- 売上高: 683.14億円
- 営業利益: 47.41億円
- 当期純利益: 60.75億円
- 1株当たり当期純利益: 192.69円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 683.14億円 | 697.89億円 | -2.1% |
| 売上原価 | 502.62億円 | - | - |
| 売上総利益 | 195.26億円 | - | - |
| 販管費 | 140.82億円 | - | - |
| 営業利益 | 47.41億円 | 54.44億円 | -12.9% |
| 営業外収益 | 21.88億円 | - | - |
| 営業外費用 | 4.13億円 | - | - |
| 経常利益 | 66.64億円 | 72.18億円 | -7.7% |
| 法人税等 | 18.09億円 | - | - |
| 当期純利益 | 60.75億円 | - | - |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 54.21億円 | 60.49億円 | -10.4% |
| 包括利益 | 92.97億円 | 39.06億円 | +138.0% |
| 減価償却費 | 24.92億円 | - | - |
| 支払利息 | 9百万円 | - | - |
| 1株当たり当期純利益 | 192.69円 | 208.86円 | -7.7% |
| 1株当たり配当金 | 65.00円 | 65.00円 | +0.0% |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 904.06億円 | - | - |
| 現金預金 | 166.09億円 | - | - |
| 売掛金 | 283.77億円 | - | - |
| 棚卸資産 | 117.35億円 | - | - |
| 固定資産 | 1,079.06億円 | - | - |
|
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減 |
|---|
| 営業活動によるキャッシュフロー | 34百万円 | - | - |
| 財務活動によるキャッシュフロー | -12.91億円 | - | - |
| 項目 | 値 |
|---|
| 1株当たり純資産 | 5,570.49円 |
| 純利益率 | 7.9% |
| 粗利益率 | 28.6% |
| 流動比率 | 243.9% |
| 当座比率 | 212.2% |
| 負債資本倍率 | 0.31倍 |
| インタレストカバレッジ | 526.78倍 |
| EBITDAマージン | 10.6% |
| 項目 | 前年同期比 |
|---|
| 売上高前年同期比 | -2.1% |
| 営業利益前年同期比 | -12.9% |
| 経常利益前年同期比 | -7.7% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益前年同期比 | -10.4% |
| 包括利益前年同期比 | +1.4% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済株式数(自己株式含む) | 28.10百万株 |
| 自己株式数 | 606千株 |
| 期中平均株式数 | 28.14百万株 |
| 1株当たり純資産 | 5,603.85円 |
| EBITDA | 72.33億円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期配当 | 65.00円 |
| 期末配当 | 70.00円 |
| セグメント | 営業利益 |
|---|
| CeramicsAndMaterials | 39.02億円 |
| Engineering | 6.92億円 |
| IndustrialProducts | 5.25億円 |
| Tabletop | -3.79億円 |
| 項目 | 予想値 |
|---|
| 売上高予想 | 1,410.00億円 |
| 営業利益予想 | 105.00億円 |
| 経常利益予想 | 145.00億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益予想 | 120.00億円 |
| 1株当たり当期純利益予想 | 436.40円 |
| 1株当たり配当金予想 | 80.00円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
ノリタケ株式会社(連結、JGAAP)の2026年度第2四半期は、売上高が68,314百万円で前年同期比-2.1%、営業利益は4,741百万円で-12.9%、当期純利益は5,421百万円で-10.4%と、トップラインの弱含みと利益面の減速が並行して進みました。粗利益率は28.6%と一定水準を維持した一方、営業利益率は6.9%まで低下し、コスト吸収や価格転嫁の難度上昇、固定費の相対的な重さが示唆されます。営業外では支払利息が9百万円と極めて軽微で、経常利益は6,664百万円(売上高経常利益率約9.8%)と営業段階より上振れ、非営業収益の寄与が確認できます。純利益率は7.94%で、デュポン分解によるROEは3.52%(純利益率7.94% × 総資産回転率0.323 × 財務レバレッジ1.37)と低位安定型です。総資産は211,810百万円、純資産は154,094百万円で、自己資本比率(実測)は約72.8%に相当し、資本の健全性は極めて高い状態です。流動資産90,406百万円、流動負債37,072百万円から流動比率243.9%、当座比率212.2%と流動性も厚く、短期の資金繰り耐性は強固です。一方で、営業キャッシュフローは34百万円にとどまり、純利益5,421百万円に対する営業CF/純利益は0.01と極めて低く、運転資本の大幅な積み増しや期末前の回収タイミングの遅延を示唆します。EBITDAは7,233百万円(マージン10.6%)で、減価償却費2,492百万円を踏まえると、キャッシュ創出力の“潜在力”はあるものの、期中の資金化効率が弱い決算でした。インタレストカバレッジは526.8倍と余力十分で、財務リスクは限定的です。売上の減速に対し利益の落ち込みが相対的に大きく、営業レバレッジの負の作用が表面化しています。棚卸資産は11,735百万円で、在庫回転や受注の地合い次第ではキャッシュ回収改善余地がある一方、需要弱含みが続けば在庫負担が利益とCFを圧迫するリスクがあります。税金等は1,809百万円で、経常利益ベースでは概ね2割台後半の負担感と推定され、特別要因の影響可能性に留意が必要です。配当情報や投資CF、現金同等物、発行済株式数等に0表記が含まれますが、これらは不記載項目であり実際にゼロを意味しません(本分析では利用可能な非ゼロデータに基づき評価)。総じて、健全なバランスシートと低金利負担が下支えとなる一方、キャッシュフローの弱さと営業レバレッジの負荷が短期的な課題です。需要モメンタムの回復、在庫の適正化、価格改定の浸透が実現すれば、利益率とキャッシュ創出の改善余地は残ります。逆に、マクロ減速や産業分野の設備投資サイクルの弱含みが続けば、売上の小幅減少が利益以上の逆風となる可能性に注意が必要です。今後は運転資本回転の改善、受注・出荷のバランス、ならびに非営業収益の持続性の見極めが焦点となります。
ROEは3.52%で、純利益率7.94%、総資産回転率0.323回、財務レバレッジ1.37倍の積により説明されます。純利益率は営業利益率6.9%に対し高く、営業外収益の寄与(経常利益率約9.8%)が純利益を押し上げた構図です。粗利益率28.6%は一定水準ながら、売上減少局面で固定費が効いて営業利益率が低下しており、営業レバレッジの負の影響が表面化しています。EBITDAマージンは10.6%で、D&A比率は約3.7%(2,492百万円/売上)と資産集約度は中庸。インタレストカバレッジ526.8倍から金利負担は実質的に無視可能で、金融費用が利益率を毀損していません。税負担(1,809百万円)は経常利益に対して約27%程度と推測され、特段の過度な税圧力は見られません。総じて、営業段階の収益力はサイクル影響に敏感で、非営業収益が純益を補完する構図である点は持続性に注意が必要です。
売上高は-2.1%と小幅減収で、景気循環や主要顧客業界(機械、半導体、自動車等)向け需要の鈍化が示唆されます。営業利益は-12.9%と減収以上に悪化し、価格転嫁の遅れや操業度低下の影響が示されました。純利益は-10.4%で、非営業要因の支えにより営業段階よりは下げ渋り。利益の質は、営業外寄与の高さと営業CFの弱さ(営業CF/純利益0.01)から、短期的に脆弱です。今後の見通しは、在庫調整の進展、受注の底入れ、価格改定の浸透が鍵。為替の円安が外需系売上・採算の追い風となる一方、原材料・エネルギーコスト高止まりは粗利を圧迫する可能性があります。下期の季節性や受注残の消化が進めば、売上の持ち直しとともに運転資本の取り崩しでCF改善の余地がありますが、マクロの減速が長引く場合は増益難易度が高まります。
総資産211,810百万円に対し、純資産154,094百万円で、実質的な自己資本比率は約72.8%と非常に高水準。負債資本倍率0.31倍、インタレストカバレッジ526.8倍から、支払能力・耐久力は極めて高いと評価できます。流動資産90,406百万円、流動負債37,072百万円で流動比率243.9%、当座比率212.2%と短期流動性も厚い。運転資本は53,334百万円だが、今期の営業CFが伸び悩んだことから、短期的には運転資金の資金化効率が課題。有利子負債の内訳や現金同等物は本データでは不記載(0表記)であり、正味キャッシュ/ネットデットは評価不能ですが、総じてレバレッジ水準は低いとみられます。
営業CFは34百万円と純利益5,421百万円に大きく劣後し、営業CF/純利益は0.01。NI(5,421)+ D&A(2,492)= 約7,913百万円に対し、運転資本のマイナス変動等でほぼ相殺されたと推測されます。EBITDA 7,233百万円と利益面のキャッシュ創出“潜在力”はあるものの、期間内の回収・在庫調整の遅れがキャッシュ化を阻害。投資CFおよびフリーキャッシュフローは不記載(0表記)であり、CAPEXや設備投資の実額は評価不能です。今後は売上回復よりも、受取債権回収・在庫圧縮によるCF改善が先行しうる局面。運転資本回転の改善(在庫回転日数、売上債権回転日数)が質的改善の最短経路です。
年間配当や配当性向、FCFカバレッジはデータ不記載(0表記)であり、実際の配当実績・方針は本データからは判断できません。純利益は黒字で、レバレッジも低いため、一般論としての支払い余力はある一方、期中の営業CFが極めて弱い点は配当原資のキャッシュ観点での懸念材料です。配当の持続可能性評価には、通期での営業CF/純利益の回復、CAPEX水準、ネットキャッシュ/デット、および社内留保方針の確認が前提となります。
ビジネスリスク:
- 主要需要(工作機械、半導体、自動車など)サイクルの鈍化による減収・操業度低下
- 価格転嫁の遅れや原材料・エネルギー高止まりによる粗利圧迫
- 在庫積み上がりによる回転悪化と値下げリスク
- 為替変動(円高転換)による外需採算の悪化
- 非営業収益への収益依存度上昇による利益のブレ拡大
財務リスク:
- 営業CFの低迷継続による短期資金繰り圧迫(回収・在庫のタイミング次第)
- 運転資本の過大化に伴うROE/ROAの低下
- CAPEXやM&A発生時のFCF悪化(投資CF不記載のため現状把握不可)
主な懸念事項:
- 営業CF/純利益0.01という極端な乖離の解消可否
- 営業外収益の持続性と一過性要因の有無
- 在庫11,735百万円の回転改善と評価損リスク管理
重要ポイント:
- 売上-2.1%に対し営業利益-12.9%で営業レバレッジが負に作用
- 粗利率は28.6%と維持も、営業利益率は6.9%へ低下
- 非営業収益の寄与で純利益率7.94%、経常利益率約9.8%
- 営業CFは34百万円と極めて弱く、運転資本の吸収が顕著
- 実質自己資本比率約72.8%、インタレストカバレッジ526.8倍で財務健全性は高い
注視すべき指標:
- 営業CF/純利益と運転資本回転(在庫・売上債権回転日数)
- 価格改定浸透度と粗利率のトレンド
- 受注動向(半導体・機械など景気敏感セグメント)
- 為替感応度と円相場の推移
- 非営業損益の内訳と持続性
セクター内ポジション:
国内セラミックス・産業材同業内で、財務レバレッジの低さと高い自己資本比率によりディフェンシブなバランスシートを有する一方、今期は運転資本の重さからキャッシュフロー効率が相対的に見劣り。利益率は中位、金利耐性は上位。短期の投資妙味は受注反転と在庫回転改善の進捗度合いに左右されるポジショニング。
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