- 売上高: 151.83億円
- 営業利益: 17.92億円
- 当期純利益: 11.21億円
- 1株当たり当期純利益: 34.36円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 151.83億円 | 144.55億円 | +5.0% |
| 売上原価 | 65.37億円 | - | - |
| 売上総利益 | 79.19億円 | - | - |
| 販管費 | 58.41億円 | - | - |
| 営業利益 | 17.92億円 | 20.78億円 | -13.8% |
| 営業外収益 | 14百万円 | - | - |
| 営業外費用 | 37百万円 | - | - |
| 経常利益 | 17.50億円 | 20.55億円 | -14.8% |
| 税引前利益 | 20.55億円 | - | - |
| 法人税等 | 6.78億円 | - | - |
| 当期純利益 | 11.21億円 | 13.76億円 | -18.5% |
| 減価償却費 | 2.42億円 | - | - |
| 支払利息 | 35百万円 | - | - |
| 1株当たり当期純利益 | 34.36円 | 41.75円 | -17.7% |
| 1株当たり配当金 | 1.00円 | 0.00円 | - |
| 年間配当総額 | 32百万円 | 32百万円 | +0.0% |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 118.21億円 | - | - |
| 現金預金 | 12.52億円 | - | - |
| 売掛金 | 2.69億円 | - | - |
| 棚卸資産 | 100.86億円 | - | - |
| 固定資産 | 62.72億円 | - | - |
| 有形固定資産 |
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減 |
|---|
| 営業活動によるキャッシュフロー | 2.15億円 | 10.85億円 | -8.70億円 |
| 投資活動によるキャッシュフロー | -3.89億円 | -90百万円 | -2.99億円 |
| 財務活動によるキャッシュフロー | -3.11億円 | -12.13億円 | +9.02億円 |
| フリーキャッシュフロー | -1.74億円 | - | - |
| 項目 | 値 |
|---|
| 営業利益率 | 11.8% |
| 総資産経常利益率 | 9.4% |
| 配当性向 | 2.3% |
| 純資産配当率(DOE) | 0.3% |
| 1株当たり純資産 | 364.95円 |
| 純利益率 | 7.4% |
| 粗利益率 | 52.2% |
| 流動比率 | 261.4% |
| 当座比率 | 38.4% |
| 負債資本倍率 | 0.61倍 |
| 項目 | 前年同期比 |
|---|
| 売上高前年同期比 | +5.0% |
| 営業利益前年同期比 | -13.7% |
| 経常利益前年同期比 | -14.8% |
| 当期純利益前年同期比 | -18.5% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済株式数(自己株式含む) | 36.18百万株 |
| 自己株式数 | 3.78百万株 |
| 期中平均株式数 | 32.64百万株 |
| 1株当たり純資産 | 364.93円 |
| EBITDA | 20.34億円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期配当 | 0.00円 |
| 期末配当 | 1.00円 |
| 項目 | 予想値 |
|---|
| 売上高予想 | 158.37億円 |
| 営業利益予想 | 20.87億円 |
| 経常利益予想 | 20.55億円 |
| 当期純利益予想 | 13.90億円 |
| 1株当たり当期純利益予想 | 42.91円 |
| 1株当たり配当金予想 | 0.00円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
2025年度Q4のまんだらけ単体決算は、売上は増収も利益は減益で、利益率の悪化とキャッシュ創出力の弱さが目立つ内容でした。売上高は151.83億円で前年同期比+5.0%と堅調に伸長しました。営業利益は17.92億円で前年比-13.7%、経常利益は17.50億円で-14.8%、当期純利益は11.21億円で-18.5%と各段階で二桁減益となりました。営業利益率は11.8%(17.92/151.83)で、推定前年14.4%(20.76/144.60)から約255bp低下しました。粗利益は79.19億円(粗利率52.2%)と高水準を維持する一方、販管費58.41億円の増加が営業段階の圧迫要因となりました。税引前利益は20.55億円と経常段階からの上振れがあり、一時的要因(特別利益)の寄与が示唆されます。実効税率は33.0%と平準的ですが、純利益の落ち込みは営業減益の影響が大きいです。営業キャッシュフローは2.15億円にとどまり、純利益11.21億円に対する営業CF/純利益比率は0.19倍と低水準で、利益の現金化に課題が残りました。フリーキャッシュフローは-1.74億円(営業CF2.15億円−投資CF3.89億円)とマイナスで、投資やその他投資キャッシュアウトが資金繰りを圧迫しました。流動比率は261.4%と潤沢ですが、当座比率は38.4%と低く、棚卸資産100.86億円への依存度が高い構造です。総資産回転率は0.803倍、財務レバレッジ1.60倍の下で、ROEは9.5%と資本コストを上回る水準を確保しています。インタレストカバレッジは51.4倍と極めて健全で、負債資本倍率0.61倍、Debt/EBITDA 2.03倍と財務余力は十分です。一方で、棚卸資産が売上高の約66%に達しており、運転資本負担・評価減リスクに注意が必要です。配当関連の詳細は未記載が多いものの、計算上の配当性向は3.2%と低く、還元余地はある一方、FCFカバレッジは-4.81倍で持続性に課題がうかがえます。総じて、売上成長を確保する一方で販管費効率と在庫回転の改善、営業CFの回復が次期の重要論点です。来期はコストコントロールと在庫最適化により営業マージンの底打ち・回復が実現できるかが焦点となります。外部環境としては消費動向の鈍化や在庫評価の下振れがリスクで、投資・出店戦略の選別が求められます。
ROEは9.5%で、純利益率7.4%×総資産回転率0.803×財務レバレッジ1.60の積に整合します。3要素のうち、当期は純利益率の低下が最もROEを圧迫したと評価します(営業利益-13.7%、純利益-18.5%の落ち込み)。営業利益率は11.8%と推定前年14.4%から約-255bp低下し、販管費の増勢(人件費・賃借料など)とコストインフレ、在庫負担に伴う粗利ミックスの悪化が主因とみられます。総資産回転率は0.803倍で、在庫積み上がり(棚卸資産100.86億円)が効率を抑制しています。財務レバレッジは1.60倍と適度で、レバレッジに依存しない収益構造です。今回のマージン低下は販管費の先行や物価上昇の転嫁遅れが背景で、価格改定や在庫最適化が進めば部分的に回復可能ですが、構造的な人件費・賃料の上昇分は持続要因と評価します。懸念すべきは売上成長+5.0%に対し営業利益-13.7%と、販管費成長率が売上成長を上回った可能性が高い点で、営業レバレッジが負に働きました。
売上は+5.0%と堅調で、客数・単価いずれかの改善が示唆されますが詳細内訳は未記載です。営業利益は減益で、成長の質は低下しました。推定ベースで営業利益率は約255bp縮小しており、コストインフレの転嫁遅れや在庫ミックスが影響した可能性があります。営業外では税引前での一時的上振れが見られ、コア収益の伸びは限定的です。設備投資は0.90億円と抑制的ですが、投資CFは-3.89億円とその他投資のキャッシュアウトが大きく、成長投資の選別が必要です。短期的には在庫圧縮と販管費効率の改善が利益回復のカタリスト、来期の売上成長は高一桁を想定しつつもマージン回復が鍵です。
流動比率は261.4%と高い一方、当座比率は38.4%と低く、在庫依存の高い流動性構造です。短期負債45.22億円に対し現金12.52億円・売掛金2.69億円の即時換金性資産は不足し、満期ミスマッチを在庫回転で補っている点は留意が必要です。負債資本倍率0.61倍、長短借入金合計41.26億円でレバレッジは適正、インタレストカバレッジ51.4倍と支払能力は非常に高いです。Debt/EBITDA 2.03倍は保守的で、財務健全性は総じて良好です。オフバランス債務の開示はなく、現時点では重大なオフバランス項目は把握できません。
営業CFは2.15億円にとどまり、営業CF/純利益は0.19倍と品質面で警戒シグナルです。営業利益17.92億円に対しCFが弱いのは運転資本、特に棚卸資産の積み上がりが主因と推測されます。投資CFは-3.89億円で、うち設備投資は-0.90億円、その他投資のキャッシュアウトも大きいです。フリーキャッシュフローは-1.74億円とマイナスで、自己株買い-1.21億円や借入の返済が重なると外部資金依存度が高まり得ます。運転資本操作の兆候として、売上高に対して棚卸資産が約66%と高水準で、在庫の圧縮と回転改善が喫緊の課題です。
配当金詳細は未記載が多いものの、計算上の配当性向は3.2%と低く、理論上は還元余地があります。一方、FCFカバレッジは-4.81倍と弱く、当期ベースでは配当のキャッシュカバーは不足している可能性があります。今後の持続性は営業CFの回復と在庫圧縮によるFCF改善に依存します。財務余力(負債資本倍率0.61倍、Debt/EBITDA 2.03倍)はあるため、無理のない範囲で安定配当は可能ですが、増配余地はCF次第です。
ビジネスリスク:
- 在庫評価損・陳腐化リスク(棚卸資産が売上高の約66%)
- 販管費インフレ(人件費・賃料)の継続的上昇
- 消費環境悪化による来店・客単価の下押し
- 一時的利益(特別損益)への依存度上昇の懸念
財務リスク:
- 営業CF/純利益0.19倍と低いキャッシュ創出力
- 当座比率38.4%で短期負債に対する即時流動性が限定的
- 在庫回転に依存した資金繰り(満期ミスマッチ)
- 金利上昇時の借入コスト上振れ(長短借入計41.26億円)
主な懸念事項:
- 営業利益率の約-255bp縮小と営業レバレッジの悪化
- 投資CFの拡大によるFCFマイナス継続リスク
- 在庫水準の高止まりがROICとROEを圧迫
- 開示制約により配当実績・政策の把握が困難
重要ポイント:
- 増収減益で営業利益率は推定11.8%、前年から約-255bp低下
- 営業CF/純利益0.19倍と利益の現金化が不十分
- 在庫100.86億円と高水準で、当座流動性は脆弱
- ROE9.5%、Debt/EBITDA 2.03倍と財務体質は健全
- FCFは-1.74億円で、還元拡大には在庫圧縮が前提
注視すべき指標:
- 在庫回転日数と棚卸資産水準の推移
- 販管費率(特に人件費・賃借料)
- 営業CF/純利益の改善(目標≥1.0x)
- 営業利益率の回復度合い(価格改定・ミックス改善)
- 出店・設備投資の規模と投資回収(ROIC>8%の維持)
セクター内ポジション:
中古ホビー・書籍など在庫型小売として高粗利を確保する一方、在庫依存の高い流動性と直近期のキャッシュ創出力の弱さが課題。財務レバレッジは低く耐性は高いが、短期的な評価軸は在庫回転と営業CFの回復度合い。
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