| 指標 | 当期 | 前年同期 | YoY |
|---|---|---|---|
| 売上高 | ¥1444.8億 | ¥1442.3億 | +0.2% |
| 営業利益 | ¥100.3億 | ¥106.3億 | -5.6% |
| 経常利益 | ¥122.8億 | ¥121.6億 | +1.0% |
| 純利益 | ¥99.8億 | ¥69.4億 | +43.7% |
| ROE | 7.8% | 5.7% | - |
2026年3月期決算は、売上高1,444.8億円（前年比+2.5億円 +0.2%）、営業利益100.3億円（同-6.0億円 -5.6%）、経常利益122.8億円（同+1.2億円 +1.0%）、親会社株主帰属純利益83.6億円（同+26.8億円 +47.2%）となった。売上はほぼ横ばいの中、営業段階は減益だが、営業外収益の改善と特別損失の縮小により最終利益は大幅増益となった。粗利率は26.7%で前年から0.6pt悪化、販管費率は19.8%で0.1pt改善し、営業利益率は6.9%と0.4pt低下した。経常利益率は8.5%で0.1pt改善、純利益率は5.8%へ1.9pt改善した。営業CFは264.4億円（前年比+12.1%）でフリーCFは164.1億円を確保、配当と有利子負債返済を実施した。
【売上高】売上高は1,444.8億円（前年比+0.2%）でほぼ横ばい。セグメント別では、電子材料が262.7億円（+8.0%）と最も高い成長を示し、ガラスが596.6億円（+2.0%）で堅調に推移した一方、エネルギー材料が120.7億円（-19.5%）と大幅減収となった。ライフ＆ヘルスケアは410.2億円（-2.9%）でわずかに減収となった。売上構成ではガラスが41.3%で最大セグメント、ライフ＆ヘルスケアが28.4%、電子材料が18.2%、エネルギー材料が8.4%となっている。全社ベースでは数量・価格・ミックスの複合要因により微増となったが、エネルギー材料の市況悪化が全体の成長を抑制した。
【損益】営業利益は100.3億円（前年比-5.6%）と減益となった。売上原価率は73.3%で前年から0.6pt悪化し、粗利率は26.7%へ低下した。販管費は285.5億円（販管費率19.8%）で前年から1.7億円減少し、販管費率は0.1pt改善した。営業利益率は6.9%で前年から0.4pt低下した。セグメント別利益では、電子材料が39.9億円（利益率15.2%）で微減、エネルギー材料が営業損失32.6億円（-53.9%悪化）と赤字拡大、ライフ＆ヘルスケアが61.7億円（+3.7%）、ガラスが28.1億円（+13.9%）となった。エネルギー材料の赤字拡大が全社営業利益を大きく圧迫した。営業外収益は35.0億円（前年28.8億円）で、為替差益6.4億円（前年2.1億円）、受取配当金6.4億円（前年5.4億円）が寄与し、営業外費用は12.5億円（前年13.5億円）で支払利息は2.5億円（前年2.9億円）へ減少した。経常利益は122.8億円（+1.0%）となり、営業段階の減益を営業外収支の改善が補った。特別損益は差し引き-1.0億円（前年-26.2億円）で大幅改善し、投資有価証券売却益7.9億円を計上した一方、子会社株式売却損10.4億円と減損損失1.6億円を計上した。税引前利益は121.8億円（前年95.5億円、+27.6%）、法人税等は28.2億円（実効税率23.1%）、親会社株主帰属純利益は83.6億円（+47.2%）となり、増収減益から一時要因を含む大幅増益へ転じた。
電子材料事業は売上高262.7億円（前年比+8.0%）、営業利益39.9億円（-0.3%）、利益率15.2%となった。半導体プロセス用高純度ガスの需要は堅調だが、価格競争やコスト増により利益は微減となった。エネルギー材料事業は売上高120.7億円（-19.5%）、営業損失32.6億円（前年-21.2億円から赤字拡大）となり、利益率は-27.0%と大幅悪化した。リチウムイオン電池用電解液の市況悪化と価格下落が収益を圧迫し、全社利益への最大のマイナス要因となった。ライフ＆ヘルスケア事業は売上高410.2億円（-2.9%）、営業利益61.7億円（+3.7%）、利益率15.0%となり、減収増益で収益性が改善した。医療化学品・肥料等の安定需要とコスト管理が奏功した。ガラス事業は売上高596.6億円（+2.0%）、営業利益28.1億円（+13.9%）、利益率4.7%となり、建築用・自動車用ガラスの需要回復と価格改定の浸透により増収増益を達成した。セグメント間の利益率格差は大きく、電子材料とライフ＆ヘルスケアが15%台の高収益を維持する一方、エネルギー材料の赤字が全社マージンを引き下げている。
【収益性】営業利益率は6.9%（前年7.4%から0.4pt低下）、経常利益率は8.5%（前年8.4%から0.1pt改善）、純利益率は5.8%（前年3.9%から1.9pt改善）となった。ROEは7.8%（前年4.9%から2.9pt改善）、ROAは6.1%（前年5.8%から0.3pt改善）となり、資本効率は向上したが、なお業種平均比で改善余地が大きい。粗利率は26.7%で前年から0.6pt悪化し、原材料・エネルギーコストの影響が残存している。【キャッシュ品質】営業CFは264.4億円で純利益の3.2倍、営業CF/EBITDAは1.47倍と高水準で、キャッシュ創出力は極めて良好である。運転資本は売上債権32.6億円の回収と棚卸資産28.8億円の減少が寄与したが、仕入債務は6.6億円減少した。売上債権回転日数（DSO）は89日（前年99日から改善）、棚卸資産回転日数（DIO）は148日（前年159日から改善）、キャッシュコンバージョンサイクル（CCC）は189日（前年217日から改善）と運転資本効率は改善傾向にある。【投資効率】設備投資は93.8億円で減価償却費79.9億円の1.17倍と更新投資と成長投資のバランスを取っている。有形固定資産/総資産比率は30.9%、仕掛工事比率は4.6%と投資パイプラインは適正である。【財務健全性】自己資本比率は64.8%（前年57.0%から7.8pt改善）で財務基盤は極めて強固である。流動比率は254.5%、当座比率は192.6%と短期流動性に懸念はない。有利子負債は238.4億円（前年427.2億円から44.2%減）、Debt/EBITDA倍率は0.82倍、インタレストカバレッジは40.1倍と財務レバレッジは極めて低位で、デレバレッジが順調に進捗している。
営業CFは264.4億円（前年235.9億円、+12.1%）で、営業CF小計266.6億円に対し、棚卸資産の減少28.8億円、売上債権の回収32.6億円がプラス寄与し、仕入債務の減少6.6億円がマイナス寄与した。法人税等の支払は16.5億円、利息及び配当金の受取は8.9億円、利息の支払は2.4億円となり、運転資本の効率化が営業CFを支えた。投資CFは-100.3億円で、設備投資93.8億円が主体となり、子会社株式売却による収入5.0億円、有価証券売却による収入8.6億円が一部相殺した。フリーCFは164.1億円（前年193.4億円、-15.1%）を確保し、配当支払い42.9億円、長期借入金の返済71.1億円、社債の償還80.0億円を実施した。財務CFは-176.7億円（前年-175.7億円）で、配当42.9億円、非支配株主への配当8.1億円、有利子負債の純返済が主な内訳となった。現金及び現金同等物の期末残高は220.8億円（前年220.4億円、+0.2%）でほぼ横ばいとなった。営業CF/純利益倍率は3.2倍、FCF/純利益倍率は2.0倍と、利益に対するキャッシュ創出力は非常に高く、配当と財務改善を両立する余力がある。
経常利益122.8億円のうち、営業利益100.3億円が本業による収益で、営業外収益35.0億円（売上高比2.4%）が補完している。営業外収益の主な内訳は受取配当金6.4億円、為替差益6.4億円で、為替差益は前年2.1億円から増加しており、円安効果の一時的影響が含まれる。特別損益は差し引き-1.0億円で純利益への影響は軽微だが、投資有価証券売却益7.9億円（一時的）、子会社株式売却損10.4億円（一時的）、減損損失1.6億円（前年20.7億円から大幅改善）が計上されている。補助金収入7.8億円（前年4.1億円）も営業外収益に含まれ、政策支援の寄与がある。アクルーアル比率は-9.1%（営業CF264.4億円-純利益99.8億円）/総資産1,978億円）で良好であり、営業CF/純利益倍率3.2倍と、利益の現金化品質は高い。経常利益と純利益の乖離は税負担28.2億円（実効税率23.1%）と非支配株主分10.0億円の影響範囲に収まり、構造的な歪みは小さい。一時的要因の純利益に対する寄与は約10%以内と推定され、収益の大半は経常的事業活動に由来している。
2027年3月期通期予想は、売上高1,640.0億円（前年比+13.5%）、営業利益100.0億円（-0.3%）、経常利益103.0億円（-16.1%）、親会社株主帰属純利益72.0億円（-13.9%）、EPS 290.45円、配当85円（年間）となっている。増収計画だが営業利益は横ばい、経常利益と純利益は減益見通しであり、保守的なガイダンスとなっている。売上高の進捗率は44.1%（半期実績÷通期予想）で、営業利益の進捗率は50.1%と計画をやや上回るペースだが、経常利益の進捗率は59.6%と高く、営業外収益の上振れが影響している。会社計画では下期に営業外収益の反動減や特別損益の正常化を織り込んでいると推測される。配当予想85円は前期実績170円から半減しており、保守的な利益見通しに基づく水準である。エネルギー材料の赤字縮小と価格改定の進捗、運転資本効率の改善が計画達成の鍵となる。
年間配当は170円（中間85円、期末85円）で、配当性向は74.2%となった。前年も配当170円（配当性向74.2%）で同水準を維持している。配当の安定性は高く、フリーCF164.1億円に対し配当総額42.9億円でFCFカバレッジは3.8倍と十分な余力がある。自社株買いは実施されておらず（財務CFでの自社株買い-0.0億円）、株主還元は配当に特化している。配当性向74.2%は業種平均を上回る高水準だが、FCFと現預金残高257.0億円を考慮すると持続可能な範囲内である。2027年3月期の配当予想は85円（半減）となっており、保守的な利益見通しに応じた減配を計画している。ただし、業績の進捗次第では期末に上方修正の余地がある。総還元性向は配当のみで74.2%となっている。
エネルギー材料事業の赤字継続リスク: エネルギー材料は営業損失32.6億円（売上高比-27.0%）で、前年-21.2億円から赤字が拡大している。リチウムイオン電池用電解液の市況悪化と価格競争が続いており、減損損失の計上リスクや事業再編の必要性が高まっている。全社営業利益100.3億円に対し-32.6億円の損失は32.5%の押し下げ要因であり、この事業の収益改善が遅れれば全社利益目標の達成が困難となる。
運転資本効率の悪化リスク: 売上債権回転日数89日、棚卸資産回転日数148日、キャッシュコンバージョンサイクル189日と、前年から改善傾向にあるものの、棚卸資産261.2億円（売上高比18.1%）は依然高水準である。在庫滞留の長期化は陳腐化リスクと評価損計上の可能性を高め、運転資本の圧迫が資金繰りや利益率を悪化させる要因となる。
営業外収益の変動リスク: 為替差益6.4億円（前年2.1億円）、受取配当金6.4億円（前年5.4億円）が経常利益の改善に寄与したが、これらは為替相場や保有株式の配当政策に依存する。円高局面では為替差損が発生し、保有株の減配があれば営業外収益が減少し、経常利益の達成が困難となる。2027年3月期の経常利益予想103.0億円（前年比-16.1%）は営業外収益の正常化を織り込んでいる可能性が高い。
収益性・リターン
| 指標 | 自社 | 中央値 (IQR) | Delta |
|---|---|---|---|
| 営業利益率 | 6.9% | 7.8% (4.6%–12.3%) | -0.8pt |
| 純利益率 | 6.9% | 5.2% (2.3%–8.2%) | +1.7pt |
営業利益率は業種中央値を0.8pt下回るが、純利益率は1.7pt上回っており、営業外収益の寄与により最終利益の効率性は業種平均を上回る。
成長性・資本効率
| 指標 | 自社 | 中央値 (IQR) | Delta |
|---|---|---|---|
| 売上高成長率（前年比） | 0.2% | 3.7% (-0.4%–9.3%) | -3.5pt |
売上高成長率は業種中央値を3.5pt下回り、成長性は業種内で下位に位置する。
※出所: 当社集計
エネルギー材料事業の赤字拡大が最大の収益ボトルネックとなっており、この事業の損益改善の進捗が全社利益率回復の鍵となる。減損損失の計上リスクや事業再編の可能性を含め、四半期ごとの損益動向のモニタリングが重要である。
営業CF264.4億円、フリーCF164.1億円と潤沢なキャッシュ創出力を背景に、配当と有利子負債返済を両立しており、財務体質は極めて健全である。自己資本比率64.8%、Debt/EBITDA倍率0.82倍、インタレストカバレッジ40.1倍と、財務リスクは極めて低い水準にある。
運転資本効率は改善傾向にあるが（CCC 189日）、在庫回転日数148日は依然長期であり、在庫圧縮の進捗が次期のキャッシュフローと利益率改善の最大レバーとなる。DSO 89日も更なる短縮余地があり、売掛・在庫管理の精度向上が資本効率の鍵を握る。
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