| 指標 | 当期 | 前年同期 | YoY |
|---|---|---|---|
| 売上高 | ¥584.9億 | ¥542.3億 | +7.9% |
| 営業利益 | ¥141.0億 | ¥122.7億 | +15.0% |
| 経常利益 | ¥147.4億 | ¥125.6億 | +17.4% |
| 純利益 | ¥78.1億 | ¥63.9億 | +22.3% |
| ROE | 10.8% | 9.7% | - |
2026年3月期決算は、売上高584.9億円(前年比+42.6億円 +7.9%)、営業利益141.0億円(同+18.3億円 +15.0%)、経常利益147.4億円(同+21.9億円 +17.4%)、親会社株主に帰属する当期純利益78.1億円(同+14.2億円 +22.3%)と、増収増益で着地した。営業利益率は24.1%(前年比+1.5pt)、純利益率は13.4%(同+1.9pt)と収益性が向上。海外子会社の高成長(売上+31.2%、セグメント利益+48.3%)と粗利率の改善(38.6%、前年比+1.3pt)が牽引し、販管費率は14.5%(同-0.2pt)に低下した。ROEは10.8%で前年を上回り、積極的な設備投資(CapEx 97.6億円、前年比+76.7%)により成長基盤を強化している。
【売上高】売上高は584.9億円(前年比+7.9%)と増収。セグメント別では、溶射加工(単体)が407.1億円(構成比69.7%、YoY+3.8%)で主力事業として安定成長を継続。海外子会社は122.7億円(同21.0%、YoY+31.2%)と高い伸びを示し、全社成長の牽引役となった。国内子会社は28.8億円(同4.9%、YoY+8.6%)と堅調に推移した一方、その他セグメントは24.7億円(同4.2%、YoY-14.3%)と縮小した。半導体・FPD製造装置用部品や産業機械用部品への需要拡大が増収を支えた。
【損益】売上原価は359.1億円で粗利率は38.6%(前年比+1.3pt)に改善。販管費は84.7億円(販管費率14.5%、同-0.2pt)とコントロールされ、営業利益は141.0億円(同+15.0%)、営業利益率は24.1%(同+1.5pt)に拡大した。営業外収益7.3億円には補助金収入4.2億円と為替差益1.3億円が含まれ、営業外費用は0.9億円と軽微で、経常利益は147.4億円(同+17.4%)となった。特別損益は軽微(特別利益0.3億円、特別損失0.3億円、うち減損損失1.6億円)で、税引前利益は147.4億円。法人税等38.9億円(実効税率26.4%)、非支配株主帰属利益7.9億円を控除後、親会社株主帰属利益は78.1億円(同+22.3%)となった。結論として増収増益。
溶射加工(単体)はセグメント利益88.0億円(前年比-0.7%)でセグメント利益率21.0%。売上は微増にとどまり利益は横ばいだが、依然として主力の利益源泉である。海外子会社はセグメント利益49.4億円(同+48.3%)でセグメント利益率40.0%と突出した収益性を誇り、全社営業利益の押し上げに大きく寄与した。国内子会社はセグメント利益3.3億円(同-4.3%)でセグメント利益率9.8%と採算は低位だが、売上は増加している。その他セグメントはセグメント利益2.8億円(同-33.4%)で利益率11.2%と縮小した。海外子会社の高採算化と売上構成シフトが全社マージン拡大の主因となっている。
【収益性】営業利益率24.1%(前年比+1.5pt)、経常利益率25.2%(同+2.0pt)、純利益率13.4%(同+1.9pt)と、各段階で収益性が向上。ROEは10.8%(前年6.4%)と改善し、ROAは8.8%に上昇した。粗利率38.6%(同+1.3pt)、販管費率14.5%(同-0.2pt)と原価・販管費の両面で効率が改善している。【キャッシュ品質】営業CF 77.5億円は純利益78.1億円に対し比率0.99と閾値1.0をわずかに下回る。運転資本増加(売掛金増19.3億円、棚卸資産増10.9億円、買掛金減15.5億円)がキャッシュ転換を抑制した。フリーCFは-22.1億円でマイナスだが、大型設備投資(97.6億円)の先行支出によるもの。【投資効率】総資産回転率0.66回、建設仮勘定64.5億円と積極的な成長投資を実施中。R&D投資比率は2.5%。【財務健全性】自己資本比率81.4%(前年80.5%)、流動比率398%、Debt/Equity比率9.0%と極めて健全。長期借入金は52.5億円(前年比+181.5%)に増加したが、レバレッジは依然低位で投資資金の手当として適切。
営業CFは77.5億円(前年比-14.6%)で、税引前利益147.4億円から減価償却費37.9億円を加算後、運転資本増加(売掛金増19.3億円、棚卸資産増10.9億円、買掛金減15.5億円)と法人税等支払44.5億円が資金流出要因となった。運転資本の膨張は需要拡大局面における仕掛品(31.0億円)の積み上がりと売掛金回収の延伸が主因。投資CFは-99.6億円で、うち設備投資-97.6億円と積極的な成長投資を継続。財務CFは-11.6億円で、長期借入金調達52.6億円と長期借入金返済15.3億円の差額が投資資金の一部を補完し、配当支払44.6億円と短期借入金返済1.9億円が流出。フリーCFは-22.1億円となったが、手元流動性(現預金147.3億円、短期有価証券35.0億円)は潤沢で資金繰りに懸念はない。
営業利益141.0億円は本業由来の経常的利益で、営業利益率24.1%は過去水準を上回る。営業外収益7.3億円は売上高対比1.2%と小規模で、内訳は補助金収入4.2億円(一時的要因)、為替差益1.3億円、受取利息0.2億円。営業外費用0.9億円は支払利息0.4億円等で軽微。特別損益は収支ほぼ均衡(特損0.3億円、特益0.3億円)で減損損失1.6億円を計上済。経常利益147.4億円と税引前利益147.4億円の一致、純利益78.1億円(税・非支配株主帰属控除後)から、利益の大宗は経常的事業活動に起因している。アクルーアルは営業CF 77.5億円対純利益78.1億円で比率0.99と良好域にあるが、運転資本増加がキャッシュ転換をわずかに抑制している点に留意が必要。
2027年3月期通期予想は、売上高650.0億円(前年比+11.1%)、営業利益150.0億円(同+6.4%)、経常利益150.0億円(同+1.7%)、親会社株主帰属利益102.3億円(同+31.0%)。営業利益率は23.1%(今期24.1%比-1.0pt)とやや保守的な想定だが、売上の二桁成長を見込む。EPSは172.02円で微増の計画。進捗率は、売上高90.0%(584.9億円/650.0億円)、営業利益94.0%(141.0億円/150.0億円)、経常利益98.3%(147.4億円/150.0億円)と、いずれも計画を上回るペースで推移している。海外子会社の高成長継続と設備投資の立ち上がりが通期達成の前提となる。
配当は期末48円(中間37円と合わせ年間85円)で、配当性向は50.2%。前年配当は年間30円で、大幅な増配を実施した。配当性向は持続可能レンジ(50%前後)に収まるが、当期フリーCFは-22.1億円でマイナスのため、配当原資は潤沢な手元流動性(現預金147.3億円)と利益剰余金(612.7億円)から拠出されている。自社株買いは実施しておらず、株主還元は配当中心。配当の安定継続には、今後の設備投資回収による営業CF改善とフリーCF黒字化が前提となる。
運転資本膨張リスク: 売掛金168.6億円(前年比+13.1%)、棚卸資産107.2億円(同+12.2%)の増加により運転資本が拡大。仕掛品比率は棚卸資産の28.9%に達し、生産リードタイムの長期化と回収サイクルの延伸が示唆される。営業CF/純利益比率0.99と閾値近傍まで低下しており、需要変動や納期遅延が発生した場合、キャッシュ創出力がさらに圧迫されるリスクがある。
投資回収リスク: 設備投資97.6億円(減価償却費37.9億円の2.6倍)と積極投資を継続し、建設仮勘定64.5億円が積み上がっている。新設設備の稼働立ち上げと歩留まり改善が計画通り進まない場合、投資回収期間の長期化と固定費負担増により収益性が低下する可能性がある。
海外事業集中リスク: 海外子会社はセグメント利益49.4億円(全社経常利益の33.5%)を占め、セグメント利益率40.0%と高採算だが、現地の人材確保・品質管理・サプライチェーン管理の高度化が必要。海外拠点での操業トラブルや地政学リスクが顕在化した場合、全社業績への影響は大きい。
収益性・リターン
| 指標 | 自社 | 中央値 (IQR) | Delta |
|---|---|---|---|
| 営業利益率 | 24.1% | 7.8% (4.6%–12.3%) | +16.4pt |
| 純利益率 | 13.4% | 5.2% (2.3%–8.2%) | +8.2pt |
営業利益率24.1%は製造業中央値7.8%を+16.4pt上回り、純利益率も+8.2pt高位で、業種内で突出した収益性を誇る。
成長性・資本効率
| 指標 | 自社 | 中央値 (IQR) | Delta |
|---|---|---|---|
| 売上高成長率（前年比） | 7.9% | 3.7% (-0.4%–9.3%) | +4.2pt |
売上高成長率7.9%は業種中央値3.7%を+4.2pt上回り、安定した成長軌道にある。
※出所: 当社集計
高収益体質の定着: 営業利益率24.1%は業種中央値を+16.4pt上回り、海外子会社のセグメント利益率40.0%が全社マージンを押し上げている。粗利率・販管費率の改善と高採算ミックスのシフトにより、収益性の趨勢的向上が観察される。
成長投資の本格化とキャッシュフロー: 設備投資97.6億円(減価償却費の2.6倍)と建設仮勘定64.5億円の積み上がりは、来期以降の供給能力増強と売上成長の下地を示す。一方、営業CF 77.5億円、フリーCF -22.1億円と、運転資本増加と積極投資によりキャッシュ創出は一時的に圧迫されている。配当性向50.2%は持続可能レンジだが、安定的な還元継続には運転資本の正常化とCapEx回収によるフリーCF黒字化が前提となる。
業績予想の進捗と財務健全性: 通期ガイダンスに対する進捗率は営業利益94.0%、経常利益98.3%と高位で、計画達成の蓋然性は高い。自己資本比率81.4%、Debt/Equity比率9.0%と極めて健全な財務体質を維持しつつ、長期借入金を活用した成長投資を実施しており、レバレッジ活用余地も大きい。
本レポートはXBRL決算短信データをAIが分析して自動生成した決算解析資料です。特定銘柄への投資を推奨するものではありません。業種ベンチマークは公開決算データを基に当社が集計した参考情報です。投資判断はご自身の責任において、必要に応じて専門家にご相談の上、行ってください。