フリュー株式会社 2026年度 第2四半期 決算

財務ハイライト

• 売上高: 214.82億円
• 営業利益: 17.96億円
• 当期純利益: 9.00億円
• 1株当たり当期純利益: 42.51円

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キャッシュフロー

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総括

フリュー株式会社（連結、JGAAP）の2026年度第2四半期は、売上高21,482百万円（前年比-0.4%）と横ばい圏ながら、営業利益は1,796百万円（+37.6%）と大幅増益を確保した。売上総利益率は39.8%と高水準で、粗利水準の堅調さに加え、販管費の抑制により営業利益率は8.36%へ改善した。経常利益は1,783百万円、当期純利益は1,125百万円（+25.1%）で、純利益率は5.24%と前年からの改善が示唆される。営業キャッシュフローは2,022百万円で、純利益に対するキャッシュ創出力（OCF/純利益）は1.80倍と良好な利益のキャッシュ化を確認できる。総資産は27,649百万円、純資産22,542百万円で、実質的な自己資本比率は約81.5%（22,542/27,649）と厚い資本バッファを有する。流動資産は22,393百万円、流動負債は5,362百万円で、流動比率は417.6%、当座比率は363.3%と極めて良好な流動性を確保している。負債資本倍率（D/E）は0.25倍と低位で、財務レバレッジの保守性が確認できる。インタレストカバレッジは3,162倍と実質的に無借金に近い金利負担で、財務リスクは限定的である。総資産回転率は0.777回、財務レバレッジ1.23倍、純利益率5.24%のデュポン分解から計算ROEは4.99%で、報告ROEと一致する。ROEは過度なレバレッジに依存せず、利益率と資産効率で確保されている点が質的にポジティブである。棚卸資産は2,912百万円で売上に対して約13.6%の水準、運転資本は17,031百万円と潤沢で、短期の運転資金需要を十分に賄える。税金等調整前利益に対する税負担は、経常利益1,783百万円に対し法人税等451.8百万円で実効税率はおおむね25.3%とみられ、平常レンジである。営業利益の増勢は売上横ばいの中で達成されており、コスト構造の改善や製品ミックスの好転が寄与した可能性が高い。EBITDAは2,880百万円（EBITDAマージン13.4%）で、減価償却費1,084百万円を踏まえてもキャッシュ創出力は安定している。一方で、投資CF、現金同等物、自己資本比率、配当関連の一部項目は不記載（0表示）であり、これらは実値ゼロを意味しない点に留意が必要である。総じて、収益性の改善、強固なバランスシート、良好なキャッシュコンバージョンが確認でき、短期の財務健全性は高いと評価できるが、売上の伸びが鈍化している点と投資CF・配当実績の不確実性が中期評価の鍵となる。

収益性分析

ROEはデュポン分解で、純利益率5.24% × 総資産回転率0.777回 × 財務レバレッジ1.23倍 ≈ 4.99%と試算され、報告値と一致。レバレッジの寄与は限定的で、主として利益率と資産効率でROEを確保。営業利益率は8.36%（=1,796/21,482）、粗利率39.8%から販管費率31.44%（=6,754/21,482）に抑制され、マージン改善が顕著。経常利益率8.30%、純利益率5.24%と、各段階でのコストコントロールが効いている。EBITDAマージン13.4%、減価償却費比率は売上比約5.0%（=1,084/21,482）で資産の重さは適度。ROAは4.07%（=1,125/27,649）と資産効率面も良好。営業レバレッジは、売上-0.4%にもかかわらず営業利益+37.6%と高く、固定費の削減や高付加価値比率の上昇が示唆される。金利負担は軽微（支払利息0.568百万円、インタレストカバレッジ3,162倍）で、金融費用が利益を毀損していない。実効税率は概算25.3%（=451.8/1,783）で平常水準。価格主導力またはミックス改善の持続が今後のマージン維持の前提となる。

成長性評価

売上高は-0.4%と実質横ばいで、トップラインの牽引力は限定的。一方、利益は営業+37.6%、純利益+25.1%とコストコントロール主導の増益局面。粗利率（39.8%）の維持と販管費効率化が続く限り、利益の質は良好と評価。営業CF/純利益1.80倍、OCFマージン9.41%（=2,022/21,482）から、利益成長のキャッシュ裏付けは確保。棚卸資産2,912百万円（売上比13.6%）は適正圏とみられ、在庫圧力は現時点限定的。中期の持続可能な成長には、新規筐体・アミューズメント機器、IPライセンス商品、デジタル・MDのヒット創出と投入サイクルの安定化が鍵。足元はコスト主導の増益であり、次期以降は売上のモメンタム回復が課題。外部環境（個人消費、エンタメ需要、IP競争）に応じたパイプライン強化が必要。ガイダンス未提示なら、保守的に横ばい〜緩やかな増収を前提にマージン維持を見込むが、投資CFデータ欠落のため成長投資の強度は評価に不確実性が残る。

財務健全性

流動性は流動比率417.6%、当座比率363.3%と非常に厚い。運転資本は17,031百万円で短期支払余力は十分。総資産27,649百万円に対し純資産22,542百万円で、実質自己資本比率は約81.5%と強固。負債合計5,686百万円、D/Eは0.25倍でレバレッジは低位。支払利息0.568百万円に対し、営業利益1,796百万円でインタレストカバレッジ3,162倍と金利耐性は極めて高い。流動負債5,362百万円に対し流動資産22,393百万円と短期債務返済能力に懸念はない。資本構成は実質的にネットキャッシュ基調とみられるが、現金及び現金同等物は不記載のため厳密なネットキャッシュ算定は不可。オフバランスのコミットメントやリース負債の開示があれば、加味して総合判断する必要がある。

キャッシュフロー品質

営業CFは2,021,984千円で、純利益1,125,000千円に対し1.80倍と良好なキャッシュ化。OCFマージンは約9.41%で、利益の現金裏付けが確認できる。EBITDA2,880,486千円に対するOCFコンバージョンは約70.2%と標準的。投資CFが不記載（0表示）であるため、当期フリーキャッシュフロー（FCF）の正確な把握は不可。減価償却費1,084,486千円はキャッシュフローにプラスの非資金項目だが、実際の設備投資額（キャッシュアウト）が不明のため、維持投資水準との乖離評価はできない。運転資本面では、棚卸資産2,912,342千円（売上比13.6%）は適正圏とみられるが、売掛・前払等の内訳未開示により回収期間の精緻評価は不可。財務CFは-1,033,907千円で株主還元や借入返済の可能性があるが、詳細内訳は未把握。総じて、利益の質は高いが、FCFは投資CF不記載により保守的評価とする。

配当持続性

配当関連の数値（年間配当、配当性向、FCFカバレッジ）は不記載（0表示）であり、実際の無配やゼロ配当を意味しない点に留意が必要。EPSは42.51円で、営業CF/純利益1.80倍とキャッシュ創出力は配当原資の面で支え。財務体質は実質自己資本比率約81.5%、D/E0.25倍と余力が高く、持続可能な配当余地は構造的に大きいと評価。ただし、投資CFが不明のため、成長投資とのトレードオフやFCFベースの配当負担力の定量評価は不可。今後は、期末の正式な配当方針、通期配当予想、配当性向ターゲットの開示が重要。基本スタンスとしては、安定配当可能なキャッシュ創出体質だが、投資局面の強度次第で配当性向の変動余地があるとみる。

リスク評価

ビジネスリスク:

• ヒット商品・IP依存度の高さによる売上・粗利率のボラティリティ
• アミューズメント需要（店舗投資、来店客数）の景気連動性
• ライセンス料・ロイヤルティコスト上昇によるマージン圧迫
• サプライチェーン・部材調達（半導体・機構部品）遅延による製品供給リスク
• 在庫評価損リスク（需要変動時の棚卸資産圧縮の遅れ）
• 新規筐体・サービス投入の開発遅延、品質問題による信用リスク

財務リスク:

• 投資CF不明に伴う実質的なFCFの不確実性
• 潜在的なリース負債やオフバランス取引の情報不足
• 為替変動による仕入コスト・原価率の変動（輸入部材依存度次第）
• 金利上昇局面における将来の資金調達コスト上昇（現状は低感応度）

主な懸念事項:

• トップラインの伸び悩み（売上-0.4%）が続く場合の中期成長力
• コスト削減・ミックス改善主導の増益の持続性
• 投資水準（CAPEX、M&A、開発費）に関する開示不足が評価の不確実性を高めている点

投資示唆

重要ポイント:

• 売上横ばいの中で営業利益+37.6%とマージン改善が鮮明
• ROE4.99%はレバレッジではなく利益率・回転率で確保
• 営業CF/純利益1.80倍、OCFマージン9.4%と利益のキャッシュ化は良好
• 実質自己資本比率約81.5%、D/E0.25倍で財務健全性は極めて高い
• 投資CF・配当情報が不記載で、FCFと株主還元の評価に不確実性

注視すべき指標:

• 売上成長率（Amusement/MD/デジタル等の事業別成長）
• 営業利益率および販管費率（固定費の再伸長有無）
• 在庫回転（在庫日数、滞留リスク）
• CAPEX・投資CF（新規筐体・開発投資の規模と回収）
• OCF/EBITDAコンバージョンおよびFCF推移
• 受注/出荷指標や主要IPラインアップの投入計画

セクター内ポジション: 同業国内エンタメ・アミューズメント関連の中では、財務レバレッジが低く、流動性・自己資本の厚みが際立つ一方、売上成長は慎重で、コスト管理により収益性を引き上げている局面。成長ドライバーの可視性では投資CF開示が限られる分、ややディフェンシブなポジショニング。

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