- 売上高: 563.46億円
- 営業利益: 30.18億円
- 当期純利益: 3.95億円
- 1株当たり当期純利益: 42.89円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 563.46億円 | 510.05億円 | +10.5% |
| 売上原価 | 343.98億円 | - | - |
| 売上総利益 | 166.07億円 | - | - |
| 販管費 | 157.68億円 | - | - |
| 営業利益 | 30.18億円 | 8.38億円 | +260.1% |
| 営業外収益 | 10.50億円 | - | - |
| 営業外費用 | 6.38億円 | - | - |
| 経常利益 | 29.20億円 | 12.50億円 | +133.6% |
| 法人税等 | 7.05億円 | - | - |
| 当期純利益 | 3.95億円 | - | - |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 21.70億円 | 4.02億円 | +439.8% |
| 包括利益 | 11.34億円 | 19.33億円 | -41.3% |
| 支払利息 | 2.98億円 | - | - |
| 1株当たり当期純利益 | 42.89円 | 7.92円 | +441.5% |
| 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | 41.39円 | - | - |
| 1株当たり配当金 | 14.00円 | 14.00円 | +0.0% |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 1,015.22億円 | - | - |
| 現金預金 | 477.62億円 | - | - |
| 棚卸資産 | 111.02億円 | - | - |
| 固定資産 | 434.71億円 | - | - |
| 有形固定資産 | 322.38億円 | - | - |
|
| 項目 | 値 |
|---|
| 1株当たり純資産 | 1,660.44円 |
| 純利益率 | 3.9% |
| 粗利益率 | 29.5% |
| 流動比率 | 294.8% |
| 当座比率 | 262.5% |
| 負債資本倍率 | 0.72倍 |
| インタレストカバレッジ | 10.13倍 |
| 項目 | 前年同期比 |
|---|
| 売上高前年同期比 | +10.5% |
| 営業利益前年同期比 | +2.6% |
| 経常利益前年同期比 | +1.3% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益前年同期比 | +4.4% |
| 包括利益前年同期比 | -41.3% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済株式数(自己株式含む) | 54.79百万株 |
| 自己株式数 | 4.14百万株 |
| 期中平均株式数 | 50.61百万株 |
| 1株当たり純資産 | 1,662.24円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期配当 | 14.00円 |
| 期末配当 | 15.00円 |
| セグメント | 売上高 | 営業利益 |
|---|
| FoodProcessingMachineryOperations | 0円 | 5.21億円 |
| IndustrialMachineryOperations | 79百万円 | 3.64億円 |
| MachineToolOperations | 1.52億円 | 43.58億円 |
| 項目 | 予想値 |
|---|
| 売上高予想 | 774.00億円 |
| 営業利益予想 | 43.00億円 |
| 経常利益予想 | 38.00億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益予想 | 29.00億円 |
| 1株当たり当期純利益予想 | 57.35円 |
| 1株当たり配当金予想 | 15.00円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
ソディック(6143)の2025年度Q3累計は、売上高563億円(前年比+10.5%)、営業利益30億円(同+260%)、当期純利益21.7億円(同+439.5%)と、トップラインの伸長に対して利益が大幅増と高い営業レバレッジが発現した決算です。粗利率は29.5%(GP166億円)と一定の改善余地を残す一方で、営業利益率は5.36%まで上昇し、費用効率の改善が示唆されます。SG&Aは135.9億円と推計され、売上高比24.1%で、固定費の吸収が進んだことが営業増益の主因です。経常利益は29.2億円で、支払利息2.98億円を十分にカバーする営業力(インタレストカバレッジ約10.1倍)を確保しています。当期純利益は21.7億円、EPSは42.89円で、税負担は約7.05億円(実効税率は当社推計で約24.5%)です。デュポン分解では、純利益率3.85%、総資産回転率0.385倍、財務レバレッジ1.74倍から、ROEは2.58%と算出され、低位ながら改善基調がうかがえます。ROAは約1.48%(=21.7億円/1,462億円)で、資産効率の更なる引き上げが課題です。貸借対照表は総資産1,462億円、純資産842億円、負債606億円と健全で、当社推計の自己資本比率は約57.6%(公表値の0.0%は不記載項目と解釈)と堅固です。流動比率294.8%、当座比率262.5%、運転資本670億円と流動性は潤沢で、短期債務の返済余力は高い水準にあります。棚卸資産は111億円で、売上原価343.98億円に対する在庫日数は約118日と試算され、需要動向や製品ミックス次第で在庫回転の改善余地があります。キャッシュフロー情報(営業・投資・財務CF、現金残)は本資料では不記載であり、フリーキャッシュフローやキャッシュコンバージョンの定量評価は未実施です。年間配当は0円(配当性向0%)で、当期は内部留保の厚みを増す姿勢と見られます。営業利益の大幅増は低基準効果の影響が大きく、DOLは一時的に高く見える点に留意が必要です。営業効率の改善と費用コントロールが奏功した一方で、資産回転率の引き上げ(在庫・設備の回転改善)がROE改善の鍵となります。データ面では減価償却費やCFが不記載で、EBITDA・FCFや配当カバレッジの分析は限定的です。総じて、財務安全性は高く、収益性は回復局面にあるが、資産効率とキャッシュ創出の持続性検証が今後の焦点です。
ROE分解(デュポン): ROE=純利益率×総資産回転率×財務レバレッジ=3.85%×0.385×1.74≈2.58%。純利益率3.85%(=21.7億円/563.46億円)は改善、営業利益率5.36%(=30.18億円/563.46億円)も回復。税負担率は当社推計で約24.5%(=7.05億円/税引前利益28.75億円)、インタレストバーデンはPBT/EBIT=28.75/30.18≈0.95で金利負担は軽微。粗利率29.5%に対しSG&A比率24.1%と固定費吸収が進み、営業てこ比が高い。前年比で売上+10.5%に対し営業利益+260%と高DOL(参考値: 約24.8倍、低基準効果含む)が発現。ROAは約1.48%と低位で、資産回転率0.385倍(年率換算ベース)に課題。利益の質は、利払いを十分カバー(インタレストカバレッジ約10.1倍)し、税負担も標準的である一方、減価償却・EBITDAが未開示のためキャッシュ創出裏付けの評価は保留。事業構造上、放電加工機・射出成形機など装置の固定費負担が高く、受注/稼働率の変動で利益変動幅が拡大する特性。
売上成長は+10.5%と堅調で、需要底入れとミックス改善が示唆される。利益は低基準効果により大幅増で、持続性判断には受注残と地域・セグメントの内訳が必要(本資料では未開示)。営業効率の改善(費用コントロール)により、売上に対する利益の伸びが上回っており、短期的なマージン改善トレンドは継続の可能性。総資産回転率0.385倍と資産効率は抑制気味で、在庫回転改善が売上の質向上(売上計上のキャッシュ化)に寄与し得る。税前利益・純利益の伸びは金利負担が軽微であることに支えられている。今後の見通しは、設備投資サイクル、EV/半導体/医療など注力市場の投資動向、為替(円安)感応度が鍵。高DOLのためトップラインの小幅な変動でも利益が振れやすく、成長の持続性は受注指標次第。費用サイドの構造改革(固定費の可変化)が進めば高利益体質の定着余地がある。
流動性は流動比率294.8%、当座比率262.5%、運転資本670.8億円と非常に厚く、短期債務対応力は高い。支払能力は、負債資本倍率0.72倍(=負債606.6億円/純資産841.9億円)でレバレッジは保守的。自己資本比率は当社試算で57.6%(=純資産/総資産)と健全(公表0.0%は不記載扱い)。インタレストカバレッジ約10.1倍で利払い余力は十分。棚卸資産は111.0億円、在庫日数約118日と推計され、需給調整力が財務健全性維持に影響。大型投資・借入依存度はCF未開示のため評価保留だが、BSの余力からみて追加投資耐性は高い。
本資料では営業CF・投資CF・財務CFおよび現金同等物が不記載で、営業CF/純利益やFCFの定量評価は不能(表示上の0は不記載を意味)。従って、利益の現金化(キャッシュコンバージョン)や投資負担の持続性評価には限界がある。代替指標として在庫日数約118日を算出し、運転資本の一部を観察:在庫回転の改善はキャッシュ創出の向上に直結。売上総利益と営業利益の差(SG&A)から、利益の大半が費用効率に依存している点を踏まえると、キャッシュ面でも費用構造維持が重要。減価償却費未開示のためEBITDAは評価不可で、非現金費用の寄与は測れない。短期的には厚い流動資産(1,015億円)と低いレバレッジがキャッシュ面のクッションとなる。
年間配当0円、配当性向0%で内部留保を優先。EPSは42.89円で、理論上は配当余力があるが、FCF不明のため実際のキャッシュカバレッジを定量確認できない。財務体質は強固(自己資本比率当社推計57.6%)で、将来の株主還元余地はある一方、設備投資サイクルや受注の不確実性を勘案し慎重姿勢の可能性。今後の方針は、受注・稼働の安定化、FCFの安定確保、在庫回転の改善が確認できれば見直し余地。現状の配当持続性は「無配継続の持続可能性は高いが、増配余地評価はFCF次第」と整理。
ビジネスリスク:
- 設備投資サイクルに連動した需要変動(機械装置市況、半導体/EV/医療向け投資)
- 高い営業レバレッジによる利益変動拡大(稼働率・ミックス変動の影響)
- 在庫積み上がりによる回転鈍化・値下がりリスク(在庫日数約118日)
- 為替変動(円安/円高)による収益・価格競争力の変動
- 技術・製品競争(精度・生産性・ソフトとの統合)と価格下落圧力
財務リスク:
- キャッシュフロー情報不記載によるFCFの不確実性
- 金利上昇局面での利払い負担増(現状はカバレッジ高いが将来変動余地)
- 大規模投資時の運転資本負担・在庫増加による資金繰り圧迫リスク
- 海外子会社の資金移転・為替換算影響
主な懸念事項:
- CFデータ未開示のため利益の現金裏付けが確認できない点
- 高DOLにより売上の小幅な変動でも利益が大きく振れる点
- 資産回転率0.385倍の低さと在庫回転の改善余地
重要ポイント:
- 売上+10.5%に対し営業利益+260%と費用効率の改善で大幅増益
- ROE2.58%・ROA1.48%と資産効率は課題、在庫回転改善が鍵
- 流動性・自己資本は厚く財務耐性は高い
- 利払い負担は軽微(カバレッジ約10.1倍)で安全性良好
- CF未開示によりFCF・配当余力の定量評価は保留
注視すべき指標:
- 受注高・受注残・稼働率(営業レバレッジの先行指標)
- 在庫回転日数および運転資本回転
- 為替感応度(円安寄与とヘッジ方針)
- EBITDA/営業CF、FCFマージン(CF開示後)
- セグメント別粗利率・ミックス効果
セクター内ポジション:
装置産業としては財務安全性が高く、稼働率回復局面でのマージン拡大余地は大きい一方、資産回転が抑制的でキャッシュ創出のトラックレコード確認が必要という局面。需給回復局面のベータは高いが、ディフェンシブ性は限定的。
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