- 売上高: 24.41億円
- 営業利益: -1.65億円
- 当期純利益: -1.97億円
- 1株当たり当期純利益: -23.64円
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減率 |
|---|
| 売上高 | 24.41億円 | 22.57億円 | +8.2% |
| 売上原価 | 7.64億円 | - | - |
| 売上総利益 | 14.93億円 | - | - |
| 販管費 | 16.20億円 | - | - |
| 営業利益 | -1.65億円 | -1.26億円 | -31.0% |
| 営業外収益 | 12百万円 | - | - |
| 営業外費用 | 15百万円 | - | - |
| 経常利益 | -2.06億円 | -1.29億円 | -59.7% |
| 法人税等 | 16百万円 | - | - |
| 当期純利益 | -1.97億円 | -2.64億円 | +25.4% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -2.43億円 | -2.73億円 | +11.0% |
| 包括利益 | -2.43億円 | -2.73億円 | +11.0% |
| 減価償却費 | 23百万円 | - | - |
| 支払利息 | 5百万円 | - | - |
| 1株当たり当期純利益 | -23.64円 | -31.27円 | +24.4% |
| 1株当たり配当金 | 0.00円 | 0.00円 | - |
| 項目 | 当期末 | 前期末 | 増減 |
|---|
| 流動資産 | 19.49億円 | - | - |
| 現金預金 | 8.37億円 | - | - |
| 売掛金 | 1.69億円 | - | - |
| 棚卸資産 | 3.38億円 | - | - |
| 固定資産 | 3.44億円 | - | - |
| 有形固定資産 |
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減 |
|---|
| 営業活動によるキャッシュフロー | -7.13億円 | -3.61億円 | -3.52億円 |
| 投資活動によるキャッシュフロー | -5.71億円 | -50百万円 | -5.21億円 |
| 財務活動によるキャッシュフロー | 9.38億円 | 7.08億円 | +2.30億円 |
| フリーキャッシュフロー | -12.84億円 | - | - |
| 項目 | 値 |
|---|
| 営業利益率 | -6.8% |
| 総資産経常利益率 | -7.8% |
| 1株当たり純資産 | 146.86円 |
| 純利益率 | -10.0% |
| 粗利益率 | 61.2% |
| 流動比率 | 213.9% |
| 当座比率 | 176.8% |
| 負債資本倍率 | 0.68倍 |
| インタレストカバレッジ | -34.83倍 |
| EBITDAマージン | -5.8% |
| 項目 | 値 |
|---|
| 発行済株式数(自己株式含む) | 11.21百万株 |
| 自己株式数 | 9千株 |
| 期中平均株式数 | 10.32百万株 |
| 1株当たり純資産 | 148.06円 |
| EBITDA | -1.42億円 |
| 項目 | 金額 |
|---|
| 第2四半期配当 | 0.00円 |
| 期末配当 | 0.00円 |
| 項目 | 予想値 |
|---|
| 売上高予想 | 35.41億円 |
| 営業利益予想 | 1.61億円 |
| 経常利益予想 | 1.51億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益予想 | 82百万円 |
| 1株当たり当期純利益予想 | 7.41円 |
| 1株当たり配当金予想 | 0.00円 |
このデータはXBRLファイルから自動抽出されたものです。正確性については開示資料の原本をご確認ください。
フォーシーズHD(連結、JGAAP)の2025年度Q4決算は、売上高が24.41億円で前年比+8.1%の増収となる一方、営業損失1.65億円(前年比横ばい)、経常損失2.06億円、当期純損失2.43億円(EPS -23.64円)と赤字継続でした。粗利益は14.93億円、粗利率は61.2%と高水準であるものの、販売管理費等の固定費負担が重く、EBITDAは-1.42億円(マージン-5.8%)にとどまり、増収が損益改善に結び付いていません。デュポン分析では純利益率-9.95%、総資産回転率0.817回、財務レバレッジ1.80倍の掛け合わせでROEは-14.66%となり、収益性低下が株主資本効率を押し下げました。売上総利益14.93億円に対し営業損失1.65億円であることから、販管費等は概算で16.58億円と推計され、高い固定費がブレークイーブンを遠ざけている構図です。営業キャッシュフローは-7.13億円、投資CFは-5.71億円、フリーキャッシュフローは-12.84億円と大幅マイナスで、財務CF+9.38億円により資金を賄う構図が続いています。営業CF/純利益比は2.93倍で、会計損失(-2.43億円)以上にキャッシュアウト(-7.13億円)が進んでおり、利益のキャッシュ化は弱いと評価されます。流動比率213.9%、当座比率176.8%と短期流動性は一見良好ですが、期末現金残高は不記載であり、実際の即時支払能力の評価には追加開示が必要です。総資産は29.86億円、純資産は16.58億円、負債は11.20億円で、負債資本倍率は0.68倍、財務レバレッジは1.80倍と過度な過剰債務は見られません。支払利息は473.7万円、インタレストカバレッジは-34.8倍で、営業赤字下では利払い負担の吸収ができていません。棚卸資産は3.38億円、売上原価7.64億円に対し期末棚卸ベースの単純回転は約2.26回(約162日相当、終値ベースの概算)で、在庫回転の改善余地が示唆されます。売上は伸びている一方、費用サイド(特に販管費)と運転資本がキャッシュフローの重石となっており、収益化への道筋(価格改定、ミックス改善、固定費圧縮)が重要です。配当は無配(年間0円、配当性向0%)で、マイナスFCF環境下では妥当な方針とみられます。事業の継続成長には、増収を損益改善に結び付ける営業レバレッジの獲得と、運転資本効率の改善が鍵です。データ面では、自己資本比率、現金および株式関連データ等に不記載項目があり、市場評価やバリュエーション関連の精緻な分析には制約が残ります。総じて、トップラインの拡大は確認できる一方、キャッシュバーンと固定費高止まりの是正が最重要課題です。短期流動性指標は見た目良好でも、実キャッシュ水準の把握と資金繰り計画の透明性が投資家の安心感に直結します。今後は売上成長の質(粗利率・LTV)と費用コントロールのバランス、ならびに外部資金依存度の低減が主要テーマになります。
ROE分解(デュポン):純利益率-9.95% × 総資産回転率0.817回 × 財務レバレッジ1.80倍 = ROE -14.66%(報告値と整合)。マージン面では粗利率61.2%と高い付加価値率が強みだが、販管費等16.58億円(粗利14.93億円 − 営業損失▲1.65億円の逆算)により営業損失が継続。EBITDAは-1.42億円、EBITDAマージン-5.8%で、減価償却(2,294.6万円)の影響を除いても赤字。経常段階では支払利息4.7百万円の負担が加わるが、赤字の主因は金融費用ではなくオペレーションコスト。総資産回転率0.817回はサービス・小売系としては中庸〜やや低めで、運転資本効率の改善余地。営業レバレッジの観点では、増収(+8.1%)でも営業損失が横ばいで、固定費ベースが高く限界利益の伸びを吞み込んでいる。短期的には価格改定、ミックス改善、販促効率化、人件費・地代の最適化が必要。限界利益率自体は粗利率からみて一定の余地があるが、販管費比率の引き下げが損益反転の決定要因。
売上は24.41億円で+8.1%と堅調。粗利率は61.2%と高水準で価格・ミックスや付加価値施策の効果が示唆される一方、営業損失は前年と同水準で、増収が利益成長に波及していない。利益の質は、EBITDAマイナスかつ営業CFマイナスで定量的に弱い。投資CFマイナス5.71億円は将来成長投資(設備・システム・新規出店等)や無形投資の可能性を示すが、短期的にはキャッシュフローの負担。見通しとしては、- 販管費率の低下(規模の経済の実現)- 在庫回転改善による粗利のキャッシュ化- 価格改定・商品ミックスによる限界利益改善 が達成されれば、増収をてこに損益分岐点を下回る赤字幅縮小が期待される。逆に、集客コスト上昇や人件費・地代の上振れが続くと、増収でも赤字固定化のリスク。四半期ごとの粗利率と販管費率のトレンド監視が重要。
流動性は、流動比率213.9%、当座比率176.8%と一見十分。ただし期末現金の具体額は不記載で、流動資産の内訳(現預金・売掛・その他)の開示が実務上重要。運転資本は10.38億円と厚めで、キャッシュ効率を圧迫。支払能力は、負債合計112.0億円に対し純資産165.8億円で負債資本倍率0.68倍、財務レバレッジ1.80倍と資本のクッションは維持。支払利息4.7百万円と金利負担自体は軽微だが、インタレストカバレッジは-34.8倍で営業赤字下では利払いの内部吸収ができない。棚卸資産3.38億円、売上原価7.64億円に対し期末在庫ベース回転約2.26回(概算)はやや重く、在庫の資金拘束が強い可能性。総資産29.86億円のうち流動資産比率は65.3%と高く、資産構成は比較的流動的。財務CFに依存した資金繰りが続いており、外部資金へのアクセス確保が継続前提。
営業CF-7.13億円は当期純損失-2.43億円を大きく下回り、営業CF/純利益2.93倍という形で会計損失以上のキャッシュアウトを示す(運転資本の増加や前払・在庫積み上がりの影響が推測される)。投資CF-5.71億円と合わせ、フリーキャッシュフローは-12.84億円と大幅マイナス。財務CF+9.38億円で不足分を補填しており、当期は実質的に外部資金で事業・投資を賄った。減価償却は2,294.6万円と小さく、EBITDAマイナスと併せて内部創出キャッシュ力は不足。運転資本は10.38億円と厚めで、在庫日数(概算162日)短縮、売掛金回収加速、買掛条件の最適化がキャッシュ改善の主要レバー。FCFの持続的な黒字化には、①営業黒字化、②運転資本解放、③投資の選別が不可欠。
年間配当は0円、配当性向0%、FCFカバレッジ0.00倍。現状の損失計上(EPS -23.64円)とFCFマイナス(-12.84億円)を踏まえると、無配は財務健全性の観点から合理的。今後の配当再開には、少なくともEBITDA黒字の定着、営業CFの継続黒字化、FCFの安定的な正転が前提。資本政策としては、当面は内部留保の積み上げと外部資金依存の低減を優先する公算。配当方針見通しは「安定配当志向であっても、業績とCF改善が先行」のスタンスが適当。
ビジネスリスク:
- 固定費高止まりによる営業レバレッジの逆回転(増収でも赤字継続)
- 在庫回転の停滞による粗利のキャッシュ化遅延と陳腐化リスク
- 集客・販促コスト、人件費、地代・物流費の継続的上昇
- 価格転嫁や商品ミックス改善が競争環境下で遅れるリスク
- 投資負担(設備・IT・新規展開)が短期キャッシュフローを圧迫
財務リスク:
- 営業CF・FCFの継続マイナスに伴う外部資金依存の高まり
- インタレストカバレッジ負値の継続による信用指標の悪化
- 運転資本の膨張による資金繰りの逼迫可能性
- 金利上昇時の調達コスト上振れ(現状の利払いは小さいが余力は限定的)
主な懸念事項:
- 販管費比率の高止まりで営業赤字が解消しない点
- 営業CFが会計損失の約3倍規模で流出している点
- FCFマイナスを財務CFで補う構図の持続可能性
重要ポイント:
- 売上は+8.1%増、粗利率61.2%と付加価値は高いが、固定費負担で営業赤字継続
- ROEは-14.66%(純利益率-9.95%、総資産回転0.817回、レバレッジ1.80倍)
- 営業CF-7.13億円、FCF-12.84億円で外部資金+9.38億円に依存
- 流動比率214%・当座比率177%で短期流動性は見た目良好も、現金残高は不記載で要注視
- 在庫回転(概算2.26回/162日)の改善がキャッシュ創出の鍵
注視すべき指標:
- 販管費率(売上比)と四半期EBITDAのトレンド
- 営業CFと運転資本(在庫・売掛・買掛)の増減
- 粗利率の持続性(価格・ミックス・仕入条件)
- FCFと財務CFのバランス(外部資金依存度)
- 在庫日数・在庫評価損の発生有無
- インタレストカバレッジと実効金利の動向
セクター内ポジション:
同業サービス・外食/小売関連と比べ、粗利率は高いが運営効率(販管費率・運転資本効率)が劣後し、利益・キャッシュ創出力で後塵を拝している。改善が進めば営業レバレッジのポジティブ効果が出やすいポジション。
本分析はAIにより自動生成されたものです。以下の点にご留意ください。
- 正確性の非保証: 本分析の正確性・完全性は保証されません。正確な財務データについては、必ずTDnet等で公開されている開示資料の原本をご確認ください
- 投資助言ではありません: 本分析は一般的な情報提供を目的としており、金融商品取引法に定める投資助言には該当しません。特定の有価証券の売買を推奨するものではありません
- 自己責任の原則: 投資判断はご自身の責任において行ってください。本分析に基づく投資により生じた損失について、当サービスは一切の責任を負いません