| 指標 | 当期 | 前年同期 | YoY |
|---|---|---|---|
| 売上高 | ¥409.2億 | ¥415.2億 | -1.4% |
| 営業利益 | ¥20.9億 | ¥12.8億 | +63.0% |
| 経常利益 | ¥21.5億 | ¥13.4億 | +59.7% |
| 純利益 | ¥13.8億 | ¥9.6億 | +44.2% |
| ROE | 6.9% | 5.1% | - |
2026年2月期は、売上高409.2億円（前年比-6.0億円 -1.4%）と微減収となったが、営業利益20.9億円（同+8.1億円 +63.0%）、経常利益21.5億円（同+8.0億円 +59.7%）、純利益13.8億円（同+4.2億円 +44.2%）と大幅増益を達成した。営業利益率は5.1%と前年3.1%から2.0pt改善し、粗利率21.8%（前年19.7%から+2.1pt）の改善と販管費16.7%（前年16.7%で横ばい）の抑制が奏功した。売上原価率は78.2%と前年80.3%から2.1pt低下し、原材料・エネルギーコストの安定化と価格施策の定着が寄与した。営業CFは42.0億円（前年比+404.9%）と純利益の3.0倍を創出し、フリーCFは37.7億円と潤沢で、配当支払いと借入返済を十分に賄った。
【売上高】売上高409.2億円（前年比-6.0億円 -1.4%）と微減収。当社は漬物製造販売の単一セグメントであり、地域別・製品別の内訳開示はないが、売掛金は前年比+4.7億円増加しており取引先拡大の兆候がある一方、販売数量の減少または製品ミックスの変化が減収要因とみられる。粗利率は21.8%と前年19.7%から2.1pt改善しており、原材料・エネルギーコストの沈静化と価格改定の浸透が確認できる。
【損益】営業利益20.9億円（前年比+8.1億円 +63.0%）と大幅増益。粗利は89.0億円（前年81.9億円から+7.1億円 +8.7%）と増収率を大きく上回り、売上原価率改善が利益拡大の主因である。販管費は68.2億円（前年69.1億円から-1.0億円 -1.4%）と絶対額で減少し、売上減少下でも費用抑制が奏功した。営業外収益は1.0億円（受取配当0.1億円、持分法利益0.2億円含む）、営業外費用は0.3億円（支払利息0.2億円）で影響は軽微。経常利益21.5億円（前年比+59.7%）は営業利益の改善をほぼそのまま反映した。特別損失0.6億円（減損損失0.6億円）を計上したが規模は限定的で、税引前利益20.9億円（前年比+60.2%）、法人税等7.1億円を控除し純利益13.8億円（前年比+44.2%）。実効税率34.0%は前年26.8%から上昇したが、前年の繰延税金資産計上が大きかった反動と解される。結論として、減収増益の決算であり、価格・ミックス改善と効率化が利益を押し上げた。
【収益性】営業利益率5.1%（前年3.1%）と2.0pt改善し、粗利率21.8%（前年19.7%から+2.1pt）の上昇が主因。売上原価率78.2%と前年80.3%から改善し、原材料・エネルギーコストの安定化と価格施策の浸透が確認できる。販管費率16.7%は前年と同水準で、売上減少下でも費用を抑制した。ROE6.9%（前年5.3%）は改善したが一桁台で、業種平均並みの水準にとどまる。【キャッシュ品質】営業CF42.0億円は純利益13.8億円の3.0倍で現金化率は極めて高く、営業CF/EBITDA（EBITDA=営業利益+減価償却費=32.3億円）は1.30倍と利益の現金化は良好。運転資本効率は高く、棚卸資産回転日数4.4日（棚卸資産3.9億円/売上原価320.2億円×365日）、売上債権回転日数41.2日、買入債務回転日数33.2日でCCC約12日と短期サイクルを維持。【投資効率】設備投資3.9億円/減価償却費11.4億円=0.34倍と低位で、投資リズムの遅れが示唆される。総資産回転率1.36回（売上高409.2億円/総資産302.0億円）と効率は高く、固定資産回転率は2.40回。【財務健全性】自己資本比率66.4%（前年62.4%）と堅固で、有利子負債残高は短期借入金4.0億円+長期借入金23.1億円+1年内返済予定4.4億円=31.5億円。Debt/EBITDA 0.98倍、インタレストカバレッジ（営業利益/支払利息）95.0倍と金利負担は極めて軽微。流動比率175.2%、当座比率169.4%で流動性は十分。
営業CFは42.0億円（前年8.3億円から+33.7億円）と大幅改善し、純利益13.8億円の3.0倍を創出した。運転資本変動前の営業CF小計は44.7億円で、減価償却費11.4億円、減損損失0.6億円、のれん償却1.0億円などの非現金費用が利益に上乗せされた。運転資本では、売上債権の増加-4.7億円（販売先拡大の影響）、仕入債務の減少-0.6億円がやや逆風だったが、棚卸資産はほぼ横ばいでCCC約12日の短期サイクルを維持した。その他営業活動によるCF+9.8億円（前年-4.4億円）が大きく寄与し、退職給付債務増加0.6億円や補助金受領などが含まれる。法人税等の支払2.8億円（前年6.7億円）は前年の税負担減少を反映。投資CFは-4.3億円で、設備投資-3.9億円（前年-46.9億円から大幅減少）と前年の大型投資後の反動減が確認できる。フリーCFは37.7億円と潤沢で、財務CFは-25.3億円（配当支払-3.6億円、長期借入金返済-15.7億円、短期借入金返済-6.0億円など）に充当し、現預金は62.1億円（前年49.7億円から+12.4億円）まで積み上がった。
経常利益21.5億円に対し純利益13.8億円で、実効税率34.0%の税負担が主な差分であり、利益の質は安定している。営業外収益1.0億円は受取配当0.1億円、持分法利益0.2億円、その他0.3億円で、一時的な要素は限定的。営業外費用0.3億円は支払利息0.2億円が中心で、金融コストは軽微。特別損益は特別利益0.1億円（補助金など）、特別損失0.6億円（減損損失0.6億円）で、減損は一時的要因だが規模は小さい。包括利益14.8億円は純利益13.8億円に対し+1.0億円で、有価証券評価差額金0.8億円、退職給付調整額0.2億円がプラス寄与した。営業CF42.0億円/純利益13.8億円=3.0倍と利益の現金化は極めて良好で、アクルーアルの質は高い。経常的な収益源泉が営業利益の改善であり、一時的要因への依存は低く、収益の持続性は高いと評価できる。
通期業績予想は売上高410.0億円（前年比+0.2%）、営業利益18.2億円（同-12.7%）、経常利益18.6億円（同-13.4%）、純利益12.3億円（同-10.9%）で、増収減益の見通し。上半期実績は売上高409.2億円（通期予想比99.8%）、営業利益20.9億円（同114.8%）と進捗率は極めて高く、売上はほぼ達成、営業利益は予想を上回る。下半期は売上0.8億円（前年比+7.4億円）、営業利益-2.7億円（前年比-10.8億円の悪化）を想定しており、原材料・エネルギー・人件費の上昇や販促費の先行投資を織り込む保守的な計画と解される。EPS予想98.33円に対し上半期実績110.70円で、配当予想15.00円（予想配当性向15.3%）は上半期15円と同額で据え置かれている。上半期の大幅増益が下半期の費用増で相殺される想定だが、進捗率の高さから通期予想の上方修正余地も残る。
年間配当は上半期15円、下半期14円の合計29円で、配当性向26.2%（配当29円/EPS110.70円）。前年配当は12円で、今期は+17円の大幅増配となった。配当総額は3.6億円で、純利益13.8億円に対し十分に持続可能な水準。フリーCF37.7億円/配当総額3.6億円=10.5倍と現金創出力で十分にカバーされ、配当持続性は極めて高い。通期配当予想15.00円に対し上半期実績29円と既に予想を上回っており、下半期は据え置きまたは増配の可能性がある。自社株買いの開示はなく、株主還元は配当中心の方針。自己資本比率66.4%、現預金62.1億円と財務余力は十分で、今後も安定配当の継続と増配余地がある。
原材料価格変動リスク: 棚卸資産3.9億円（原材料2.8億円、製品3.9億円）と少額だが、売上原価320.2億円の78.2%を占める原材料（野菜・調味料）の価格変動や天候不順による収穫量変化がコストに直結する。粗利率は前年比+2.1pt改善したが、今期の改善がコスト環境の循環的安定に依存する部分もあり、来期ガイダンスは減益見通しで原材料・エネルギーコストの上昇を織り込む。
設備投資不足リスク: 設備投資3.9億円/減価償却費11.4億円=0.34倍と低位で、前年の大型投資（設備投資46.9億円）後の反動減とはいえ、投資リズムの遅れが継続すれば老朽設備の更新遅延や自動化の停滞で中長期の生産性・競争力に影響する。固定資産170.6億円の減価償却進展（前年177.9億円から-7.3億円）が示すように、設備の高経年化が進行している。
売上成長鈍化リスク: 売上高は前年比-1.4%と減収で、業種中央値+5.4%を6.8pt下回る。漬物市場の成熟化や価格競争激化、小売PBの浸透などが背景にあり、売上債権は増加（+4.7億円）しているが販売数量の減少が継続すれば、営業レバレッジの逆回転で利益率悪化のリスクがある。来期ガイダンスは売上横ばいの想定で、成長モメンタムの回復が課題。
収益性・リターン
| 指標 | 自社 | 中央値 (IQR) | Delta |
|---|---|---|---|
| 営業利益率 | 5.1% | 5.0% (3.3%–8.4%) | +0.1pt |
| 純利益率 | 3.4% | 3.2% (1.9%–6.6%) | +0.2pt |
収益性は業種中央値とほぼ同水準で、粗利率改善と費用抑制が業種平均並みの利益率を支えている。
成長性・資本効率
| 指標 | 自社 | 中央値 (IQR) | Delta |
|---|---|---|---|
| 売上高成長率（前年比） | -1.4% | 5.4% (1.0%–8.6%) | -6.8pt |
売上成長率は業種中央値を6.8pt下回り、市場成熟化と競争激化の影響が顕著で、成長モメンタムの回復が課題。
※出所: 当社集計
粗利率改善と費用抑制による大幅増益: 売上微減ながら営業利益率5.1%（前年3.1%から+2.0pt）まで改善し、原材料・エネルギーコストの安定化と価格施策の定着が確認できる。営業CF42.0億円（純利益の3.0倍）と現金創出力は極めて高く、フリーCF37.7億円で配当と借入返済を十分に賄い、現預金は62.1億円まで積み上がった。財務は自己資本比率66.4%、Debt/EBITDA 0.98倍と保守的で、配当性向26.2%（フリーCFカバレッジ10.5倍）の持続可能性は高い。
設備投資リズムの遅れと成長鈍化: 設備投資3.9億円/減価償却費11.4億円=0.34倍と低位で、前年の大型投資後の反動減とはいえ継続すれば設備老朽化と自動化の停滞で中長期の競争力に影響する。売上高成長率-1.4%は業種中央値+5.4%を大きく下回り、市場成熟化と価格競争の圧力が顕著。来期ガイダンスは増収減益で、原材料・人件費上昇や販促費の先行投資を織り込むが、上半期進捗率が高く予想上方修正の余地もある。今後は選択的な設備更新・自動化投資の加速と、製品開発・チャネル拡大による成長モメンタムの回復が、ROE向上と持続的成長の鍵となる。
本レポートはXBRL決算短信データをAIが分析して自動生成した決算解析資料です。特定銘柄への投資を推奨するものではありません。業種ベンチマークは公開決算データを基に当社が集計した参考情報です。投資判断はご自身の責任において、必要に応じて専門家にご相談の上、行ってください。