- 売上高: 13.73億円
- 営業利益: -4.93億円
- 当期純利益: -2.68億円
- 1株当たり当期純利益: -3.04円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 13.73億円 | 23.10億円 | -40.6% |
| 売上原価 | 17.85億円 | - | - |
| 売上総利益 | 5.26億円 | - | - |
| 販管費 | 9.41億円 | - | - |
| 営業利益 | -4.93億円 | -4.15億円 | -18.8% |
| 営業外収益 | 25百万円 | - | - |
| 営業外費用 | 1.09億円 | - | - |
| 経常利益 | -4.63億円 | -4.99億円 | +7.2% |
| 法人税等 | 1.68億円 | - | - |
| 当期純利益 | -2.68億円 | -9.97億円 | +73.1% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -2.58億円 | -15.31億円 | +83.1% |
| 包括利益 | -2.81億円 | -14.07億円 | +80.0% |
| 減価償却費 | 88百万円 | - | - |
| 支払利息 | 6百万円 | - | - |
| 1株当たり当期純利益 | -3.04円 | -18.06円 | +83.2% |
| 1株当たり配当金 | 0.00円 | 0.00円 | - |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 44.52億円 | - | - |
| 現金預金 | 34.71億円 | - | - |
| 固定資産 | 8.09億円 | - | - |
| 有形固定資産 | 26百万円 | - | - |
| 無形資産 | 2.34億円 | - | - |
| のれん |
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減 |
|---|
| 営業活動によるキャッシュフロー | -5.24億円 | 6.10億円 | -11.34億円 |
| 投資活動によるキャッシュフロー | 4.13億円 | 2.77億円 | +1.36億円 |
| 財務活動によるキャッシュフロー | -1.17億円 | 8.19億円 | -9.36億円 |
| フリーキャッシュフロー | -1.11億円 | - | - |
| 項目 | 値 |
|---|
| 営業利益率 | -36.0% |
| 総資産経常利益率 | -9.2% |
| 1株当たり純資産 | 47.81円 |
| 純利益率 | -18.8% |
| 粗利益率 | 38.3% |
| 流動比率 | 571.7% |
| 当座比率 | 571.7% |
| 負債資本倍率 | 0.21倍 |
| インタレストカバレッジ | -79.13倍 |
| EBITDAマージン | -29.5% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済株式数(自己株式含む) | 84.83百万株 |
| 自己株式数 | 32千株 |
| 期中平均株式数 | 84.80百万株 |
| 1株当たり純資産 | 51.34円 |
| EBITDA | -4.05億円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期配当 | 0.00円 |
| 期末配当 | 0.00円 |
| 項目 | 予想値 |
|---|
| 売上高予想 | 18.00億円 |
| 営業利益予想 | 50百万円 |
| 経常利益予想 | 40百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益予想 | 22百万円 |
| 1株当たり当期純利益予想 | 0.26円 |
| 1株当たり配当金予想 | 0.00円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
システムソフト(7527)の2025年度Q4(連結、JGAAP)は、売上高1,373百万円(前年同期比-40.6%)と大幅減収の中、営業損失493百万円(前年同水準)、経常損失463百万円、当期純損失258百万円(EPS -3.04円)と赤字が継続しました。提供データによれば売上総利益は526百万円、粗利益率は38.3%で、売上急減にもかかわらず一定の粗利率を確保していますが、固定費負担が重く、EBITDAは-405百万円(マージン-29.5%)と営業レバレッジが強く効いています。デュポン分析では純利益率-18.79%、総資産回転率0.282回、財務レバレッジ1.12倍からROEは-5.93%と算定され、収益力の低下と資産効率の弱さが自己資本収益性を圧迫しています。営業キャッシュフローは-524百万円と純損失を上回るマイナスで、利益の現金化が進みにくい局面が続きました。一方で投資CFは+413百万円と資産売却や回収の可能性が示唆され、フリーキャッシュフロー(FCF)は-111百万円にとどまりました。貸借対照表は総資産4,869百万円、負債合計893百万円、純資産4,354百万円と、算出上の財務レバレッジは低めで、負債資本倍率0.21倍、流動比率・当座比率571.7%と流動性指標は厚いクッションを示します。インタレストカバレッジは-79.1倍で、営業損失が続く限り利払い負担の相対的重さは無視できず、資金創出力の改善が急務です。法人税等は168百万円の計上がある一方、実効税率指標は0.0%と提供されています(税務効果の時期ズレや評価性引当の影響が想定されます)。無配(年間配当0円)で、配当性向0.0%、FCFカバレッジ0.00倍となっており、当面は内部留保と事業再建を優先する方針が示唆されます。売上の急減は需要環境の弱さ、案件選別、あるいは事業ポートフォリオの見直しの影響が考えられ、短期的には売上回復と固定費のスリム化なしには損益の黒字化は難しい構図です。総資産の規模(4,869百万円)に対して売上回転率が0.282回と低く、資産の活用度合いの向上(遊休資産の圧縮、在庫の適正化、余剰現金の活用など)が課題です。営業CF/純利益比率2.03は、単期では損益とキャッシュの乘離が極端ではないことを示しますが、営業CFは依然マイナスで質は高いとは言えません。投資CFのプラスは一時的要素(売却・回収)に依存している可能性があるため持続性は不透明です。財務CFは-117百万円と純流出で、借入返済や配当ゼロの中での資本政策の慎重さがうかがえます。総じて、短期の資金繰り耐性は高い一方、収益性の回復と資産効率の改善が最大のテーマであり、売上の底打ちと粗利率の安定、固定費削減の実行度合いが次期の損益転換を左右します。なお、0と表示されている一部項目は不記載(実数ゼロを意味しない)であり、本分析は提供済みの非ゼロ指標・計算済み指標を中心に評価しています。
ROE分解: ROE -5.93% = 純利益率 -18.79% × 総資産回転率 0.282回 × 財務レバレッジ 1.12倍。低ROEの主因はマージン低下(営業損失)と資産回転率の低さで、レバレッジ寄与は限定的。
利益率の質: 粗利益率38.3%(売上総利益526百万円)を確保も、販管費・固定費負担で営業損失493百万円。EBITDAマージン-29.5%と、変動費管理よりも固定費圧縮が改善の鍵。経常損失463百万円と支払利息6.2百万円の規模感から、金融費用の絶対額は小さいが、マイナス営業利益下では相対的負担感が大きい。
営業レバレッジ: 売上高が-40.6%減の一方で営業損失は横ばい(-493百万円)で、固定費が高止まり。売上回復局面では損益の改善弾性は高いが、現状では赤字拡大リスクも内包。損益分岐点の引き下げ(人件費・外注費・拠点費の見直し)が必須。
売上持続可能性: 売上1,373百万円(-40.6%)は大幅なボリューム縮小。受注環境、案件選別、事業撤退・縮小の影響が疑われ、短期的な反発の確度は限定的。総資産回転率0.282回は資産基盤に見合う売上創出が弱いことを示す。
利益の質: 営業損失493百万円、EBITDA-405百万円で、粗利の確保だけでは黒字化に届かない構造。営業CF/純利益2.03は損益の現金化が一定程度ある一方、営業CFは-524百万円で持続性に欠ける。
見通し: 短期はコスト最適化と案件選別の精緻化で赤字幅圧縮、中期は高粗利領域への再配分・価格改定・稼働率改善でEBITDA黒字化を目指すシナリオ。KPIとして受注高・バックログ、粗利益率、販管費率のトレンドが転換点の先行指標。
流動性: 流動資産4,452百万円、流動負債779百万円で流動比率・当座比率571.7%。運転資本は3,673百万円と厚く、短期支払い耐性は高い。
支払能力: 負債合計893百万円、支払利息6.2百万円で有利子負債負担は小ぶりと推察。インタレストカバレッジ-79.1倍は、利益がマイナスのため金利負担の相対的重さが目立つ。キャッシュ創出力の回復が前提。
資本構成: 純資産4,354百万円、負債資本倍率0.21倍と保守的。レバレッジの低さはバランスシートの耐久性を高める一方、ROE改善には利益(分子)の回復が不可欠。
利益の質: 営業CF/純利益比率2.03と、損益に対するキャッシュの裏付けは一定。ただし営業CF自体が-524百万円であり、収益構造の改善が進むまではキャッシュアウトが継続するリスク。
FCF分析: 営業CF-524百万円に対し投資CF+413百万円の受入で、FCFは-111百万円。投資CFのプラスは資産売却・投資回収の可能性が高く、恒常的なキャッシュ源泉とはみなしにくい。
運転資本: 運転資本3,673百万円と厚いが、売上減少局面では滞留リスク(受取債権回収・前払費用等の効率化)が課題。運転資本の現金化(DSO短縮、前払・未収の圧縮)で営業CFの底上げが可能。
配当性向評価: 当期純損失のため配当性向は0.0%。赤字下での無配は資本保全の観点から妥当性が高い。
FCFカバレッジ: FCF -111百万円、年間配当0円でFCFカバレッジ0.00倍。現状のキャッシュ創出力では配当余力は限定的。
配当方針見通し: 短期は内部留保と事業再建を優先し無配継続の公算。黒字化・正のFCF回復、かつ手元資金の厚みが確認できるまで、復配の優先度は低位とみる。
ビジネスリスク:
- 需要減速・案件延期による売上変動(売上高-40.6%の実績)
- 固定費高止まりに伴う赤字定着リスク(EBITDAマージン-29.5%)
- 受注・バックログ不足による稼働率低下と価格下落圧力
- 投資CFプラスの一時性(資産売却依存)による事業基盤の縮小リスク
- 人材確保・離職に伴う供給制約と教育コスト上昇
財務リスク:
- 営業CFマイナス継続(-524百万円)による手元資金消耗リスク
- インタレストカバレッジ悪化(-79.1倍)による財務柔軟性低下
- 資産回転率0.282回の低さに伴う資産の収益性毀損
- 税効果・評価性引当の変動による純利益のボラティリティ
主な懸念事項:
- 売上ボリュームの底打ち時期と受注回復の有無
- 固定費削減と損益分岐点引き下げの進捗
- 営業CFの黒字転換のタイミングと持続性
- 投資CFプラスの内訳(売却か、補助金・回収か)と再現性
重要ポイント:
- 売上-40.6%の急減で営業損失493百万円が継続、ROEは-5.93%
- 粗利益率38.3%は維持も固定費負担でEBITDAマージン-29.5%
- 営業CF-524百万円、投資CF+413百万円でFCF-111百万円と持続性に課題
- 流動比率571.7%、負債資本倍率0.21倍と短期耐性・財務余力は確保
- 改善ドライバーは売上底打ち、粗利率維持、固定費削減の3点
注視すべき指標:
- 受注高・バックログと稼働率
- 粗利益率と販管費率のトレンド
- 四半期営業CFと運転資本回転(DSO/DPO/在庫回転)
- EBITDAとインタレストカバレッジの改善度合い
- 投資CFの内訳(売却益・回収の一過性判定)
セクター内ポジション:
同業中小型ソフト・ITサービスと比較すると財務レバレッジは低く流動性は厚い一方、売上成長と資産回転率が劣後し、収益性(EBITDA/ROE)は下位レンジ。短期の耐久性は高いが、事業の収益性回復が相対評価の最大の論点。
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