- 売上高: 2,598.44億円
- 営業利益: 51.08億円
- 当期純利益: 26.50億円
- 1株当たり当期純利益: 49.12円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 2,598.44億円 | 2,489.24億円 | +4.4% |
| 売上原価 | 2,115.77億円 | - | - |
| 売上総利益 | 373.47億円 | - | - |
| 販管費 | 339.05億円 | - | - |
| 営業利益 | 51.08億円 | 34.42億円 | +48.4% |
| 営業外収益 | 4.20億円 | - | - |
| 営業外費用 | 3.67億円 | - | - |
| 経常利益 | 54.13億円 | 34.94億円 | +54.9% |
| 法人税等 | 14.85億円 | - | - |
| 当期純利益 | 26.50億円 | - | - |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 41.82億円 | 25.67億円 | +62.9% |
| 包括利益 | 45.94億円 | 6.11億円 | +651.9% |
| 減価償却費 | 23.24億円 | - | - |
| 支払利息 | 1.07億円 | - | - |
| 1株当たり当期純利益 | 49.12円 | 29.35円 | +67.4% |
| 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | 44.66円 | 26.79円 | +66.7% |
| 1株当たり配当金 | 20.00円 | 20.00円 | +0.0% |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 2,294.11億円 | - | - |
| 現金預金 | 643.00億円 | - | - |
| 売掛金 | 766.30億円 | - | - |
| 棚卸資産 | 420.83億円 | - | - |
| 固定資産 | 628.42億円 | - | - |
|
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減 |
|---|
| 営業活動によるキャッシュフロー | 39.70億円 | - | - |
| 財務活動によるキャッシュフロー | -83.86億円 | - | - |
| 項目 | 値 |
|---|
| 1株当たり純資産 | 1,502.62円 |
| 純利益率 | 1.6% |
| 粗利益率 | 14.4% |
| 流動比率 | 159.6% |
| 当座比率 | 130.3% |
| 負債資本倍率 | 1.27倍 |
| インタレストカバレッジ | 47.74倍 |
| EBITDAマージン | 2.9% |
| 項目 | 前年同期比 |
|---|
| 売上高前年同期比 | +4.4% |
| 営業利益前年同期比 | +48.4% |
| 経常利益前年同期比 | +54.9% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益前年同期比 | +62.9% |
| 包括利益前年同期比 | +6.5% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済株式数(自己株式含む) | 95.31百万株 |
| 自己株式数 | 10.38百万株 |
| 期中平均株式数 | 85.15百万株 |
| 1株当たり純資産 | 1,519.57円 |
| EBITDA | 74.32億円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期配当 | 20.00円 |
| 期末配当 | 32.00円 |
| セグメント | 売上高 | 営業利益 |
|---|
| HomeProducts | 513.87億円 | 25.12億円 |
| HousingEquipmentAndMaterials | 423.87億円 | 16.71億円 |
| ProductionEquipmentsRelated | 1,640.71億円 | 38.02億円 |
| 項目 | 予想値 |
|---|
| 売上高予想 | 5,300.00億円 |
| 営業利益予想 | 100.00億円 |
| 経常利益予想 | 100.00億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益予想 | 71.50億円 |
| 1株当たり当期純利益予想 | 84.07円 |
| 1株当たり配当金予想 | 32.00円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
山善(8051)の2026年度第2四半期(上期)連結決算は、売上高259,844百万円(前年比+4.4%)、営業利益5,108百万円(同+48.4%)、当期純利益4,182百万円(同+62.9%)と、売上の伸びを大きく上回る利益成長を達成しました。粗利率は14.4%と安定しつつ、営業利益率は1.97%へ改善し、コスト効率とミックス改善の寄与が示唆されます。デュポン分析では純利益率1.61%、総資産回転率0.852回、財務レバレッジ2.36倍からROEは3.24%で、資産効率と適度なレバレッジでROEを確保しています。ROAは約1.37%(=1.61%×0.852)で、卸売・商社系ビジネスとして標準的な水準です。営業CFは3,970百万円で純利益比0.95と、利益の現金裏付けは概ね良好です。流動比率159.6%、当座比率130.3%と流動性は堅調で、運転資本は85,631百万円とワーキングキャピタル型の事業構造が確認できます。負債資本倍率1.27倍、インタレストカバレッジ47.7倍と、レバレッジは適度で利払い負担は軽微です。棚卸資産は42,083百万円で、売上原価に対する比率から在庫日数は概算36日程度とみられ、過度な在庫積み上がりは現時点で示唆されません。法人税等は1,485百万円で、実効税率は約27.4%(税前利益比)と想定され、税負担は平常的です。配当は0円、配当性向0%で、今期上期は内部留保・バランスシート健全性の優先がうかがえます。営業利益の伸びが売上成長率を大きく上回っており、インクリメンタルマージンは約15%と高水準です。これにより営業レバレッジの有効性が確認される一方、景気・設備投資サイクルへの感応度も相応に高い点には留意が必要です。資産効率は総資産回転率0.852回と良好で、在庫・売掛の回転管理がROEの底上げに寄与しています。ファイナンスCFは-8,386百万円と資金流出で、返済や自己株取得等の可能性があるものの詳細科目は未記載です。投資CFは未記載(0表示)で、実際の設備投資やM&Aキャッシュフローは本開示からは把握困難です。開示上の未記載項目が多く、現金残高や投資CF、株式数などの情報が限定的である点は分析の不確実性となります。総じて、利益率の改善、堅実なキャッシュ創出、健全な流動性・利払い耐性が確認でき、短期的な業績モメンタムは良好です。一方で、薄利多売構造と景気循環依存、在庫・運転資本の管理次第でCFが変動しやすい事業特性が中期的な注視点となります。
ROE分解(デュポン):純利益率1.61% × 総資産回転率0.852回 × 財務レバレッジ2.36倍 = ROE 3.24%。純利益率は1.61%と薄利だが、資産回転と適度なレバレッジでROEを補完。営業利益率は1.97%(=5,108/259,844)で前年から改善。粗利率14.4%に対し販管費率がおよそ12.4%程度(粗利−営業利益)と推計され、販管費の伸びを抑制。EBITDAは7,432百万円、EBITDAマージン2.9%で、減価償却費2,324百万円を加味してもキャッシュ創出力は底堅い。税前利益率は2.08%(=5,413/259,844)、当期純利益率1.61%へ落ちるのは通常の税負担(実効税率約27.4%)によるもの。営業レバレッジ:売上+4.4%に対し営業利益+48.4%と大幅増、推定インクリメンタル営業利益率は約15.1%(Δ営業利益1,666百万円/Δ売上11,014百万円)で、コスト固定費の吸収とミックス改善が寄与。期中の利益率改善は一過性でないか、仕入条件・値付け・在庫評価の持続性を要検証。
売上は+4.4%で、設備投資・FA関連の底堅さと住建・MROの安定が背景と推測。営業利益は+48.4%と大幅増で、価格転嫁・ミックス・固定費コントロールが効いた可能性が高い。利益の質は、営業CF/純利益=0.95と良好で、 accrualの過度な積み上がりは見られない。棚卸資産回転(在庫日数概算36日)も適正域にあり、売上成長の裏付けとしての在庫積み増しは過剰ではない公算。見通し面では、国内設備投資サイクル、為替による仕入単価、建設関連の需要動向が主要ドライバー。上期の高いインクリメンタルマージンが下期も持続するかは、価格維持・案件ミックス・販管費の規律次第。中期的には自動化投資や省人化需要の構造的追い風が支援要因。
流動性:流動比率159.6%、当座比率130.3%と十分な安全域。運転資本85,631百万円は事業特性上大きいが、資金繰り耐性は高い。支払能力:負債合計164,332百万円、純資産129,051百万円で負債資本倍率1.27倍。インタレストカバレッジ47.7倍(EBIT/支払利息)と利払い余力は極めて高い。資本構成:財務レバレッジ2.36倍と商社・卸としては妥当な水準で、自己資本の厚みがある。自己資本比率は未記載(0表示)だが、総資産305,130百万円と純資産129,051百万円から推計で約42%と健全。
利益の質:営業CF/純利益=0.95と、利益は現金で概ね裏付けられている。減価償却費2,324百万円を考慮したEBITDA創出は堅実。フリーCF:投資CFが未記載(0表示)のためFCFは算定困難(開示上0)。営業CFはプラス3,970百万円で、運転資本の増減は適度にコントロールされていると推定。運転資本:棚卸資産は売上原価の約20%相当で在庫日数概算36日と適正。売掛・買掛の詳細は未記載だが、総資産回転率0.852回から資産効率は維持。今後は売上拡大局面での在庫・売掛の増加が営業CFを圧迫しうる点に注意。
上期の年間配当は0円、配当性向0%。営業CFが純利益に概ね連動しているため、キャッシュ創出力はあるが、上期時点では内部留保を優先。FCFカバレッジは投資CF未記載により0倍表示で評価不能。財務CFは-8,386百万円と資金流出(返済・自己株等の可能性)だが、配当支出は示されていない。下期以降の配当再開可否は、通期利益達成度、運転資本の資金需要、投資計画、自己株対応の有無で判断される見込み。バランスシートは健全で潜在的な配当余力はあるが、方針は未開示のため見通しは中立。
ビジネスリスク:
- 設備投資サイクル・景気変動に対する感応度が高い(FA・機械工具需要の循環)
- 仕入価格変動・為替変動に伴う粗利率の変動リスク
- 在庫評価・陳腐化リスク(品揃え拡大に伴う在庫圧力)
- 顧客の価格競争・入札競争によるマージン圧迫
- サプライチェーン混乱による納期遅延・売上認識遅延
財務リスク:
- 運転資本増加局面での営業CF圧迫と短期資金需要の増大
- 金利上昇時の調達コスト上昇(現状の利払い負担は軽微)
- 為替ヘッジ・在庫ポジションのミスマッチによる評価損リスク
- 大口与信先の信用リスク増大に伴う貸倒・引当計上
主な懸念事項:
- 上期高インクリメンタルマージンの持続可能性(価格維持とミックス)
- 在庫・売掛の積み上がりによるキャッシュ創出の鈍化リスク
- 需要鈍化局面での固定費吸収力低下と利益率の反転
重要ポイント:
- 売上+4.4%に対し営業利益+48.4%と営業レバレッジが顕在化
- ROE 3.24%は資産回転0.852回と適度なレバレッジ2.36倍で確保
- 営業CF/純利益=0.95と利益の現金裏付けは良好
- 流動比率159.6%、当座比率130.3%で短期流動性は健全
- インタレストカバレッジ47.7倍と利払い余力が極めて高い
注視すべき指標:
- 粗利率と販管費率(価格転嫁の持続性)
- 在庫回転(在庫日数・評価損の兆候)
- 営業CF/純利益および運転資本回収(売掛・買掛のバランス)
- 受注・案件パイプライン(設備投資サイクル指標)
- 為替と仕入条件(購買コストの変動)
セクター内ポジション:
国内のFA・機械工具系専門商社として、薄利多売ながら資産回転と健全なレバレッジでROEを確保する“効率型”のポジショニング。利益率は同業平均レンジ内だが、直近期は営業レバレッジの発現で上振れ。流動性と利払い耐性は良好で、景気後退時の耐性は相対的に中庸。
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