- 売上高: 647.24億円
- 営業利益: 110.75億円
- 当期純利益: 80.88億円
- 1株当たり当期純利益: 235.10円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 647.24億円 | 638.23億円 | +1.4% |
| 売上原価 | 206.66億円 | - | - |
| 売上総利益 | 431.56億円 | - | - |
| 販管費 | 317.33億円 | - | - |
| 営業利益 | 110.75億円 | 114.23億円 | -3.0% |
| 営業外収益 | 2.00億円 | - | - |
| 営業外費用 | 29百万円 | - | - |
| 経常利益 | 117.74億円 | 115.94億円 | +1.6% |
| 法人税等 | 35.30億円 | - | - |
| 当期純利益 | 80.88億円 | - | - |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 80.30億円 | 79.70億円 | +0.8% |
| 包括利益 | 81.42億円 | 83.19億円 | -2.1% |
| 減価償却費 | 9.77億円 | - | - |
| 1株当たり当期純利益 | 235.10円 | 233.34円 | +0.8% |
| 1株当たり配当金 | 230.00円 | 0.00円 | - |
| 年間配当総額 | 76.85億円 | 76.85億円 | +0.0% |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 501.48億円 | - | - |
| 現金預金 | 292.23億円 | - | - |
| 売掛金 | 107.88億円 | - | - |
| 棚卸資産 | 63.07億円 | - | - |
| 固定資産 | 263.23億円 | - | - |
| 有形固定資産 |
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減 |
|---|
| 営業活動によるキャッシュフロー | 79.28億円 | 91.23億円 | -11.95億円 |
| 投資活動によるキャッシュフロー | -24.17億円 | 15.25億円 | -39.42億円 |
| 財務活動によるキャッシュフロー | -79.24億円 | -77.12億円 | -2.12億円 |
| フリーキャッシュフロー | 55.11億円 | - | - |
| 項目 | 値 |
|---|
| 営業利益率 | 17.1% |
| 総資産経常利益率 | 15.4% |
| 配当性向 | 96.4% |
| 純資産配当率(DOE) | 14.5% |
| 1株当たり純資産 | 1,574.17円 |
| 純利益率 | 12.4% |
| 粗利益率 | 66.7% |
| 流動比率 | 537.9% |
| 当座比率 | 470.2% |
| 負債資本倍率 | 0.42倍 |
| 項目 | 前年同期比 |
|---|
| 売上高前年同期比 | +1.4% |
| 営業利益前年同期比 | -3.0% |
| 経常利益前年同期比 | +1.6% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益前年同期比 | +0.8% |
| 包括利益前年同期比 | -2.1% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済株式数(自己株式含む) | 34.16百万株 |
| 自己株式数 | 416株 |
| 期中平均株式数 | 34.16百万株 |
| 1株当たり純資産 | 1,587.09円 |
| EBITDA | 120.52億円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期配当 | 0.00円 |
| 期末配当 | 225.00円 |
| セグメント | 売上高 | 営業利益 |
|---|
| Cosmetics | 505.25億円 | 122.92億円 |
| MedicineAndGrocery | 115.35億円 | 9.80億円 |
| 項目 | 予想値 |
|---|
| 売上高予想 | 650.00億円 |
| 営業利益予想 | 114.00億円 |
| 経常利益予想 | 118.00億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益予想 | 82.00億円 |
| 1株当たり当期純利益予想 | 240.07円 |
| 1株当たり配当金予想 | 0.00円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
ノエビアホールディングス(連結、JGAAP)の2025年度Q4通期は、売上高6,472億円(前年比+1.4%)と増収を確保する一方、営業利益110.8億円(同-3.0%)と、費用増による軽微な減益となりました。粗利益は431.6億円、粗利率66.7%と引き続き高水準で、プロダクトミックスの良好さと価格コントロール力が確認できます。営業利益率は17.1%(=110.8/647.2)と国内化粧品大手の中でも上位レンジで、ブランド力と固定費コントロールが基礎体力として機能しています。経常利益は117.7億円、当期純利益は80.3億円(同+0.8%)と最終利益は増益を維持し、EPSは235.10円に達しました。デュポン分解では、純利益率12.41%、総資産回転率0.846回、財務レバレッジ1.41倍から算定ROEは14.81%と高水準で、資本効率の良さが目立ちます。貸借対照表では総資産764.9億円、負債225.6億円、純資産542.1億円と堅固で、実質的な自己資本比率は約71%(542.1/764.9)相当とみられ、レバレッジ依存は低い状況です。流動資産501.5億円、流動負債93.2億円により流動比率538%、当座比率470%と流動性は非常に潤沢です。営業キャッシュフローは79.3億円(純利益比99%)と利益のキャッシュ化は極めて良好で、投資CF▲24.2億円を差し引いたフリーキャッシュフロー(FCF)は55.1億円、FCFマージンは約8.5%と資金創出力も安定しています。営業費用のうち販管費は推計320.8億円(=粗利431.6−営業利益110.8)で売上比49.6%となり、期中のコスト増(人件費・販促費・物流費など)の影響で営業レバレッジはわずかにマイナス方向に働きました。財務CFは▲79.2億円と株主還元や自己株関連の支出が示唆されます(配当データは不記載のため定量評価は控えますが、実質的な株主還元は継続していると推察)。税金等は35.3億円で、当期純利益80.3億円との関係から見かけ上の実効税率は約30%台とみられます。総じて、同社は高い粗利率と堅固なBS、良好なキャッシュ創出を基盤に、緩やかな売上成長下でも二桁台半ばのROEを維持しており、資本効率・収益性・健全性のバランスが取れています。一方で、当期は売上+1.4%に対して営業利益が▲3.0%とコスト上昇耐性が課題として浮上しました。中期的にはブランド投資や販路ミックスの見直しが奏功すればトップラインと利益率の同時改善余地がありますが、短期的にはコストインフレと販促投資の強弱で利益変動が生じうる局面です。運転資本は408.3億円と大きく、在庫・与信管理の効率化がさらなるCFOの押し上げ余地となります。財務レバレッジが低く、金利上昇局面の影響は限定的である一方、成長投資における資本効率のモニタリングが重要です。データの一部(自己資本比率、現金残高、配当関連、株式数等)は不記載扱いのため、公開の非ゼロデータに基づく保守的な解釈を採っています。
ROEはデュポン分解で14.81%(=純利益率12.41%×総資産回転率0.846×財務レバレッジ1.41)。高い純利益率がROEの主因で、レバレッジ寄与は限定的。粗利率66.7%と高水準で、価格決定力・ミックス改善が示唆。営業利益率は17.1%と堅調だが、前年比で営業利益は▲3.0%とコスト上昇が効いた。販管費は売上比49.6%(推計320.8億円)で高止まり、今期は固定費・半固定費の伸びが売上成長(+1.4%)を上回り、負の営業レバレッジが発生。EBITDAは120.5億円、EBITDAマージン18.6%とキャッシュ創出力は維持。経常利益117.7億円と営業外損益は小幅で、事業利益が中核。実効税率は概算30%前後(税金等35.3億円/税引前利益約115.6億円推計)で平常域。資産効率は総資産回転率0.846回とやや低めだが、高収益率が相殺しROEを押し上げ。営業外費用(支払利息)は実質軽微で金利敏感度は低い。
売上は+1.4%と緩やかな成長。国内化粧品市場の成熟を背景に、既存顧客のLTV向上・通販/直販強化・高付加価値商材のミックス改善が成長ドライバー。利益の質は高粗利率・安定したEBITDAマージンに支えられる一方、販促・人件費・物流コストの上昇が短期的な圧迫要因。営業利益は減益で、コストインフレ下の価格改定・ミックス戦略の機動性が鍵。CFO/NI=0.99とキャッシュ創出の裏付けは良好で、成長投資の原資は確保。中期見通しは、①高付加価値スキンケアの拡販、②チャネル最適化(直販・EC強化)、③在庫・与信効率化による資産回転率の改善が実現すれば、売上の持続性と利益率の同時改善が期待可能。短期的には広告宣伝の前倒しや人件費上昇により営業レバレッジが鈍るリスクがある。
流動比率538%、当座比率470%と極めて厚い流動性。運転資本は408.3億円と潤沢で、短期支払能力に懸念は小さい。総資産764.9億円、負債225.6億円、純資産542.1億円から実質的な自己資本比率は約71%と推定され、財務安全性は高い。負債資本倍率0.42倍と低レバレッジで金利上昇の影響は限定的。支払利息は事実上ゼロで利払い負担はなし。借入依存が低い一方、過剰流動性は資本効率の希薄化につながり得るため、自己株式取得・配当・選択的M&Aなどの最適資本配分が課題。
営業CF79.3億円、純利益80.3億円に対するCFO/NIは0.99と利益のキャッシュ化は極めて良好。FCFは55.1億円(CFO79.3−投資CF24.2)で、FCFマージン約8.5%。投資CFは▲24.2億円と資本的支出は抑制的で、減価償却費9.8億円に対しキャップエックスは中程度~やや大きい水準と推測。運転資本は408.3億円と大きく、棚卸資産は63.1億円。期末残高ベースの簡易推計では在庫回転率約3.3回(売上原価206.7億円/棚卸63.1億円)、在庫日数約111日とやや厚めで、在庫最適化はCFO押し上げ余地。CFOマージンは約12.2%と高水準で、キャッシュフローの質は総じて高い。
配当情報(年間配当、配当性向、FCFカバレッジ)は不記載扱いのため、定量的評価は実施せず、開示済みの非ゼロデータに基づき分析。財務CFは▲79.2億円で、株主還元(配当または自己株取得等)が行われた可能性が高い。FCFは55.1億円で安定的な創出力があり、一般論としては配当原資を十分に賄える水準。純資産542.1億円、低レバレッジという安全域を勘案すると、配当継続余力は高いとみられる。一方で、成長投資(ブランド・販促・デジタル・物流)の必要性とのバランスが配当方針に影響。今後は公表配当性向、配当総額、自己株取得実績の継続的トラッキングが重要。
ビジネスリスク:
- 国内化粧品市場の成熟および競争激化による価格競争・販促費増加
- 原材料価格・包装資材・物流費の上昇による粗利圧迫
- チャネルミックス変化(直販/EC/卸)の不確実性と販売効率の変動
- ブランド投資(広告宣伝)の先行実施による短期的な利益率悪化
- 在庫水準の厚みから生じる陳腐化リスクと値引きリスク
- 製品品質・薬機法等の規制対応リスク
財務リスク:
- 運転資本の厚みから生じる資産回転率低下とROA圧迫
- 金利上昇影響は限定的だが、余剰流動性による資本効率の希薄化
- 株主還元(自己株/配当)の執行有無に関する不確実性
主な懸念事項:
- 売上+1.4%に対し営業利益▲3.0%と、足元の負の営業レバレッジ
- 販管費比率の高止まり(売上比49.6%)と費用最適化の進捗
- 在庫日数約111日(簡易推計)の改善余地とキャッシュ化の持続性
重要ポイント:
- 粗利率66.7%、営業利益率17.1%、ROE14.8%と収益性は依然高水準
- CFO/NI=0.99、FCF55.1億円でキャッシュ創出力は堅調
- 低レバレッジ(負債資本倍率0.42)かつ高流動性で財務耐性が高い
- 費用増により今期は負の営業レバレッジ、販管費コントロールが焦点
- 在庫・運転資本効率の改善がCFOとROAの押し上げ余地
注視すべき指標:
- 売上成長率(価格改定・ミックス改善の進捗)
- 販管費率と広告宣伝費効率(売上対比)
- 在庫回転日数およびCFO/NIの推移
- EBITDAマージンと営業利益率の回復度合い
- FCF創出額と財務CF(配当・自己株)のバランス
- 総資産回転率とROEの持続性
セクター内ポジション:
国内化粧品大手群に比し、粗利率・営業利益率・ROEはいずれも上位レンジ。低レバレッジ・高流動性でディフェンシブな財務体質を有する一方、成長率は市場平均並み~やや控えめ。営業レバレッジの再獲得(費用最適化)と運転資本効率化が達成されれば、同業他社に対する相対的優位性は一段と強化される見立て。
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