（改装・新規出店）とのバランス次第。自社株買いの開示はなく、現時点の還元方針は配当中心。
低粗利構造リスク: 粗利率12.5%と改善傾向だが依然低位で、光熱費・人件費上昇時の利益感応度が高い。原価率87.5%の固定費（施設維持費・人件費・光熱費）が大半を占め、稼働率低下や価格競争激化時には営業利益が大きく変動するリスク。
金利負担リスク: 支払利息4.8億円が営業利益26.8億円の17.9%を占め、リース債務（流動4.2億円+固定34.8億円=計39.0億円）を含む金利負担が構造的に重い。金利上昇局面では利払い増加により純利益が圧迫されるリスク。インタレストカバレッジ5.6倍と当面は問題ないが、営業利益の伸び鈍化時には脆弱性が顕在化する可能性。
店舗閉鎖・減損の継続リスク: 第2四半期で特別損失4.3億円（店舗閉鎖損2.6億円、減損1.7億円）を計上。不採算店舗の撤退・資産除去が断続的に発生し、純利益の安定性を阻害。資産除去債務21.3億円（総負債の13.6%）が負債に計上されており、将来の原状回復・撤去コストの顕在化リスクが残る。
収益性・リターン
| 指標 | 自社 | 中央値 (IQR) | Delta |
|---|---|---|---|
| 営業利益率 | 5.5% | 8.1% (3.6%–16.0%) | -2.6pt |
| 純利益率 | 2.7% | 5.8% (1.2%–11.6%) | -3.2pt |
収益性は業種中央値を下回り、低粗利・高固定費構造が利益率を抑制。
成長性・資本効率
| 指標 | 自社 | 中央値 (IQR) | Delta |
|---|---|---|---|
| 売上高成長率（前年比） | 4.9% | 10.1% (1.7%–20.2%) | -5.2pt |
売上成長率は業種中央値を下回るが、会員基盤の安定成長とリカーリング収益モデルにより持続性は高い。
※出所: 当社集計
営業段階の収益性改善トレンド: 営業利益率は前年4.2%から5.5%へ+1.3pt改善し、粗利率も11.7%から12.5%へ+0.8pt上昇。会員動向の回復、単価施策、運営効率化が定着しつつあり、中期的なマージン改善の基盤が整いつつある。通期計画の営業利益率6.2%（31.5億円/505.0億円）は実現可能性が高く、今後は粗利率13%台への引き上げと販管費率の継続的圧縮が焦点。
キャッシュ創出力と財務余力: 営業CF34.7億円は純利益の2.7倍、フリーCF19.4億円と潤沢で、配当（中間5.0億円）と設備投資（17.7億円）を賄った上で手元現金は増加。自己資本比率62.9%、Debt/EBITDA0.10倍と財務は極めて健全で、追加投資余力は大きい。金利負担の構造的圧縮（リース債務の返済進捗、支払利息4.8億円の逓減）が実現すれば、純利益率とROEの一段の改善が期待できる。店舗ポートフォリオ最適化（特損の縮小）と稼働率・単価改善の継続が、中期的な収益力向上の鍵。
本レポートはXBRL決算短信データをAIが分析して自動生成した決算解析資料です。特定銘柄への投資を推奨するものではありません。業種ベンチマークは公開決算データを基に当社が集計した参考情報です。投資判断はご自身の責任において、必要に応じて専門家にご相談の上、行ってください。