株式会社リード 2026年度 第2四半期 決算

財務ハイライト

• 売上高: 17.83億円
• 営業利益: -2.18億円
• 当期純利益: -2.03億円
• 1株当たり当期純利益: -78.85円

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総括

株式会社リード（単体、JGAAP）の2026年度Q2は売上高17.83億円（前年比-12.2%）と減収、営業損益は-2.18億円、経常損益-1.89億円、最終損益-2.03億円と赤字継続。粗利益率は12.3%と薄く、固定費負担の大きさから営業赤字が継続している。デュポン分解に基づくROEは-8.21%で、主因は純利益率-11.39%の赤字幅にある。総資産回転率0.207倍は装置産業的な資産負荷の高さを示唆し、財務レバレッジ3.48倍が自己資本効率に逆風として作用している。営業CFは9,669万円と黒字を確保しており、会計利益の赤字に対してキャッシュ面では一定の持ち直しが見られる。営業CF黒字の背景には、減価償却費1.64億円の非資金費用加算および運転資本の取り崩しが寄与した可能性が高い。流動比率102.1%、当座比率102.1%と足元の短期流動性は辛うじて100%を上回るが、クッションは薄い。負債資本倍率2.14倍でレバレッジはやや高め、インタレストカバレッジ-11.2倍は金利負担に対する利益創出力の脆弱さを示す。EPSは-78.85円で、配当は無配（年間0円）。営業レベルの収益力は低位安定で、減収局面における営業レバレッジの負の作用が残る。一方、営業CFは黒字で、キャッシュ創出の底堅さは確認できるが、投資CF・現金残高が不記載でキャッシュ・バーンの耐性評価が難しい。自己資本比率が0.0%と表示されているが、純資産24.72億円と総資産86.03億円から逆算すると約28.7%程度と推計され、開示の粒度に起因する不整合（不記載扱い）と解釈する。売上の二桁減に対して営業損失が横ばい（+0.0%前年比）であった点は、費用変動化やコスト抑制が一定に機能した示唆。今後は粗利率の改善と固定費の更なるスリム化、ならびに稼働率回復による総資産回転の引き上げが最重要課題。データ上、棚卸資産・現金・投資CF・株式数などに不記載が多く、精緻な資本政策・投資余力評価は限定的となる。結論として、短期の資金繰りは維持されているが、収益力の立て直しと金利負担耐性の改善が喫緊の論点である。

収益性分析

ROEは-8.21%（=純利益率-11.39%×総資産回転率0.207×財務レバレッジ3.48）。ROE悪化の最大ドライバーは純利益率のマイナスで、粗利率12.3%の薄さと固定費負担に起因する営業赤字が背景。営業利益-2.18億円に対し減価償却1.64億円でEBITDAは-0.54億円とほぼ損益分岐線近辺にあるが、依然として稼働の不足・価格力の弱さが示唆される。インタレストカバレッジ-11.2倍（EBIT/支払利息）で、営業利益のマイナスが金利負担を大きく上回る。営業レバレッジの観点では、売上-12.2%にもかかわらず営業損失が横ばい（+0.0%前年比）であり、固定費の引き算が効き始めている可能性。ただし粗利率が低位なため、売上回復のみでは黒字転換に至らないリスクがある。総資産回転率0.207倍は、資産効率の観点で改善余地が大きい。

成長性評価

売上は17.83億円で前年比-12.2%。需要サイクルまたは案件遅延の影響が想定され、回復には受注の積み上がりと出荷の平準化が必要。利益の質は、営業赤字継続ながら減価償却・運転資本の改善で営業CFが黒字に転じており、キャッシュ創出の底堅さは一定に確認できる。見通しとしては、粗利率の引き上げ（価格改定・製品ミックス改善・歩留改善）と固定費圧縮が達成されれば損益分岐点の引き下げが進む。金利負担が収益力に対して相対的に重く、財務費用の圧縮（借換・デレバレッジ）が利益成長のボトルネック緩和に寄与。短期は需要回復の不確実性が残るため、受注高と在庫回転（棚卸不記載のため推計不可）の観測が鍵。

財務健全性

流動性は流動比率102.1%、当座比率102.1%で最低限の安全圏。運転資本は5.27億円と薄く、ショック耐性は限定的。支払能力は負債資本倍率2.14倍、財務レバレッジ3.48倍とやや高め。インタレストカバレッジがマイナスで、EBITの回復がない限り借入継続の条件は厳格化し得る。自己資本比率は開示上0.0%だが、総資産86.03億円、純資産24.72億円から推計すると約28.7%で、簿価上の毀損は現時点限定的。現金同等物が不記載（0円表示）で、実質的なキャッシュバッファの評価は不可。満期分布・担保制限は不明だが、流動負債25.17億円に対し流動資産25.69億円でギリギリの資金繰り水準。

キャッシュフロー品質

営業CFは9,669万円で、会計赤字（-2.03億円）にもかかわらず黒字。減価償却1.64億円の非現金費用および運転資本の取り崩しが主因と推定。営業CF/純利益比率-0.48は負号のため解釈に注意が必要だが、実態としては損益赤字を現金が一部オフセット。投資CFは不記載（0円表示）で、FCF算定は困難（提供メトリクス上は0円、参考値に留まる）。資本的支出や研究開発支出の実額が不明なため、キャッシュフローの持続性評価に制約。運転資本は5.27億円で、棚卸資産が不記載のため在庫回転や過剰在庫の有無を判断できない。短期的には運転資本のタイト化と回収強化がCFの鍵。

配当持続性

配当は年間0円、配当性向0%。営業CFは黒字であるものの、会計赤字・金利負担・投資CF不明の状況下では復配余地の判断は不可。FCFカバレッジ0.00倍と表示されるが、投資CF不記載のため参考値。方針としては、収益回復とレバレッジ低減が優先で、近時の配当実施は慎重姿勢が想定される。今後、安定黒字化・純有利子負債の減少・手元流動性の積み上げが確認できれば、段階的な株主還元再開の余地が生まれる可能性。

リスク評価

ビジネスリスク:

• 需要サイクル変動による売上の二桁減リスク（2026年度Q2で-12.2%実績）
• 粗利率12.3%の低水準に伴う損益分岐点の高さ
• 稼働率低下・製品ミックス悪化による利益感応度の増大
• 価格交渉力・コスト転嫁の不確実性
• 受注・出荷タイミングの偏重による四半期ボラティリティ

財務リスク:

• インタレストカバレッジ-11.2倍による金利負担耐性の脆弱性
• 流動比率102%と流動資産のクッション薄さ
• 財務レバレッジ3.48倍・負債資本倍率2.14倍の資本構成リスク
• 現金同等物・投資CF不記載による手元流動性と投資余力の不透明性
• 棚卸資産不記載に伴う在庫評価・劣化リスクの把握困難

主な懸念事項:

• 営業赤字継続と粗利率の低位推移
• 借入コベナンツ（仮定）や借換条件の厳格化リスク
• 需要回復遅延時の資金繰りタイト化
• 固定費の吸収不足による営業レバレッジの負の作用

投資示唆

重要ポイント:

• ROE-8.21%の主因は純利益率の赤字、資産回転率の低さも重石
• 営業CFは9.7億円ではなく0.97億円規模で黒字化、キャッシュ耐性は一部確認
• 流動性はぎりぎり安全圏（流動比率102%）だがクッション薄い
• 金利負担に対する収益力不足（カバレッジ-11.2倍）が課題
• 投資CF・現金残高・棚卸の不記載で定量評価に制約が大きい

注視すべき指標:

• 受注高と受注残の推移（売上見通しの先行指標）
• 粗利益率およびEBITDAマージンの四半期トレンド
• 運転資本回転（売掛金回収日数・在庫回転日数：開示があれば）
• 営業CFと実際の設備投資（CapEx）水準
• 有利子負債残高と平均金利、借換条件

セクター内ポジション: 装置・部材系の資産負荷が高い事業モデル想定の中で、資産回転率が同業平均を下回り、粗利率も低位。収益性・資本効率ともにセクター内で下位寄与とみられる一方、営業CF黒字は底堅さのシグナル。

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