クイックビュー
| 指標 | 当期 | 前年同期 | YoY |
|---|---|---|---|
| 売上高 | ¥1688.2億 | ¥1976.8億 | −14.6% |
| 営業利益 | ¥198.6億 | ¥257.9億 | −23.0% |
| 経常利益 | ¥197.7億 | ¥259.2億 | −23.7% |
| 純利益 | ¥138.2億 | ¥183.3億 | −24.6% |
| ROE(年換算) | 11.7% | 16.2% | - |
Executive Summary
主力の会員権事業が大幅な売上減少となり、増収を続ける他事業で補い切れず減収減益となった。売上高は1,688.2億円(前年比-14.6%)、営業利益は198.6億円(同-23.0%)、経常利益は197.7億円(同-23.7%)、純利益は138.2億円(同-24.6%、非支配株主帰属分控除前)。粗利益率は88.2%と高水準を維持したが、売上減少下で販管費が増加したため利益率は圧縮された。
業績変動要因
【売上高】会員権事業の外部売上高が421.8億円(前年比-47.7%)と大幅に減少し、全社売上減少の主因となった。一方、ホテルレストラン等事業は844.4億円(同+7.6%)、メディカル事業は416.9億円(同+9.6%)と増収を確保しており、事業間の対照が鮮明である。
【損益】営業利益率は11.8%で前年同期の13.0%から低下した。売上高が14.6%減少する一方、販管費は5.2%増加し、販管費比率は62.1%から76.5%へ上昇したことが減益を増幅した。会員権事業のセグメント利益は141.8億円(同-40.1%)で全社セグメント利益の52.1%を占め、その減少が全社減益の中心となった。他方、ホテルレストラン等事業のセグメント利益は64.0億円(同+80.7%)と大幅に改善し、利益率も4.3%から7.3%へ上昇した。特別損益は純額8.8億円のプラスで、前年同期の17.2億円のプラスから寄与が縮小しており、これも純利益減少を大きくした要因である。結論として、減収減益である。
セグメント別分析
会員権事業は外部売上高421.8億円(前年比-47.7%)、セグメント利益141.8億円(同-40.1%)、利益率33.6%(前年29.3%)と、売上は大きく減少しつつも利益率自体は改善した。ホテルレストラン等事業は外部売上高844.4億円(同+7.6%)、セグメント利益64.0億円(同+80.7%)、利益率7.3%(同4.3%)と収益性が顕著に改善している。メディカル事業は外部売上高416.9億円(同+9.6%)、セグメント利益60.5億円(同+6.5%)、利益率14.2%(同14.7%)と増収増益だが利益率はわずかに低下した。全社費用は73.7億円で前年の76.9億円から4.2%減少したが、会員権事業の減益を相殺するには至らなかった。セグメント利益構成比では会員権事業52.1%、メディカル事業22.3%、ホテルレストラン等事業23.6%となり、主力事業への依存度がなお高い。
主要財務指標
【収益性】営業利益率は11.8%で前年同期13.0%から1.2pt低下、純利益率は8.2%で前年同期9.3%から低下した。粗利益率は88.2%と高水準にあるが、販管費率が62.1%から76.5%へ上昇し、収益性低下の主因となっている。【キャッシュ品質】税引前利益206.5億円に対し特別利益純額8.8億円が含まれ、非経常項目の寄与は限定的である。【投資効率】ROE(年換算)は11.7%であり、純利益率低下を財務レバレッジ(総資産/純資産、約3.5倍)が下支えする構造である。【財務健全性】自己資本比率は28.8%で前年同期29.3%からやや低下、現金及び預金は433.1億円と厚みを増している。
キャッシュフロー分析
CF計算書の詳細開示はないが、貸借対照表の変化から資金動向を分析すると、現金及び預金は433.1億円と前年同期の283.5億円から+52.8%増加しており、資金の積み上がりがみられる。前受金は1,417.8億円と前年比+32.2%増加しており、会員権事業等における前受収受が現預金増加の一因と考えられる。短期借入金は35.7億円と前年同期比で減少しており、有利子負債への依存は低下している。有形固定資産は2,079.5億円で高水準の投資が継続しており、資産集約型の事業構造を反映している。
収益の質
営業外損益は営業外収益10.2億円に対し営業外費用11.1億円と概ね均衡しており、経常的な収益構造に大きな歪みはない。特別利益は9.2億円で、うち固定資産売却益3.5億円、投資有価証券売却益0.5億円が計上され、特別損失は固定資産除却損0.4億円にとどまる。特別損益純額は8.8億円のプラスであり、前年同期の17.2億円のプラスから縮小している。この結果、税引前利益206.5億円には一定の非経常的な利益寄与が含まれており、経常的な収益力を評価する際にはこの点を考慮する必要がある。包括利益は133.9億円で、純利益138.2億円を下回っており、為替換算調整額-14.0億円が主因である。この乖離は海外資産・在外子会社の為替影響によるもので、事業の経常的な収益力とは区別して捉える必要がある。
業績予想・ガイダンス
通期会社予想に対する第3四半期累計の進捗率は、売上高64.9%、営業利益68.5%、経常利益68.2%であり、標準的な75%進捗を下回っている。特に売上高進捗の遅れは10.1ptと大きく、会員権事業の大幅な減収が主因とみられる。通期計画達成には第4四半期に売上高911.8億円、営業利益91.4億円が必要となり、会員権事業の売上計上動向が焦点となる。会社側は通期で売上高2,600.0億円(前期比+4.3%)、営業利益290.0億円(同+10.0%)を見込んでおり、下期における収益回復を前提とした計画となっている。
株主還元
第2四半期配当は1株当たり17.00円であり、通期予想配当は34.00円と、期末配当も同額を前提とする構成である。通期予想純利益20,300百万円(親会社株主帰属)と予想EPS95.72円から算出される配当性向は約35.5%であり、配当のみを基準とすれば持続可能な水準にある。自己株式は前年同期比で増加しているが、当期の取得額の開示はなく、自社株買いを含めた総還元性向の算定はできない。
リスク要因
-
主力事業の売上変動リスク: 会員権事業の売上高は前年同期比-47.7%と急減し、セグメント利益全体の52.1%を占める同事業の変動が全社業績を大きく左右する構造にある。
-
資本構成の脆弱性: 総負債3,881.9億円に対し純資産1,570.9億円で、負債資本倍率は約2.5倍と高水準にある。流動負債2,063.6億円に対し流動資産2,417.0億円で流動比率117.1%を確保しているが、負債の短期性が高い点は留意点である。
-
前受金(契約負債)の履行負担: 前受金は1,417.8億円と前年同期比+32.2%増加しており、将来の役務提供・施設利用等に対応する負債規模の拡大が、売上認識および履行コストとの整合性の観点で継続的な確認を要する。
業種ベンチマーク(参考・当社調べ)
収益性・リターン
| 指標 | 自社 | 中央値 (IQR) | Delta |
|---|---|---|---|
| 営業利益率 | 11.8% | 8.3% (3.6%–18.6%) | +3.5pt |
| 純利益率 | 8.2% | 6.1% (2.3%–12.8%) | +2.1pt |
業種内では営業利益率・純利益率ともに中央値を上回り、収益性は相対的に高い水準にある。
成長性・資本効率
| 指標 | 自社 | 中央値 (IQR) | Delta |
|---|---|---|---|
| 売上高成長率(前年比) | −14.6% | 10.4% (-0.9%–19.9%) | −25.1pt |
売上高成長率は業種中央値を大きく下回っており、業種内では減収局面にある企業として位置づけられる。
※出所: 当社調べ
決算上の注目ポイント
-
会員権事業の売上高が前年同期比-47.7%と急減し、全社減収減益の中核要因となっている。同事業の売上計上動向が今後の業績の焦点となる。
-
ホテルレストラン等事業はセグメント利益が前年同期比+80.7%と大幅に改善し、利益率も4.3%から7.3%へ上昇するなど、収益源の分散が進んでいる点が観察される。
-
通期計画に対する第3四半期累計の進捗率は売上高64.9%、営業利益68.5%と標準的な75%進捗を下回っており、第4四半期の業績集中度が高い決算構造となっている。
理論株価(参考値)
| シナリオ | 理論株価 |
|---|---|
| bear(弱気) | 812円 |
| base(基準) | 833円 |
| bull(強気) | 859円 |
| 算出前提 | 値 |
|---|---|
| 1株純資産(BPS) | 740円 |
| 調整後予想EPS | 100.4円 |
| 株主資本コスト r | 9.27%(10年国債 2.77% + 株式リスクプレミアム 6.00% + 規模プレミアム 0.50%) |
| 残余利益の持続係数 ω / 明示予測 | 0.62 / 5年 |
| 想定配当性向 | 35.5% |
| 予想EPSの信頼度調整 | ×1.049(同業種のガイダンス達成率実績に基づく) |
| implied PBR / PER | 1.13倍 / 8.3倍 |
感応度: 株主資本コスト±1%で 810円〜858円、ω±0.1で 831円〜837円。
注記:
- 四半期末時点の純資産を使用しています(通期予想との間に期間のずれがあります)。
- 純資産に非支配株主持分を含むため、理論値はやや高めに算出される可能性があります。
(算出モデル: 残余利益モデル(Ohlson型・明示5年フェード) / 金利基準月: 2026-07 / 公表データのみからの機械算出値であり、市場株価の予測や特定の投資行動の推奨ではなく、将来の株価を予測・保証するものではありません)
本レポートはXBRL決算短信データをAIが分析して自動生成した決算解析資料です。特定銘柄への投資を推奨するものではありません。業種ベンチマークは公開決算データを基に当社が集計した参考情報です。投資判断はご自身の責任において、必要に応じて専門家にご相談の上、行ってください。