| 指標 | 当期 | 前年同期 | YoY |
|---|---|---|---|
| 売上高 | ¥481.9億 | ¥475.7億 | +1.3% |
| 営業利益 | ¥8.9億 | ¥16.5億 | -46.0% |
| 経常利益 | ¥3.1億 | ¥11.5億 | -72.6% |
| 純利益 | ¥5.2億 | ¥7.1億 | -26.8% |
| ROE | 4.2% | 5.9% | - |
【収益性】ROE 4.2%（業種中央値8.3%を大幅に下回る）、営業利益率1.8%（前年3.5%から-1.7pt悪化、業種中央値8.2%を大幅に下回る）、純利益率1.1%（業種中央値6.0%を大幅に下回る）。ROEの低さは薄利構造（純利益率1.1%）および低い総資産回転率（0.833倍）に起因し、財務レバレッジ4.68倍でも補完できていない。【キャッシュ品質】現金及び預金83.7億円、短期負債163.4億円に対する現金カバレッジ0.51倍で、流動比率83.3%と流動性懸念水準にある。短期借入金は61.0億円へ+45.3%増加しており、短期返済負担が高まっている。インタレストカバレッジは1.43倍（営業利益8.9億円÷支払利息6.2億円）と低水準で、利払い余力は限定的である。【投資効率】総資産回転率0.833倍（業種中央値0.67倍をやや上回る）で、資産回転効率そのものは業種内で相対的に高い。のれん+8.8億円および無形資産+6.2億円の増加により総資産は前年比+24.2億円増の578.6億円へ膨張している。【財務健全性】自己資本比率21.4%（業種中央値59.2%を大幅に下回る）、流動比率83.3%（業種中央値2.15倍を大幅に下回る）、負債資本倍率3.68倍（業種中央値は推定1倍未満）で、高レバレッジ構造である。有利子負債（短期借入金61.0億円+長期借入金69.1億円）は合計130.1億円に達し、純資産123.5億円を上回る。財務レバレッジ4.68倍は業種中央値1.66倍の約3倍であり、負債依存度が極めて高い。
CF計算書の開示がないため、BS推移から資金動向を分析する。現金預金は前年67.8億円から83.7億円へ+15.9億円増加しており、資金調達が進んだと推察される。短期借入金+19.0億円および長期借入金+15.9億円の増加が合計+34.9億円に達し、借入による資金調達が現金積み上げの主因と見られる。一方で固定資産は前年417.1億円から442.5億円へ+25.4億円増加しており、のれん+8.8億円、無形資産+6.2億円、有形固定資産の増加を含む大型投資が実施された模様である。運転資本面では、買掛金が-0.5億円減少し棚卸資産は+0.4億円増加しており、運転資本効率はやや悪化している。短期負債は163.4億円（前年123.4億円から+40.0億円増）に対して現金預金は83.7億円であり、現金カバレッジは0.51倍と流動性が限定的である。借入依存の高まりと大型資産投資により、営業CFからの資金創出力が問われる局面にある。
経常利益3.1億円に対し営業利益8.9億円で、営業外損益による純減は約-5.8億円である。内訳は営業外収益0.9億円に対して営業外費用6.6億円であり、支払利息6.2億円が最大の圧迫要因である。支払利息が営業利益の約70%を占めており、営業成果の多くが金融費用に充当されている構造である。営業外収益は売上高の0.2%にすぎず、受取利息・配当金や持分法投資利益といった非営業収益はほとんど貢献していない。特別利益5.0億円と特別損失5.1億円（うち減損損失4.2億円）が計上され、一時項目が損益を相殺している。純利益5.2億円に対して経常利益3.1億円と+2.1億円上振れしたのは、税金項目が-2.2億円のマイナスとなったためで、繰延税金資産の計上など非経常的な税効果が寄与したと推察される。営業CFの開示がないため営業利益の現金裏付けは未確認だが、高い金利負担と低い営業利益率を踏まえると、収益の質および持続性には慎重な評価が必要である。
年間配当は前年通り9.0円（中間配当3.0円を含む）を維持する会社計画である。純利益予想5.0億円（EPSベースでは実績ベース25.38円相当）に対して、配当性向は年間配当9.0円÷EPS予想25.38円≒35.5%と算出される。ただし、第3四半期累計実績の純利益5.2億円をベースに年間配当9.0円を評価すると、配当総額約1.7億円（発行済株式18,908千株ベース）となり、配当性向は約32.7%と計算される。いずれにせよ配当性向は30%台前半から半ばであり、配当額は相対的に抑制的である。自社株買い実績の記載はなく、総還元性向の算出は行わない。現金預金83.7億円および純利益水準から見れば短期的な配当支払い能力には問題ないが、営業CFの開示がないため配当原資の現金裏付けは未確認である。流動性懸念および高い支払利息負担を踏まえると、今後営業CFが悪化する場合には配当維持の継続性に注意が必要である。
【業種内ポジション】（参考情報・当社調べ） 当社は業種分類上IT・通信業に位置づけられるが、実態はスポーツクラブ運営事業単一のため、業種中央値との比較には留意が必要である。 収益性: ROE 4.2%（業種中央値8.3%）、営業利益率1.8%（業種中央値8.2%）、純利益率1.1%（業種中央値6.0%）といずれも業種中央値を大幅に下回る。営業利益率は業種中央値の約22%にとどまり、収益力は同業種内で下位水準にある。 健全性: 自己資本比率21.4%（業種中央値59.2%）、流動比率83.3%（業種中央値2.15倍）といずれも業種内で劣位である。財務レバレッジ4.68倍は業種中央値1.66倍の約3倍であり、レバレッジ依存度が極めて高い。 効率性: 総資産回転率0.833倍（業種中央値0.67倍）で業種内では相対的に資産効率は高いが、薄利構造のため高回転率が収益力に結びついていない。売上高成長率+1.3%（業種中央値+10.4%）と成長性で大きく劣後しており、業種内の成長トレンドに乗り遅れている。 総評: 収益性・健全性ともに業種内下位であり、高レバレッジと低利益率が課題となっている。スポーツクラブ運営という事業特性を踏まえ、IT・通信業との直接比較には限界があるが、いずれの指標も業種中央値を大幅に下回る点は投資判断上の重要な参考情報である。 （業種: IT・通信（N=104社）、比較対象: 2025年第3四半期、出所: 当社集計）
本レポートはXBRL決算短信データをAIが分析して自動生成した決算解析資料です。特定銘柄への投資を推奨するものではありません。業種ベンチマークは公開決算データを基に当社が集計した参考情報です。投資判断はご自身の責任において、必要に応じて専門家にご相談の上、行ってください。