- 売上高: 325.59億円
- 営業利益: 19.14億円
- 当期純利益: 15.40億円
- 1株当たり当期純利益: 55.55円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 325.59億円 | 350.42億円 | -7.1% |
| 売上原価 | 198.60億円 | - | - |
| 売上総利益 | 151.82億円 | - | - |
| 販管費 | 118.16億円 | - | - |
| 営業利益 | 19.14億円 | 33.66億円 | -43.1% |
| 営業外収益 | 1.57億円 | - | - |
| 営業外費用 | 1.48億円 | - | - |
| 持分法投資損益 | -15百万円 | -15百万円 | +0.0% |
| 経常利益 | 19.85億円 | 33.75億円 | -41.2% |
| 法人税等 | 7.97億円 | - | - |
| 当期純利益 | 15.40億円 | 18.75億円 | -17.9% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 11.95億円 | 25.22億円 | -52.6% |
| 包括利益 | 15.60億円 | 23.83億円 | -34.5% |
| 減価償却費 | 9.92億円 | - | - |
| 支払利息 | 6百万円 | - | - |
| 1株当たり当期純利益 | 55.55円 | 112.95円 | -50.8% |
| 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | 55.32円 | 112.46円 | -50.8% |
| 1株当たり配当金 | 69.00円 | 25.00円 | +176.0% |
| 年間配当総額 | 14.86億円 | 14.86億円 | +0.0% |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 184.23億円 | - | - |
| 現金預金 | 30.92億円 | - | - |
| 棚卸資産 | 39.98億円 | - | - |
| 固定資産 | 207.11億円 | - | - |
| 有形固定資産 | 130.91億円 | - | - |
| 無形資産 |
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減 |
|---|
| 営業活動によるキャッシュフロー | 21.95億円 | 41.10億円 | -19.15億円 |
| 投資活動によるキャッシュフロー | -7.70億円 | -28.92億円 | +21.22億円 |
| 財務活動によるキャッシュフロー | -9.72億円 | -7.36億円 | -2.36億円 |
| フリーキャッシュフロー | 14.25億円 | - | - |
| 項目 | 値 |
|---|
| 営業利益率 | 5.9% |
| 総資産経常利益率 | 5.0% |
| 配当性向 | 60.2% |
| 純資産配当率(DOE) | 5.3% |
| 1株当たり純資産 | 1,299.65円 |
| 純利益率 | 3.7% |
| 粗利益率 | 46.6% |
| 流動比率 | 186.4% |
| 当座比率 | 146.0% |
| 負債資本倍率 | 0.39倍 |
| 項目 | 前年同期比 |
|---|
| 売上高前年同期比 | -7.1% |
| 営業利益前年同期比 | -43.1% |
| 経常利益前年同期比 | -41.2% |
| 当期純利益前年同期比 | -17.9% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益前年同期比 | -52.6% |
| 包括利益前年同期比 | -34.5% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済株式数(自己株式含む) | 26.09百万株 |
| 自己株式数 | 4.54百万株 |
| 期中平均株式数 | 21.52百万株 |
| 1株当たり純資産 | 1,304.96円 |
| EBITDA | 29.06億円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期配当 | 25.00円 |
| 期末配当 | 43.00円 |
| 項目 | 予想値 |
|---|
| 売上高予想 | 390.00億円 |
| 営業利益予想 | 36.00億円 |
| 経常利益予想 | 37.00億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益予想 | 26.00億円 |
| 1株当たり当期純利益予想 | 120.66円 |
| 1株当たり配当金予想 | 30.00円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
2025年度（連結）の東陽テクニカは、売上高32,559百万円（前年比-7.1%）と減収の中で、営業利益1,914百万円（-43.1%）・当期純利益1,195百万円（-52.6%）と大幅減益となり、需要鈍化および固定費吸収の弱さが業績を圧迫しました。粗利益率は46.6%と引き続き高水準を維持する一方で、営業利益率は5.9%に低下し、販管費比率の上昇が示唆されます。EBITDAは2,906百万円、EBITDAマージンは8.9%で、減価償却費は992百万円（売上比約3.0%）と資産負荷は比較的抑制的です。営業CFは2,195百万円で純利益1,195百万円の1.84倍とキャッシュ創出は堅調、投資CF▲770百万円を差し引いたフリーCFは1,425百万円（売上比4.4%）のプラスを確保しました。総資産は39,937百万円、純資産は28,119百万円、負債合計は11,007百万円で、負債資本倍率は0.39倍と保守的な財務レバレッジです。流動資産18,423百万円・流動負債9,883百万円より流動比率186%・当座比率146%と流動性は良好です。インタレストカバレッジは約302倍（営業利益/支払利息）で利払い負担は極めて軽微です。デュポン分解によるROEは4.25%（純利益率3.67%×総資産回転率0.815×財務レバレッジ1.42）と、収益性低下が自己資本利益率を押し下げました。売上の減少率に対し営業利益の減少率が大きく、概算のDOL（営業レバレッジ）は約6.1倍と固定費感応度が高い局面でした。棚卸資産は3,998百万円（流動資産の約21.7%）で、期末在庫ベースの在庫日数は約74日（=365×在庫/売上原価）と推計され、在庫適正化の管理が鍵です。税金費用797百万円・純利益1,195百万円から逆算する概算実効税率は約40%とみられます（開示指標の0.0%は未記載扱い）。配当情報と発行済株式数は未記載項目が多く、EPS55.55円から逆算すると発行済株式は約2,152万株規模と推定されます（前提ベース）。営業CFが純利益を大きく上回る点はキャッシュフロー品質の観点でポジティブですが、売上減少と高い営業レバレッジが短期的な利益変動幅を拡大させています。為替や需要サイクル（自動車、半導体、通信、エネルギー計測等）に依存する事業特性を踏まえると、受注・BBレシオ・在庫回転の動向が今後の回復度合いを左右します。総じて、財務健全性とキャッシュ創出は良好ながら、収益性の回復には売上成長と費用弾力性の向上が必要との評価です。以下、収益性・成長性・財務の各側面を詳細に分析し、今後注視すべき指標を提示します（データ未記載項目は分析範囲外とし、利用可能な数値に基づき算定）。
ROE分解（デュポン）: 報告ROEは4.25%で、純利益率3.67%×総資産回転率0.815×財務レバレッジ1.42の積に整合。純利益率の低下が主因。営業利益率は5.9%（=1,914/32,559）で前年から大きく悪化し、販管費の伸長または売上総利益のミックス悪化が示唆される。粗利益率46.6%は高水準で、仕入条件や高付加価値機器の販売比率は堅調とみられるが、粗利から営業利益までのスプレッドは約40.7%ポイントと大きく、固定費負担が重い。EBITDAマージン8.9%と営業マージン5.9%の差は減価償却比率約3.0%に相当し、資産負荷は中庸。経常利益1,985百万円に対し支払利息6百万円台と金融費用影響は軽微。概算ROAは約3.0%（=1,195/39,937、期末ベース）で、資産効率の改善余地は残る。営業レバレッジ: 売上-7.1%に対し営業利益-43.1%で、DOL≈6.1倍と感応度が高い。費用面では可変費率は抑えられているが、固定費の硬直性が利益変動を拡大。利益の質: 営業CF/純利益=1.84倍と利益のキャッシュ裏付けは強い。インタレストカバレッジは約302倍で、利払い負担が利益率を毀損していない。税負担は法人税等797百万円から概算実効税率≈40%と標準的水準。
売上は32,559百万円で前年比-7.1%。主たるエンドマーケットの投資抑制や案件遅延の影響が示唆される。売上総利益率は維持されているため、価格・仕入条件は概ね安定とみられる一方、費用の固定化により減収がそのまま大幅減益に波及。利益の質は営業CFが純利益を上回り健全だが、短期的な成長ドライバーは受注回復・在庫回転改善・為替トレンド（輸入計測機器の外貨建て影響）に依存。見通しとしては、需要サイクルの底打ちと大型案件の期ズレ解消が前提条件。粗利率が高い水準を維持できれば、売上の小幅回復でも営業レバレッジが効きやすい反面、さらなる減収局面では利益弾力性が低い。受注残、BBレシオ>1の継続、在庫日数の低下が確認できれば、下期以降の回復確度が高まる。逆に公共・産業向け投資計画の遅延や為替円高進行は逆風。
流動性: 流動比率186.4%、当座比率146.0%と短期債務返済余力は十分。運転資本は8,540百万円と潤沢。支払能力: 総負債11,007百万円に対し純資産28,119百万円、負債資本倍率0.39倍で財務保守性が高い。インタレストカバレッジ約302倍で利払い負担は極小。資本構成: 財務レバレッジ1.42倍と低めで、自己資本の厚みがリスク緩衝材。総資産回転率0.815回は商社型ビジネスとしては中庸〜やや低めで、在庫・売上債権の効率化が改善余地。
利益の質: 営業CF/純利益1.84倍と高水準で、費用の現金裏付けが確認できる。営業CFマージンは約6.7%（=2,195/32,559）。FCF分析: FCFは1,425百万円（営業CF2,195−投資CF770）でプラス、FCFマージンは約4.4%。投資CF規模は売上比約2.4%と抑制的で、キャッシュ創出力に見合った投資ペース。運転資本: 在庫3,998百万円は売上原価比で在庫日数約74日と推計。受取債権データは未記載のためCCCの全体評価は限定的だが、営業CFの強さから運転資本のモデレーションは進んだ可能性。CFOの継続性は受注変動と在庫調整の影響を受ける点に留意。
配当情報は未記載項目が多く（年間配当0円、配当性向0.0%、FCFカバレッジ0.00倍は未記載扱い）、定量評価は限定的。一般論として、当期のFCF1,425百万円は将来の株主還元原資を支える水準だが、減益局面での安定配当継続には利益回復とCFの持続が前提。EPSは55.55円で、仮に平均的な配当性向30%をターゲットとするなら、想定DPSは約17円規模の余地が概念的に示唆されるが、実際の方針・配当性向は未開示。よって、配当持続可能性の判断は会社方針（還元方針、自己株式政策）と来期利益見通しの開示待ち。
ビジネスリスク:
- エンドマーケット（自動車/半導体/通信/エネルギー計測等）の投資サイクル鈍化
- 大型案件の期ズレ・検収遅延による四半期偏重
- 仕入先（海外計測機器メーカー）への依存と製品供給遅延
- 為替変動（USD/EUR/JPY）の仕入コスト・価格競争力への影響
- 在庫陳腐化・技術トレンド変化による値引き圧力
財務リスク:
- 減収局面における高い営業レバレッジによる利益感応度の増幅
- 運転資本の積み上がり（在庫・受取債権）によるキャッシュの変動性
- 為替評価損益の変動（外貨建取引・ヘッジ効果のばらつき）
- 景気後退局面での信用コスト（与信リスク）上昇
主な懸念事項:
- 売上-7.1%に対し営業利益-43.1%と大幅減益：固定費の硬直性
- ROE4.25%・ROA約3%への低下：資本効率の悪化
- 在庫日数約74日：更なる回転改善が必要
- 来期の配当・資本政策が未記載で可視性が低い
重要ポイント:
- 高粗利率を維持しつつも固定費吸収の弱さで営業利益率が5.9%まで低下
- 営業CF/純利益1.84倍、FCF1,425百万円とキャッシュフロー品質は堅調
- 財務レバレッジ0.39倍（負債/資本）・インタレストカバレッジ約302倍で財務健全性は高い
- DOL≈6.1倍と利益感応度が高く、売上回復で反発余地も、減収深堀れなら下押しリスク
- 為替・受注・在庫回転が短中期のカタリスト
注視すべき指標:
- 受注高・受注残・BBレシオ（>1の持続）
- 在庫回転日数（74日→低下トレンド）
- 営業利益率と販管費率の四半期推移
- 営業CFマージン（6.7%）とFCFマージン（4.4%）の持続性
- 為替感応度（粗利率・評価損益への影響）
セクター内ポジション:
高粗利率と強固なバランスシートによりセクター内ではディフェンシブだが、減収局面での利益弾力性が低く、受注・在庫の運転資本管理力が収益回復の鍵。
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